株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 5588.27 -78.93 -1.39%
ダウ工業株30種平均 41198.08 243.60 0.59%
ナスダック総合指数 17996.92 -512.42 -2.77%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 40,240.00JPY
ー 840.00 ー 2.04%
寄付きから9時９分現在
NY株式はナスダックが急落。225先物は大幅安。先物は寄り後は下げ幅拡大しています。
現物指数は大幅安のスタートです。銘柄は全般安ですが、一部銘柄は小高い。
ＲＳＩ銘柄は半導体関連が安く、その他は小安い。
日経平均は７９７円程度安、輸出株や半導体関連株を中心に軟調＝１８日前場
株式新聞
１８日午前１０時４分すぎの日経平均株価は、前日比７９７円程度安い４万３００円前後で推移する。現地１７日の米国株式市場で、ＮＹダウが６日続伸し３日連続で終値ベースの史上最高値を更新したが、半導体関連株が下落した影響を受けナスダック総合指数は４日ぶりに大幅反落。外国為替市場で、大きく円高に振れていることもあり、輸出株や半導体関連株を中心に売りが先行。午前９時１１分には、同９８５円１３銭安の４万１１２円５６銭を付け、取引時間中としては、９日以来６営業日ぶりに４万１０００円を割り込んだ。売り一巡後は、やや下げ渋る動きにあるもよう。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、１７日の大阪取引所清算値比８４０円安の４万２４０円だった。
業種別では、全３３業種のうち１９業種が下落、１４業種が上昇している。アドバンテス<6857.T>、レーザーテク<6920.T>などの電気機器株や、デンソー<6902.T>、トヨタ<7203.T>などの輸送用機器株が下落。ディスコ<6146.T>、ＳＭＣ<6273.T>などの機械株や、古河電工<5801.T>、住友電工<5802.T>などの非鉄金属株も安い。テルモ<4543.T>、ＨＯＹＡ<7741.T>などの精密機器株や、ＳＵＭＣＯ<3436.T>、ＬＩＸＩＬ<5938.T>などの金属製品株も軟調。ガイシ<5333.T>、特殊陶<5334.T>などのガラス土石株や、大和証Ｇ<8601.T>、野村<8604.T>などの証券商品先物株も弱い。一方、東電力ＨＤ<9501.T>、関西電<9503.T>などの電気・ガス株や、アサヒ<2502.T>、キリンＨＤ<2503.T>などの食料品株が高い。
個別では、東エレク<8035.T>、スクリン<7735.T>、アルバック<6728.T>、ディスコ<6146.T>、Ａ＆ＤＨＤ<7745.T>などが下落。半面、サイゼリヤ<7581.T>、アンビス<7071.T>、パルＧＨ<2726.T>、ニチレイ<2871.T>、ホギメディ<3593.T>などが上昇している。
東京外国為替市場では午前１０時４分時点で、ドル・円が１ドル＝１５５円台の半ば（１７日は１５７円０７－０９銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１７０円台の前半（同１７１円３４－３８銭）で取引されている。
［ 株式新聞速報ニュース ］
NQN◇東証前引け 日経平均は大幅続落、半導体など安い 下げ幅は一時1000円に迫る
18日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅に続落し、前引けは前日比819円83銭（1.99％）安の4万0277円86銭だった。17日の米株式市場でハイテク株が軒並み下落したことや、外国為替市場で円高・ドル安が進行したことを受け、午前を通じて投資家心理の悪化を映した売りが優勢だった。半導体関連株や輸出関連株の一角が大幅に下げ、日経平均の下げ幅は1000円に迫る場面があった。
米ブルームバーグ通信は17日、「米国が対中半導体規制でさらに厳しいルールを検討していると同盟国に伝えた」と報じた。別の同通信のインタビューでは、11月の米大統領選における当選が有力視されつつあるトランプ前米大統領が「台湾は米国に防衛費を支払うべきだ」と述べたと伝わった。半導体業界への逆風が強まるとの見方から、同日の米株式市場でナスダック総合株価指数やフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）が大幅に下落。東京市場でも警戒感から半導体関連株や電子部品株の持ち高を圧縮する動きが強まった。
18日午前の東京外国為替市場で円相場が一時1ドル＝155円台前半と、およそ1カ月ぶりの円高水準に上昇した。河野太郎デジタル相による「足元の円安は行き過ぎで、日銀に追加利上げを求めた」との一部報道や、トランプ氏によるドル高是正と円や人民元の弱さを名指しで批判した発言が伝わったためで、輸出企業の利益上積みへの過度な期待の後退から自動車株などの下げも目立った。
ただ、朝安後は短期的な自律反発を見込んだ買いも入り、さらに下値を模索する動きは続かなかった。岩井コスモ証券の林卓郎投資情報センター長は「6月中旬からの急上昇で日本株は明らかに過熱感が強かったため、米国の対中半導体規制の強化や円高進行は利益確定売りの理由になった。先高観自体は依然強く、心理的節目の4万円近辺では押し目買いが入りやすい」とみていた。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は反落し、前引けは27.16ポイント（0.93％）安の2888.05だった。ＪＰＸプライム150指数も反落し、17.42ポイント（1.35％）安の1273.33で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆3658億円、売買高は8億7692万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は801。値上がりは784、横ばいは61だった。
東エレクやディスコ、アドテストが大幅安。トヨタ、ソフトバンクグループ（ＳＢＧ）、ＨＯＹＡなども売られた。一方、ニトリＨＤやキッコマン、アサヒは買われた。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕