費用対効果とは何か？

●費用対効果（Ｂ／Ｃ）

費用対効果とは、投じる費用に対する効果です。

例えば、10億円の設備投資（耐用年数50年）により、年間3,000万円の収益アップが見込まれる場合、費用対便益（Ｂ／Ｃ）は以下のようになります。

費用(C)＝10億円

効果(B)＝3,000万円/年×50年＝15億円

費用対便益(B/C)＝15億円÷10億円＝1.5

この場合、費用対効果が1より大きいので、費用を投じる価値があるといえばうことになります。

●社会的割引率（ｒ）

例えば、1_兆円を銀行に預ける。金利４％であれば３年後に1.12_兆円になります。以下の通りです。

１年目＝1_兆円×(1+0.04)＝1.04_兆円

２年目＝1_兆円×(1+0.04)²＝1.08_兆円

３年目＝1_兆円×(1+0.04)³＝1.12_兆円

（ちなみにｔ年目は1_兆円×(1+0.04) ^のt乗）

つまり、３年後に１_兆円を入手したいのであれば、1_兆円÷1.12_兆円＝0.89_兆円 を貯金しておけばよいわけです。

このことは、３年後の１_兆円の価値は、現在に換算すると0.89_兆円になってしまうことを意味します。

（ちなみにｔ年目の価値は1_兆円／(1+0.04)^ｔ）。

社会的割引率とは、価値の低減を調整するための係数です。

上記の計算では利率0.04に設定しています。

●社会的割引率ｒを考慮した費用対便益Ｂ/Ｃ

先程の例でいうと、設備投資(耐用年数50年)が10億円、収益アップが年間3,000万円のケースでは、費用対効果(B/C)は社会的割引率を考慮しなければ1.5でしたが、社内的割引率を考慮すると0.6になります。1以下です。

●設備投資をどうすればいいのか

社内的割引率を考慮すると、継続的な収益アップがなければ、費用対効果は得られないです。

このため、設備投資は難しくなります。

景気の見通しが立たないと、設備投資を見送って、費用を抑制することに目を向けがちです。

しかし、様々な商品の消費期限が短くなっています。商品がフレッシュでなければ、すぐに売れなくなってしまうのが現状です。

やはり、同一商品によって、長期にわたり一定の収益を確保することは保証できない。

何らかの変化をつけて消費に見合う商品を提供する必要がある。

そう考えると、マイナーチェンジやモデルチェンジを大前提に置いた商品開発、量的・質的な変動に円滑に応じることができるプラント、移動式・組立式の設備等が重要になってくると思うわけです。