そして、それこそは、まさに明治維新でも、大正•昭和維新でも達成されることのなかった真の大改革であり、来るべき輝かしい時代へ向けた"岩戸開き"とも呼べる場面の入口に立つということに他ならないでしょう。
日本社会も、これまで口が達者で巧妙なオオカミ少年や、貪欲な大ダヌキなどに取り囲まれ、弱くて善良な国民は、諸々の規制のほか、職場では医療利権まみれの"毒枠珍"などを押し付けられ、家へ帰れば帰ったでテレビ等による洗脳をトコトン受け、果ては結局それに乗じた人命軽視や搾取を受け続けてきた不遇な堂々巡りの環境から、間もなくすっかり解放されることになるでしょう。
さて、いよいよ全てが表になる時が近づいています。
従って、この度のベーシック•インカムについても、根の腐ったDS-政治家が再び間に入って搾取することなきよう、トランプ直々の署名による小切手として、日本の国民一人ひとりに郵送される計画で、最初の振り込みは特別に100万円が今年の年末までに支給される模様（次の月からは、毎月20万円ほど一歳以上の全ての国民に対して、終生にわたり振り込みされる－幼児や未成年の場合、振込みは親名義の口座に代替えされる等、方法については考慮のうえ実行される計画）。
さて、そのトランプ氏ですが、早ければこの8月中、遅くとも10月の秋口には、再度正式な形で政権に復帰することとなるでしょう。
同時に、デクラス=機密解除によって、EBS(: 世界同時緊急放送)が実行に移され、世界の万人が、現実に我々のこの地球の社会に発生しながら、今日まで軍事的理由によって一切伏せられてきた事の顛末がよく理解できるようになるでしょう。
また、その時には、トランプ氏永年の盟友－ケネディ.Jr氏も姿を現し、副大統領として就任するプランが進められています。
さて、この度の地球規模の犯罪に関与した者達が、受くべき裁きを裁きとして受け、一段落した暁に、地球の人類社会は、かつての歴史に見なかった飛躍を遂げてゆくことになるでしょう。
それは、長かった資本主義社会 (物資科学•経済万能社会)からの卒業の秋とも言え、ベーシック•インカムにより、人々には一人当たり６億円相当の生活基本資金が支給され、人民はもはや日々の生活のため苦しみ汗して働く必要性から解放され、真の自由な時間を獲得することになります。
これは、全世界の人民に平等に適用される計画であり、ただし一度に支給するのではなく、各地域の生活環境や必要とする水準も勘案のうえ、少しずつ継続的に一旦始まったら恒久的に実行される模様です。
トランプ氏によると、日本人は現在まで世界でも最も頑張って汗を流し努力してきたに拘らず、その果実を享受することの少なかった国民であるから、この度は最も優遇されるべきとのことで、これは我々一般国民にとっては大変に有り難いことです。
しかしながら、日本の旧社会のピラミッド上部を構成したおおよその政財界人および高級官僚は別であって、国際的通例で見ても、その構造的な搾取体質と嘘が余りにひど過ぎるため、この度の社会改革を乗り越えた後は、一切優遇することはしないとのこと。
これについては、我々が明治維新以降の近代日本を、一つの"国"と認識してきたのが実は大きな誤認であって、実態はDS国際スポンサー言いなりの巨大な"日本株式会社"であったと考えるなら、非常に分かりやすくなります。
顕著な一例として、例えば、周りの良心のある医師や識者が幾ら口を酸っぱく意見陳述しても、一向に聞く耳を持たない"株式会社執行上層部"の閣僚およびマスコミによる、今日の偽コロナ＆毒ワクチンへの対処の不自然さも、その他諸々の政治社会問題の作為的な不条理も全て納得し易くなるのは事実でしょう。
このような人類の血にまつわる取り引きや儀式のルーツは、決して最近始まったものではなく、実は元をたどるなら、古代ギリシアのデュオニソスの祭祀、古代イスラエルの過ぎ越しの祭り等にも、文化的な意味においては初期の芽を見出すことができます。
後世、それらの習俗が何らかの理由により悪い意味の魔術的な方面に拡大展開した結果、この度のような深刻な国際問題まで行き着くに至ったものと解釈することもでき、その根幹の深い部分には、人類が今日まで慣れ親しんできた遊牧•牧畜文化の問題が横たわっています。
すなわち、それは生物的に人間に近い哺乳類の血肉を永年にわたって食してきたことによる霊的影響や嗜好増幅および精神疾患誘発の危険性拡大化の問題、さらにはまた森林破壊による地球環境問題とも密接にリンクしており、それは我々の現代のライフ•スタイルや産業•流通の仕組み、そして健康問題や宗教問題についても、今一度真摯に考えさせてくれるインパクトをもっています。
古事記では、なぜ地下世界 黄泉の食物が"黄泉竈喰(ヨモツヘグイ)"として立て分けられ、忌まれたのか、そして高祖ニニギ命が天降るに際し、なぜアマテラス大神によってニニギ命は鏡と稲穂を持たされたのか•••？
日月神示では、なぜ「日本人に四つ足許してないぞ」と肉食を戒めたのか、また、なぜ "神国の神国たる所以は正食にあり“とされたのか•••？
因みに、太古神道では、"ヨモツクニ"とは、地下世界ならず、ヨーロッパ地方を指す言葉でした•••。
それもこれも含めて、現在、世界の潮流を水面下でしっかり把捉のうえ、筋道を通して計画的に賢く動いているのは、紛れもなくトランプ大統領を初めとする"アライアンス"であることを、日本の責任ある人々も、そろそろいい加減なところで認識し直す必要があるでしょう。
これと対峙し並行的に推進されてきた、旧体制DSの最終プランは、巧妙に本音は隠しているが、コンピュータ支配による全体主義と人民の666-奴隷管理化であり(日本の近年の政府プランである"スーパーシティ計画"も"ムーンショット計画"もその延長線に位置する)、この"人民支配"という共通の政治目的において、東側の先導役のマンモス-中国共産党と裏でガッチリ手を組み合ってきたのは、意外ながらも、バチカン教皇庁、イギリス王室、フランス与党政府、イスラエル情報機関、アメリカ民主党、日本では与党連立の裏にいたＳ学会がその尖兵となって動いていたことが判明、よって、信濃町本部にはこの7月上旬、米国防総省の傘下で動いている警視庁によるガサ入れも行われ、上記の各組織はどれも全面取り潰しの運命にあります。
すでに彼らは、ここ数十年にわたり毎年何万〜何十万という児童の誘拐、人身売買と大量殺人、Adrenochromeの搾取や黒魔術儀式の執行、および臓器•人肉の売買（McDonald'sとの連携が疑われる）という凶悪な国際犯罪シンジケートにも深く関与してきた以上、アライアンスを前に公平な軍事裁判に掛けられた際、どのような言い訳も通ることはないでしょう。
さて、では比して日本はどうでしょう？
政治もメディアも、人の命に責任ある医療も、残念ながら、最も頑迷な旧体制-DSの根深い岩盤によって未だガンジガラメの惨めな状況にあるのが、現在の日本の姿だと言わざるを得ないでしょう。
というのも、未だに政治家も医療関係者もマスコミも、痴呆のように詐欺的PCR検査の欺瞞に目をつむり続けたうえ、立証する学術論文さえ不在の"コロナ•ウィルス"の脅威を、まさにオオカミ少年よろしく喧伝し続け、その唯一の解決手段として、治験の極めて不確かでお粗末な"毒枠珍"を有り難がって、尤もらしく普及しようとする情弱で軽薄な姿勢こそ、その証左と言えるでしょう。
しかしながら、この茶番には、旧体制-DSの最終戦略として彼らのありったけの資産が既に投じられており、背後には、関係者の目先の利害も絡んでおり、彼等の命運自体も掛かっています。
すなわち、これは現代版の"天下分け目の関ヶ原"、あるいは実質この度起こっていることは、旧来の銃剣や爆弾こそ使わないが、まさにバイオ兵器と情報戦による"第三次世界大戦"と呼んで間違いないでしょう。
それにしても、この大事な今の時期、かつて"武士道"を誇った日本人もトドのつまり、"平和ボケ"の挙句、とうとう目の前の金と地位と保身だけに釣られて動くような人種ばかりに成り下がったか、と嘆息する他ありません。
トランプ•サイドの強みは、合衆国のインフラほぼ全てが近年までこのDS側の手中に掌握され、全ては彼等の思うがままで好き放題だったことに対し、国防総省の情報機関-NSA(-アメリカ国家安全保障局)および正義感のある軍部正統派のリーダー達から成る戦略立案の精鋭グループ-"ホワイト•ハット"による身体を張った絶対の支持を受け、水面下でDS打倒の作戦を静かに遂行する傍ら、継続的に護られ続けてきたことにあるでしょう。
それによって、トランプ大統領自身は地球の歴史上、今まで誰も為し得なかった新たな"地球憲法"にも匹敵する「NESARA／GESARA（国民経済安定化改革法／世界経済安定化改革法）」に基づいた、新しい時代の理想的な"まちづくり•くにづくり"が世界規模で推進可能となる土台の構築に全精力を投入してくることが出来ました。
また、これらに関する表の広報を、"Q"もしくは"Qアノン(匿名Q)"が担当してきており、それはかつて暗殺されたケネディ兄弟と関連性のあることも、今や多くの人々に知られるところとなってきました。
（ケネディ暗殺を仕掛けその成功により権力を得た人士＝CIA元長官かつDS頭目パパ•ブッシュとの説あり、その父プレスコットは"優生学"を根拠にホロコーストを実行したナチス党の最大スポンサー、フリッツ•ティッセンと親族縁）
こうして情報が徐々に開示され、広く波及するようになった結果、一般の良識あるアメリカ市民達やヨーロッパ市民達の多くが目覚め始め、巨悪に対して真っ向から立ち向かったトランプは、米国民のみならずヨーロッパの人々にも愛され、熱狂的に支持されるようになり、その勢いの留まるところを知らず拡大して今日に至ったことは、まさにこの終末における歴史的大転換を象徴する出来事だったとも言えるでしょう。
さらにそれを、"ワクチン•パスポート義務化"と紐付けた形で、いよいよ強要せんとする現実的政策が、フランスのDS大統領マクロン氏によって、この7月12日に発表されたことに対し、パリを初めとする各都市の市民たちはすぐさま反応、二日後の14日、数万規模のデモに収まらず、多々の暴動まで発生する展開ともなり現在に至っている。
一方、本舞台のアメリカでは、旧来のダークなDS政略に立ち向かわんとする勢力が水面下において、20数年ほど前から準備段階として動き出し、まずは軍部正統派の良心的•愛国的リーダー達が結束してプランを立案、その期待を両肩に背負って立った初めての大統領こそ、実は"切り札"のドナルド•トランプであった。
因みに、それまでの歴代大統領はDS頭目-パパ•ブッシュ以降、全てその子飼いだったため、DS自体が運営してきた闇産業、子供の誘拐と人身売買および小児性愛等も黙認、否むしろ人知られず積極的に関与し、戦争•内紛•テロの画策と武器売買、麻薬密売、売春、マネーロンダリング等と共に、密かに巨利をもたらす裏政策として推進してきたものと観られます。
しかし、これまでの金融旧体制を通じて巨額の不正蓄財に関与してきた者達や、それに追随してきた者達は、資産凍結に留まらず、この度はその罪状を細大もらさず問われ、然るべき裁きを受けることになります。
何故なら、昨年暮れから今年年初にとり行われた米国大統領選挙〜大統領就任式において、その財力を悪利用し、裏では中国共産党と結託し、表では米国民主党を介して計画的な大規模不正を公然と行い、全体主義への幕を開こうとしたDS国際政略は、その性質上、アメリカ建国の根本理念と、国民の基本的人権および利益に真っ向から反するものであって、"国家転覆罪"という最も重い罪に該当するからです。
DS-カバールの最終戦略とは、世界の金融、エネルギー、軍事、食糧、医療•医薬、メディア、情報、IT、教育、そして各国々の司法•行政を完全に掌握したうえで、ウムを言わさず、まさに１ドル札に描かれたピラミッドの頂点の目のごとく、世界規模の人民支配管理を完成させることにありました。
そのため、まず打たれた布石が、マッチ•ポンプ作戦で計画的に拡散流布された"コロナ•ウィルス"および"ワクチン"による人口淘汰プランであり、および残った人民のコンピュータ•システムによる完全支配管理プラン、すなわち奴隷化への下準備の作業でした。
しかしながら、実際には細工されたバイオ兵器のコロナ•ウィルスは、想定された程の殺傷力がなく、インフルエンザ並みだったため、全世界のメディアを総動員し、連日連夜、虚構のPCR検査に基づいた"コロナ感染拡大"および"病死者爆発"の虚偽報道を繰り返し（巨額の資金投入によって世界中PCR陽性で亡くなれば癌でも肺炎でも事故死でもあらゆる死亡者が"コロナ死"として死亡診断書に記載される仕組みが流布し、懐柔されたマスコミもこの様な真相を一切報じないためコロナが恐ろしい伝染病と誤認される）、暑いなか"マスク"や"シールド"など、事実上全く意味のない防護策を、コロナを恐れ人を遠ざけ政治権力者だけに従順な人民を増やす洗脳教育のため推奨、果ては人民向けに大量用意した"毒枠珍"を打たせる戦略を展開してきた模様。
DS-カバールが、これまでの資金力をもって自由に操ることのできた最後の頼みの綱は、人民に対する広報機関でもあるテレビ•新聞、そしてIT業界でしたが、それらは、単なる事実を伝える"メディア=media"として機能してきたのではなく、実はスポンサーの忠実な御用聞きであり、DS国際政略の喧伝機関かつ洗脳機関としての以上でも以下でもなかった実態は、昨年来の偽コロナ＆毒ワクチン騒動で誰の目にも最早明白となりつつあります。
日本での発信情報を束ねている広告代理店の電通、戦後GHQの肝入りで出来た二大通信社の共同通信と時事通信、NHK初めとする全てのテレビ局・大手新聞社も残念ながらこの例に漏れません。
というより、今やDS国際政略に最も忠実な走狗となっているのが、情けない事ながら欧米諸国以上に日本であるとも言えるでしょう。
ところで、今回の中国の事故に伴い近々避けられないのは、全世界的な株式市場の大暴落です。これは、現在までの基軸通貨だったUSドルに基づいたあらゆる証券取り引きが一旦ZERO化されたうえで、既に準備されている金本位制の新通貨USエヌ(note)にリセットされ、地球上全土の金融システムは100％、新通貨を基軸としたQFS-Quantum Financial System（: 量子金融システム）に移行することになります。
この超先端金融システムは、米宇宙軍によって今年年初に打ち上げられた合計120個ものスターリンク衛星を介して機能する量子コンピュータ網を基盤とするものです。
それは、近年DSの道具として急速に発展した"ブロックチェーン"や"暗号通貨"等のコンピュータ技術や、昨今物議を醸している"５Gテクノロジー"をも遥かに超え、今後それら従来のシステムを一切必要としなくなる桁違いな高次宇宙テクノロジーの領域に属しています。
今回の大規模なシステム転換に際して、DS-カバールが最後の抵抗を試み、多少の社会動乱が引き起こされることも予測されますが、その際は、アライアンス軍による戒厳令体制が一時、全世界規模で敷かれる準備も万端に整えられている模様。
（日本でも各家庭で三週間分の非常食や水は備蓄しておいた方が無難）
これにより、これまでDS-カバールが采配してきた旧来の国際金融システムは完全に廃止となり、FRB等の通貨発行機関および中央銀行システムによって、長年にわたって収奪され不正蓄財されてきたと目される特殊資産は全て凍結•没収され、全世界において、GCR／RV（世界通貨改革／通貨評価替え）が始動することになります。
今回のハプニングは、このところ、昨年暮れに起きたアメリカ大統領選挙への不正介入等、DS-カバールと組んで悪さの度が過ぎたCCP-中国共産党政権に下された天誅とも目される事態です。
どう転んでも避けられず、もう間もないと観られる共産党政権崩壊の後の中国は、自治権を有する六つの地区に分割され、民主的な連邦制となって運営される計画の下にあります。
そこまで政治的根回しが迅速に進んでいるのも、実は主席の習近平氏が、意外ながらロシア大統領のプーチン氏に続いて、トランプ氏の主導する"アライアンス=同盟"に参画しているためです。
話が少しだけ複雑になりますが、先の米国大統領選の不正に介入したのは、主に共産党政権下-一大DS勢力の江沢民グループであり、実質、アメリカがトランプ対バイデンで割れているように中国政府も一枚岩ではなく、政治的立場は幾つかに割れているのが実情です。
また、この度崩壊が起きている三峡ダムの秘密地下施設を含む巨大建設プロジェクトは、奇しくも江沢民が主席として現役在任時に実行されています。
これに伴い、ダムの地下数百メートル以上に密かに人工的に構築された、巨大軍事施設の原子炉と生物兵器開連施設、軍事物資関連倉庫、Adrenochromeを含む諸々の薬品製造施設、およびBit Coinを主とした暗号通貨関連の巨大サーバー•マシンおよびデータセンター等の重要機能を併せ持った地下要塞都市は、水没し始めて機能不全に陥りつつあり、必然の結果として、中国共産党政府および人民解放軍もピラミッド構造の安定性を失って、その命脈は風前の灯の状況となってきました。
これは、偶発的な事故なのか、神の鉄槌なのか、あるいは用意周到なアライアンス側の軍事作戦なのか•••？
未だ世間では概略しか報道されていませんが、現在、発電出力が世界最大規模で知られる中国三峡ダムの決壊と関連施設の崩壊が始まっています。
今年、中国では例年にない大雨が続き、大河長江(揚子江)の三峡ダムの上流域にある数十もの中小規模のダムの幾つかは既に決壊し、河水が三峡ダムまで流れてきて増水していたのですが、とうとう貯水限界を超えて、この度の事故が発生した模様。
あたかも、中国大陸に鎮まっていた地球龍神たちが、怒りのエネルギーを爆発させたかの如く•••。
