さてお盆休みも終了し、お父さんお母さんがたは通常生活に戻り、子供達はそろそろ夏休みの宿題が気になり始めたことではないでしょうか。もっとも最近では、夏休み中の計画を立てそれを着実に実行するという、小中学生も増えているようです。
とてもいい事だと思いますが、チョット寂しいのは私だけでしょうか。
企業がプロジェクトマネジメントに正面から取り組む場合、幾つかの前提となる条件があります。
まず、企業、組織の業務として、プロジェクト型の業務を遂行する必要があり、その成功の如何が経営に大きな影響を与えると、経営者が判断する場合です。
例えば、経営改革プロジェクトを実行しようとしている企業なんかがそうです。
次に、プロジェクトによる業務遂行が定常的に行われている企業、組織である事です。このケースだと、建築関係の業務や企業のIT部門、それにSIerがまず考えられます。
基礎研究開発など、大きなブレークスルーが必要で、その発見までの道筋が見通せないものは、キットＰＭが思うプロジェクトマネジメントにはそぐわないでしょう。何せ期間の設定が出来ないものですから。
こういう仕事で無理やり期間を決めると、おかしな事になるのは目の当たりにしたばかりですね。
しかしながら、機能を強化した新製品の開発などある程度、開発の手法が確立している場合は、立派な対象となります。つまり、製造メーカーのほとんどは、プロジェクト対応型業務が占める割合が大きいと言えるでしょう。
ただ、製造業において、このような研究開発業務をプロジェクトで行うかは、その企業の考え方によって異なります。
当然、新製品開発を定常的な業務として行うという方法もあります。
いろいろと上げて見ましたが、言いたいのは、プロジェクトが直接的に企業の利益を生み出すパターンが、以前よりも確実に増えつつあるということです。
そのため経営者は、自分の会社の業務の実態を、プロジェクトという観点でチェックすることが必要になります。
その上で、必要があればプロジェクトに最適化したマネジメント手法の確立を考えるのは自然な流れですね。
では、手法を確立するとはどういうことなのか、次回はこれについて考えることにします。
では、手法を確立するとはどういうことなのか、次回はこれについて考えることにします。