私の年齢別の変化をまとめてみました。勤務先の定年は60～65歳の間で個人で選択できました。定年以後も70歳まで延長することが可能でした。私は結構ついているのか、それまで55歳で役職定年がありましたが、私の時からそれが廃止され、3歳上の先輩は60歳定年で、その後嘱託勤務となりましたが、私の時から65歳定年（最長）になりました。また、その時までは給与＋年金が年金が減額される限度額にかからないように調整されていましたが、私の時からそれが撤廃されました。若い時の占いでは、「大金持ち」にはなれないが「小金持ち」にはなれるとありました（笑）。
60～64歳（現役勤務）
給与所得（現役）
基礎年金：未
報酬比例：未
個人年金：契約時、定年が60歳と思っていたため、60歳から5年間支払いあり。（年金財形）
基礎年金：いわゆる国民年金相当、報酬比例：厚生年金の所得に応じて変動する部分
この間収入面で問題なし。忙しくて旅行などもあまり行けず。
個人年金は2種類（①②）契約しており、①は生命保険会社のもので、指定の年齢からどれくらいの期間で支払うか指定でき、退職時に68歳から支払い開始（10年間）を指定しました。②はいわゆる財形で、最初は「住宅財形」として積み立て、今のマンション購入時に使いました。その後「年金財形」に変更し忘れていたので、60歳から5年にわたり年4ずつ振り込まれました。その後も積立を続けたので、退職時に「一時金」として振り込まれました。
65～67歳（嘱託勤務）
給与所得（現役なみ）
基礎年金：満額支払い
厚生年金：全額支払い停止（在職老齢年金による調整により支給額ゼロ）
個人年金：支払い延期を指定（年金①）
退職金入金（65歳）。
仕事を継続したので収入面で問題なし。忙しくて旅行などもあまり行けず。退職金振込時、銀行のコンタクトあり（笑）。
年金事務所の窓口では「現役なみ収入なら減額されます」と言われましたが、この時点であと何年働くかわからなかったので、年金の「支払い手続き」しておきました。自分で手続きしないと支給されません。
仕事を継続することになり、窓口の人の言葉どおり「年金（報酬比例分）＋毎月の収入（賞与含む）」が規定額を超えていたので、全額支払い停止になりました。3年間支払い延期していれば、Geminiの計算では30年間で増額分が約1500万円（月額約4万円増額）になったようです・・・。別な計算ではもう少し多い数字が出ましたが、どちらが正しいのか（どちらも間違っているのか）わかりません。増額分をもらい損ねたことだけは確かです。ただ3年間働いたので、厚生年金（比例部分）が65歳時点より34万円（月額約3万円）増えました。
情報：いくつか条件がありますが、配偶者が65歳になるまで加給年金（年額約40万円）が支給されます。
2025年以降は
68歳～77歳
基礎年金：満額
報酬比例：満額予定
個人年金：拠出型企業年金
あと2年働くことができましたが、元気なうちにいろいろしたかったので、今年（4月）で退職しました。
ありがたいことに、私の年金（基礎＋報酬比例）だけで平均世帯当たり年金（会社員＋専業主婦（若干の厚生年金））を超えています。
資料：三井住友銀行
https://www.smbc.co.jp/kojin/money-viva/nenkin/0001/
これは定年が65歳だったこと、その後も「現役なみ所得」で3年間延長して68歳まで働いたためと思います。10年間はこれに個人年金が加わります。個人年金は年間4回（それぞれ3ヶ月分）振り込まれます。一般財形はまとめて振り込まれたので安定投資（国債、社債）にしました。先ほども社債（一口）ネットで購入しました。金利は年1.5％で5年間です。来月も別の社債（7年、金利は1.650％～年2.250％の間で直前に決まる）が出るので予定しています。大手企業で信用格付けも「A」ランクですが、万一に備えて複数の企業に分けています。
家内は「自分の年金（基礎＋若干の厚生年金）は自分で使いたいので計算に入れないで！」と言っております（笑）。今まで頑張ってくれたので、そうなりますね。
この期間はまだ元気な（はず）なので（笑）、旅行などなどの楽しみに「資産」の一部を使う予定です。
あちこち出かけたり、好きなことをしたいです。そのために、健康を維持する費用はケチらないつもりです。
78歳～
基礎年金：満額
報酬比例：満額（公的年金のみ）、不足分は「資産」から取り崩し。
特に問題なし。どちらか1人になり、健康の不安が出たら施設に入れる程度のお金は用意しておきたいです。問題は何年施設に入るかです。この件（老後の医療・介護、老人ホームなど）はまた別に書く予定です。
まとめ
いろいろありましたが、総括して、待遇のよい会社に勤めることができて良かったです。
Gemini/ChatGPTによれば、
1987年当時（30歳）のあなたの年収は、日本の平均年収を上回っていました。これは、現在の平均年収に換算すると、年収550万円～600万円相当の価値に近いです。
1980年代後半はバブル景気のピークに近づいていた時期で、「一億総中流」と言われるように多くの人が豊かさを実感していました。そのため、当時の年収は、現在の感覚で想像するよりもはるかに購買力が高かったと言えます。
最近の元勤務先のサイトの「経験者採用」をAIに評価させると、「提示された年収範囲は、大手企業の管理職や、高度な専門スキルを持つ人材の年収に匹敵する水準です。」とのことでした。
参考：
30歳当時の金利：
定期預金で6～7％程度ありました。この時期は「預金しておくだけでお金が増える」と言われていました。逆に住宅ローンは、横浜市（住宅供給公社）で4％、銀行は6.6％でした。最初のマンションはこの金利で借り入れました。
注意点：
いろいろな関連サイトを見ると、「年収○万円ですが、年金はいくらになりますか」という質問をよく目にしますが、年金はある時点での年収ではなくて、それまでの「平均年収」により異なります。ある時点で年収1000万円でも、それ以前が低ければ「平均年収」は当然下がります。平均標準報酬月額が重要です。2003年からは賞与も計算に組み込まれましたが、それ以前は月々の給与のみでした。自分の記録を見ると、2003年を境に標準報酬額が大きく変化しているのがわかります。
可能であればできるだけ長く働くことが大事です。今年から定年は65歳（希望者）、努力義務として70歳まで雇用提供になっているはずです。今までより5年延びているので、ライフプランをしっかり立てる必要があります。
現在の年金システムは一定以上の収入があっても「報酬比例額の限度額」にひっかかります。いくら所得がが高くてもある金額以上は増えません。年金額に影響する標準報酬月額の上限が10万円ほど増額することが現在検討されているので、人によっては年金が増額される可能性が増えます。
実際の年金の詳細は年金定期便（あるいはマイナポータル）を確認してください。年金の計算は、年齢が50歳未満はそれまでに実際に支払った額に基づく計算、それ以後は60歳まで働いたと仮定しての計算になります。今後はこの計算の根拠も変更されるかもしれません。
自分のケースを参考にできるだけ正確にまとめたつもりですが、誤りや誤解を招く表現があるかもしれません。正しいデータは年金ポータルやその他サイトを参照してください。
以上