株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 5431.60 -2.14 -0.04%
ダウ工業株30種平均 38589.16 -57.94 -0.15%
ナスダック総合指数 17688.88 21.32 0.12%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 38,460.00JPY
ー 380.00 ー 0.98%
寄付きから9時20分現在
NY株式はまちまち。225先物は下落。先物の寄り後は下げ幅を拡大しています。
現物指数は先物安にサヤ寄せで大幅安のスタートです。銘柄は全面安です。
ＲＳＩ銘柄は全面安です。
NQN◇東証10時 日経平均、下げ幅800円超える 欧州政治情勢なども重荷
17日前場中ごろの東京株式市場で日経平均株価は下げ幅を拡大し、前週末比800円ほど安い3万8000円前後で推移している。米景気の減速に加え、フランスをはじめとした欧州政治情勢の懸念もあって持ち高調整の売りが進んでいる。
長期国債の買い入れ減額方針を含む日銀の金融政策を巡る先行き不透明感も相場の重荷となっている。市場では「日本株は売買代金も減少傾向で最近は上値を積極的に買う理由が少なくなっている」（ニッセイ基礎研究所の森下千鶴氏）との声が聞かれた。
10時現在の東証プライムの売買代金は概算で1兆1046億円、売買高は4億9424万株だった。
東エレクやファストリ、トヨタが下げ幅を拡大している。一方、太陽誘電や日産化、ヤマトＨＤは高い。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
日経平均７０８円と大幅反落、一時半月ぶり３万８０００円割れ＝１７日前場
株式新聞
１７日前場は日経平均株価が、前週末比７０８円１５銭安の３万８１０６円４１銭と大幅反落。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）が同４０．９０ポイント安の２７０５．７１ポイントと、そろって反落して取引を終えた。朝方から、前週末の伸び悩んだことや、現地１４日のフランス市場で、右派台頭への警戒感からＣＡＣ４０指数が続落したことなどから、売りが先行。日経平均は午前１０時２９分に、同８５８円０７銭安の３万７９５６円４９銭を付け、取引時間中としては５月３０日以来、半月ぶりに心理的なフシ目の３万８０００円を割り込んだ。その後、下げ渋る動きがみられたが、手控えムードもあり戻りは限られているようだ。東証プライム市場の出来高は７億７６５１万株、売買代金は１兆７７８３億円。騰落銘柄数は値上がりが２４６銘柄にとどまった一方、値下がりは１３６７銘柄と全体の８割を超えた。変わらずは３２銘柄。
業種別では、全３３業種が下落した。ＩＮＰＥＸ<1605.T>、石油資源<1662.T>などの鉱業株や、三井不<8801.T>、菱地所<8802.T>などの不動産株が下落。王子ＨＤ<3861.T>、日本紙<3863.T>などのパルプ紙株や、テルモ<4543.T>、ＨＯＹＡ<7741.T>などの精密機器株も安い。ＳＯＭＰＯＨ<8630.T>、東京海上<8766.T>などの保険株や、三井金<5706.T>、住友電工<5802.T>などの非鉄金属株も軟調。出光興産<5019.T>、ＥＮＥＯＳ<5020.T>などの石油石炭製品株や、デンソー<6902.T>、トヨタ<7203.T>などの輸送用機器株、ＪＡＬ<9201.T>、ＡＮＡ<9202.T>の空運株も弱い。
個別では、ギフトＨＤ<9279.T>、フリービット<3843.T>、パーク２４<4666.T>、ＬｉｎｋＵＧ<4446.T>、カドカワ<9468.T>などが下落。半面、ファンケル<4921.T>（監理）、曙ブレキ<7238.T>、プロレドＰ<7034.T>、コプロＨＤ<7059.T>、ネオジャパン<3921.T>などが上昇した。
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