株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 5567.19 30.17 0.54%
ダウ工業株30種平均 39375.87 67.87 0.17%
ナスダック総合指数 18352.76 164.46 0.90%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 41,010.00JPY
＋150.00 ＋ 0.37%
日経平均は９５円程度安、一時プラス転換も弱含みで推移＝８日前場
株式新聞
８日午前１０時８分すぎの日経平均株価は、前週末比９５円程度安い４万８１６円前後で推移する。前週末５日の上値の重い動きが継続し、朝方は売りが先行。その後、一時プラス転換する場面もみられたが、弱含みの展開となっている。午前１０時７分には、同１２６円６６銭安の４万７８５円７１銭を付けるなど、安値圏で推移する。前週５日の米国株式市場では、ＮＹダウが反発し、ナスダック総合指数が４日連続で史上最高値を更新。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、前週末５日の大阪取引所清算値比１７５円高の４万１０３５円だったが、反応は限られた。
業種別では、全３３業種のうち２８業種が下落、５業種が上昇している。郵船<9101.T>、商船三井<9104.T>などの海運株や、東電力ＨＤ<9501.T>、東ガス<9531.T>などの電気・ガス株が下落。第一生命ＨＤ<8750.T>、東京海上<8766.T>などの保険株や、トヨタ<7203.T>、ホンダ<7267.T>などの輸送用機器株も安い。三菱ＵＦＪ<8306.T>、三井住友<8316.T>などの銀行株や、ＯＬＣ<4661.T>、リクルートＨ<6098.T>などのサービス株も軟調。クレセゾン<8253.T>、オリックス<8591.T>などのその他金融株や、王子ＨＤ<3861.T>、日本紙<3863.T>などのパルプ紙株も弱い。一方、中外薬<4519.T>、第一三共<4568.T>などの医薬品株や、オリンパス<7733.T>、ＨＯＹＡ<7741.T>などの精密機器株が上昇している。
個別では、日ペイントＨ<4612.T>、日金銭<6418.T>、日立造<7004.T>、ハイデ日高<7611.T>、ユーグレナ<2931.T>などが下落。半面、三井松島ＨＤ<1518.T>、栗本鉄<5602.T>、ＱＢネットＨ<6571.T>、ＪＭＤＣ<4483.T>、四国化ＨＤ<4099.T>などが上昇している。
東京外国為替市場では午前１０時８分時点で、ドル・円が１ドル＝１６０円台の半ば（前週末５日は１６０円７６－７８銭）、ユーロ・円が１ユーロ＝１７３円台の後半（同１７４円０８－１２銭）で取引されている。
［ 株式新聞速報ニュース ］
NQN◇東証前引け 日経平均、反発 最高値上回るも上値重い
8日午前の東京株式市場で日経平均株価は小幅に反発し、午前終値は前週末比87円43銭（0.21％）高の4万0999円80銭だった。前週末5日の米株式相場の上昇などを支えに、前引け時点では4日に付けた史上最高値（4万0913円）を上回った。ただ、日経平均はここ2週間ほどで2000円強上昇していた。節目の4万1000円を超える場面もあったが、短期的な過熱感を意識した利益確定売りが出て、上値の重い展開となった。
前週末の米市場で主要3指数がそろって上昇したことが投資家心理の支えとなった。前週末発表の6月の米雇用統計は労働需給の緩和が意識される内容で、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の年内の利下げ観測が強まった。米長期金利が低下し、ハイテク株が買われた流れを受け、ソフトバンクグループ（ＳＢＧ）などに買いが入った。もっとも、直近で上昇が目立っていた値がさの東エレクやアドテストなど半導体関連株の一角は上値では売りが出て伸び悩んだ。
今週は上場投資信託（ＥＴＦ）の運用会社が配当にあたる分配金を捻出するために8日と10日に合計で約1.3兆円の売り需要が発生すると想定されている。目先の需給悪化が警戒され、積極的に買いを入れにくい状況も相場の上値を抑えた。5月の毎月勤労統計調査で高い賃金上昇率が確認されたのを受け、日銀は追加利上げなどの政策正常化に動きやすくなるとの見方が強まったことも株式相場の重荷となった。日経平均は100円を超えて下落する時間帯もあった。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は続落した。前引けは3.86ポイント（0.13％）安の2880.32だった。ＪＰＸプライム150指数は続落し、0.04ポイント（0.00％）安の1272.97で前場を終えた。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆7877億円、売買高は8億1424万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は595。値下がりは996、横ばいは54だった。
第一三共や味の素、ＳＭＣが上げた。一方、安川電やファナック、川崎汽は下げた。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕