株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 5963.60 5.22 0.09%
ダウ工業株30種平均 42792.07 137.33 0.32%
ナスダック総合指数 19215.46 4.36 0.02%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 37,580.00JPY
＋ 190.00 ＋ 0.51%
NY株式は小幅高。225先物は小幅高。
寄付きから9時７分現在
現物指数は反発のスタートです。
ＲＳＩ銘柄はAVILEN、IHI、dely、すかいらーく、ククレブ、ドリームアーツ、JINS、ＱＰＳ研、ベイカレント、ソニー、技術承継、が高い。
日経平均は３００円程度高、円安に振れ上げ幅拡大も堅調推移＝２０日前場 株式新聞
２０日午前１０時２分すぎの日経平均株価は、前日比３００円程度高い３万７８００円前後で推移する。現地１９日の米国株式は、米大手格付け会社ムーディーズが米国債の信用格付けを引き下げたことを受け下落する場面もみられたが、織り込み済みとの見方から、ＮＹダウ、ナスダック総合指数ともに上昇して取引を終了。日本株も堅調な米国株の動きを受けて、買いが先行した。その後、ドル・円相場が円安方向に振れたことをきっかけに上げ幅を拡大し午前９時３９分には、同４２３円１８銭高の３万７９２１円９７銭を付けた。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、１９日の大阪取引所清算値比２１５円高の３万７６０５円だった。
業種別では、全３３業種のうち１８業種が上昇、１５業種が下落している。住友電工<5802.T>、フジクラ<5803.T>などの非鉄金属株や、デンソー<6902.T>、トヨタ<7203.T>などの輸送用機器株が上昇。ディスコ<6146.T>、菱重工<7011.T>などの機械株や、日立<6501.T>、ソニーＧ<6758.T>などの電気機器株も高い。三菱ＵＦＪ<8306.T>、三井住友<8316.T>などの銀行株や、ＯＬＣ<4661.T>、リクルートＨ<6098.T>などのサービス株も堅調。出光興産<5019.T>、ＥＮＥＯＳ<5020.T>などの石油石炭製品株や、テルモ<4543.T>、ＨＯＹＡ<7741.T>などの精密機器株もしっかり。一方、東レ<3402.T>、ワコールＨＤ<3591.T>などの繊維株や、三和ＨＤ<5929.T>、ＬＩＸＩＬ<5938.T>などの金属製品株が下落している。
個別では、ＪＴＥＣ<3446.T>、豊田織<6201.T>、安川電<6506.T>、ＳＭＣ<6273.T>、ＭＳＯＬ<7033.T>が上昇。半面、ペガサス<6262.T>、クスリアオキ<3549.T>、リガクＨＤ<268A.T>、ＫＩスター不<3465.T>、フジＨＤ<4676.T>などが安い。
東京外国為替市場では午前１０時２分時点で、ドル・円が１ドル＝１４５円台の前半（１９日は１４４円８４－８６銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１６３円台の前半（同１６２円７８－８２銭）で取引されている。
［ 株式新聞速報ニュース ］
◇新興株前引け グロース250が続伸、１年１カ月ぶり高水準
20日午前の新興企業向け株式市場で東証グロース市場250指数は続伸した。前引けは前日比3.03ポイント（0.42％）高の719.70と、昨年４月1日以来約１年１カ月ぶりの高水準。指数がこのまま高く終われば８日続伸となる。市場では「国内の新興株は米関税政策による海外の景気悪化の影響を受けにくいとの見方から買いが続きやすかった」（ネット証券の情報担当者）との指摘があった。
グロース市場では、サンバイオやＦＦＲＩが買われ、ＱＰＳ研究所やＳｃｈｏｏは下落した。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
◇東証前引け 日経平均は反発 半導体関連に買い、円高懸念で上値重く
20日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発し、午前終値は前日比192円93銭（0.51％）高の３万7691円56銭だった。前日の米株式相場が上昇した流れを引き継ぎ、東京市場でも半導体や自動車など幅広い銘柄に買いが先行した。日経平均の上げ幅は一時400円を超えた。買い一巡後は利益確定や戻り待ちの売り圧力が強まり、上げ幅を縮小した。
19日の米株式市場ではダウ工業株30種平均など主要3指数が上昇した。格付け会社ムーディーズ・レーティングスが16日夕、米国債の長期信用格付けを引き下げたことで、週明けの米株式市場ではリスク回避の売りが先行した。だが、米長期金利の上昇が一時的な動きにとどまり、低下に転じたことをきっかけに、株式市場でも次第に押し目買いの動きが優勢となった。米株高を受けて、東京市場でもアドテストや東エレクのほか、トヨタやソニーＧなど時価総額の大きい主力株が買われた。
外国為替市場で円相場が対ドルで１ドル＝145円台前半まで上昇した場面では、円安に歩調を合わせた海外短期筋の日経平均先物への買いが相場全体を押し上げた。もっとも、米関税を巡る不透明要因が残るなか、心理的節目の３万8000円に近づく場面では売り圧力が強まり、日経平均は次第に伸び悩んだ。
加藤勝信財務相は20日午前の閣議後記者会見で、24日まで海外出張すると発表した。カナダで開かれる主要７カ国（Ｇ７）財務相・中央銀行総裁会議に出席する。米国のベッセント財務長官との会談については「行うことを前提に日程の調整をしている」と説明し、「為替を含め２国間の諸課題について議論をしたい」との考えを示した。ＳＭＢＣ信託銀行の山口真弘投資調査部長は「円安是正への警戒感は強い。日米の関税交渉など、不透明要因が払拭されるまで日経平均は３万8000円前後を上値とした相場展開が続く」との見方を示した。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は反発した。前引けは8.81ポイント（0.32％）高の2747.20だった。ＪＰＸプライム150指数は反発し、5.25ポイント（0.43％）高の1213.68で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で２兆170億円、売買高は８億1531万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は523。値下がりは1046、横ばいは61だった。
ファナックや安川電、ＳＭＣが上げた。一方、ファストリや京セラ、任天堂は下げた。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕