本土復帰70周年記念 太平洋戦争後の生活の移り変わり No3

５．電気
南前村氏により、太平洋戦争後の1950年（昭和25年）に電灯が灯るようになりました。

1957年（昭和32年）現在の漁協の敷地内に村営発電所ができました。
当時の戸数は1650でした、そのうちの1073戸（65％）に送電しました。

「すべての家庭に電気が行き渡ったわけではなかった。時間になると消えたので、『あんどぅる（石油ランプ）』が必要だった」（Ｋ氏談）

1964年（昭和39年）、立長（いぬぱ）に町営の本格的な発電所ができました。
「いぬぱ」は水が豊富でエンジンの冷却水に困らなかったからです。

1966年（昭和41年）から24時間送電されるようになり、冷蔵庫などの家電製品が普及しました。
1973年（昭和45年）九州電力に吸収合併されました。

同年12月末に未配電地を解消しました。
1981年（昭和56年）立長からハニブに移転し現在に至ります。

６．通信
電報は大正11年に始まりました。
電話は1958年（昭和33年）に開設しました。

交換手に、通話先を伝え、交換手はプラグをジャックに差し込んで相手との回線を接続し通話が可能となるようなシステムでした。
「島内の商店に電話があり（朝戸では大田商店、岩山薬局、鵜木商店）、そこから『電話が来た』と走って知らせに来た。急いでお店に行き、折返し電話をかけていた」（Ｋ氏談）

1972年（昭和47年）、農村集団自動電話が導入されました。

町内のほぼすべての家庭に電話が行き渡りました。

一斉に加入したので隣近所の電話番号が連続することになりました。

数軒でひとつの回線を使うようになっていました。

回線を共有するので受話器を取ると、グループ内の他の家庭が通話中であれば、その通話を聞くことができました。

ダイヤル式になり交換手は不要となりました。
1977年（昭和52年）、叶に与論島電報電話局が完成し、完全自動化されました。

 

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