前場の株式市況 | 長谷川 忠康 オフィシャル・ブログ

長谷川 忠康 オフィシャル・ブログ

個人投資家が少額の堅実な株式投資を実践するときに実用的なシンプルな投資法を研究して提供しています。

株式    終値    前営業日比    変化率
S&P500種株価指数    5482.87    4.97    0.09%
ダウ工業株30種平均    39164.06    36.26    0.09%
ナスダック総合指数    17858.68    53.52    0.30%

Nikkei 225 FuturesNK1:IND  39,600.00JPY
+ 190.00 + 0.48%

 

寄付きから9時7分現在

NY株式は小幅高。225先物は小幅高。

現物指数は反発のスタートです。銘柄は値上がりが優勢です。

RSI銘柄はJEH、Sansan、コスモ、栗田工、川重、三井住友が高い。

 

 

日経平均は333円程度高、買い先行後も堅調推移=28日前場
株式新聞
 28日午前10時3分すぎの日経平均株価は、前日比333円程度高い3万9674円前後で推移する。きのう27日に4日ぶりに下落した反動から、買いが先行。一時、戻り待ちの売りに押される場面もみられたが、午前9時56分には同406円61銭高の3万9748円15銭を付けるなど、堅調に推移している。現地27日の米国株式市場は、米大統領選に向けたテレビ討論会を前に積極的な売買は限られたものの、NYダウ・ナスダック総合指数が続伸した。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、27日の大阪取引所清算値比160円高の3万9570円だった。
 業種別では、全33業種のうち29業種が上昇、4業種が下落している。第一生命HD<8750.T>、東京海上<8766.T>などの保険株や、三菱UFJ<8306.T>、三井住友<8316.T>などの銀行株が上昇。クレセゾン<8253.T>、オリックス<8591.T>などのその他金融株や、伊藤忠<8001.T>、三菱商<8058.T>などの卸売株も高い。大和証G<8601.T>、野村<8604.T>などの証券商品先物株や、郵船<9101.T>、川崎汽<9107.T>などの海運株も堅調。ディスコ<6146.T>、コマツ<6301.T>などの機械株や、NTT<9432.T>、ソフバンG<9984.T>などの情報通信株もしっかり。一方、東電力HD<9501.T>、中部電<9502.T>などの電気・ガス株や、アサヒ<2502.T>、キリンHD<2503.T>などの食料品株が安い。
 個別では、藤田観<9722.T>、住友ファーマ<4506.T>、IHI<7013.T>、アトラエ<6194.T>、FPパートナ<7388.T>などが上昇。半面、カドカワ<9468.T>、くら寿司<2695.T>、M&A総研<9552.T>、コーセー<4922.T>、プロレドP<7034.T>などが下落している。
 東京外国為替市場は午前10時3分時点で、1ドル=161円前後(27日は160円54-56銭)、1ユーロ=172円の前半(同171円61-65銭)で取引されている。
[ 株式新聞速報ニュース ]

 

NQN◇東証前引け 日経平均、反発 米株高・円安追い風 金融株も上昇
 28日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発し、午前終値は前日比386円37銭(0.98%)高の3万9727円91銭だった。前日の米株式相場が上昇した流れに加えて、国内長期金利の上昇で金融株が上昇を強めたり、円安・ドル高進行で自動車株が買われたりしたことが相場を押し上げた。東証株価指数(TOPIX)は前引け時点で年初来高値を上回った。
 東エレクやアドテスト、レーザーテクといった半導体関連などがけん引役となり、日経平均は上げ幅を440円ほどに拡大する場面もあった。米半導体大手マイクロン・テクノロジーは26日夕に発表した業績見通しが市場の期待に届かなかったとして27日の米株式市場で大幅下落した。ただ、26日の時間外取引でもマイクロンはすでに急落していたため、東京市場では織り込み済みとの見方から半導体関連は上昇した。ソフトバンクグループ(SBG)も買われた。
 総務省が今朝発表した6月の東京都区部の消費者物価指数(CPI)は生鮮食品を除く総合の上昇率が前月から拡大した。足元で進む円安・ドル高も輸入物価の上昇を通じて国内物価を押し上げるとの見方から、日銀が7月にも追加利上げに動くとの思惑が高まっている。金利上昇で利ざや拡大期待が意識されやすい三菱UFJが大幅高となるなど銀行・保険株の上昇が目立った。
 投機筋の円売りも巻き込みながら円相場は一時1ドル=161円台に下落した。前日は小幅に下落していたトヨタやホンダは、きょうは上昇して円安進行に伴って強含んだ。半面、中国景気に対する慎重な見方が再び意識されるなかで、資生堂やオムロンなど中国景気に業績が左右されやすいとされる銘柄の一角は下げた。
 11月の米大統領選に向けた第1回のテレビ討論会が米東部時間27日午後9時(日本時間28日午前10時)から行われた。民主党のバイデン大統領と共和党のトランプ前大統領はインフレや不法移民問題を巡って論戦を交わした。市場では「互いを批判するような展開となっており、足元の株式相場には織り込めない」(国内証券)との見方があり相場への反応は限られた。
 東証株価指数(TOPIX)は反発した。前引けは22.81ポイント(0.82%)高の2816.51と、3月22日の年初来高値を上回った。JPXプライム150指数も反発し、算出以来の高値を上回って前場を終えた。
 前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆9564億円、売買高は8億746万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は648、値下がりは942、横ばいは55だった。
  ファストリ、ファナック、東京海上、伊藤忠が上昇した。一方、花王、オリンパス、エムスリー、アサヒが下落した。
〔日経QUICKニュース(NQN)〕