2024年の新円切り換えのタイミングが最も怪しいといわれている預金封鎖ですが、第二次世界大戦と戦時と戦後の税からみたどうなるのかを少し考えてみたのでご紹介します。
まず、税について書かれている良いページがあったのでこちらからご紹介しますね。
大化の改新以来できた税は、形をかえ、第二次大戦後には最大級に国民に課され、今までの生活が一変してしまうような衝撃的なこととなりました。
戦後すでにインフレが加速していくなかで、それを食い止め、財産税と戦時補償特別税を徴収するために行われたのが預金封鎖です。
まずは、戦争を遂行するために国債を発行しましたし、個人や法人に対しても約束した補償や保険金などがあります。
旧軍需会社法や旧国家総動員法等に基づく損失補償や補助金、徴用船舶の損失補償、軍需品の対価、防空法に基づく工場疎開費、戦争保険金等がこれに該当するようです。
これらは、もともとは戦後ちゃんと約束が果たされるはずの物でした。
ただ、戦後GHQが入り、戦争で利益を出すことは許されないということで、一旦支払うような形をとりつつも、100％の戦時補償特別税が導入されました。
個人や法人にも財産税や戦時補償特別税が導入され、結果補償されなかったという形で終わっています。
なんとも凄いことです。
空襲などを受けた方々にも課せられていて、とんでもなく苦しい状況だったようです。
また、こういった補償や保険とは別に、軍人として恩給制度はあったものの、東京大空襲のような一般人が巻き込まれたようなものはどれだけ悲惨であっても犠牲者や遺族には補償がありませんでした。
被害者と遺族らは国に謝罪と賠償を求めて裁判を起こしたが、いずれも最高裁で負けが確定してしまっているのです。
今のパンデミックが第三次世界大戦の合図です。
戦争はだいたい4年、そして終戦間際から戦後がもっとも私たちに影響がでてくるタイミングとなります。
第二次世界大戦の感じが当てはめられるとしたら・・・
今回に当てはめて考えてみた場合は、コロナ補助金や助成金、感染症対策から、PCR検査・ワクチン接種などなど莫大な費用と人員を投入していますが、これらにまつわるお金全てが、国民に財産税として課せられ、さらには補助を受けたりした企業や個人からも100％徴収されかえされるみたいな雰囲気なのでしょうか・・・
コロナ関連のことをすると利益がでて儲かったみたいな企業や機関、人達も、後に一気に課税されるみたいな感覚と同じだったということですね。
さらにはコロナ後遺症やワクチン後遺症などは補償されないで終わってしまうみたいな感じですよね。
それだけでもなく、もし今後台湾有事がおこっていったとしても、それらにまつわることは全てそういった感じになってしまうかもしれません。
第二次大戦後の財産税の時にも言われたことでしたが、一度は死んだ物だと思いなさい。
命があっただけ良かったと思ってやっていきなさい。といった感じになるのでしょうかね。
というのも、今もなお「財産税（財産税法）」「戦時補償特別税（戦時補償特別税法）」は、法令だけがちゃんと残されています。
確かに、生きていたらそれだけで何かはできますし、いいのかもしれません。
そしてこういった事態が起こる前には、とんでもない破壊もセットでやってきて、次の再生が始まっていくのでしょう。
あまりのショックや後悔を残してもいけないので、最悪を想定し準備だけして、あとは今日という日を明るく楽しく、心穏やかに健康と生活を守っていきましょう♪
＃預金封鎖 ＃財産税 ＃臨時税 ＃第三次世界大戦
メモ20220902