前場の株式市況 | 長谷川 忠康 オフィシャル・ブログ

長谷川 忠康 オフィシャル・ブログ

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株式    終値    前営業日比    変化率
S&P500種株価指数    5308.15    61.47    1.17%
ダウ工業株30種平均    39908.00    349.89    0.88%
ナスダック総合指数    16742.39    231.21    1.40%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND  38,700.00JPY
+320.00 + 0.83%

 

寄付きから9時11分現在

NY株式はナスダックが高い。225先物は大幅高。

現物指数は先物高にサヤ寄せで高くスタートしました。銘柄は全般に高いが一部安い銘柄もある。RSI銘柄はレゾナック、ディスコ、任天堂が高い。

 

日経平均は283円高、3日続伸も円高進行し輸出関連さえず=16日前場
株式新聞
 16日前場は日経平均株価が、前日比283円84銭高の3万8669円57銭と3日続伸。TOPIX(東証株価指数)は同7.19ポイント安の2723.69ポイントと続落した。現地15日の米国株式市場で、CPI(消費者物価指数)の伸び鈍化を受けて長期金利が低下。NYダウが約1カ月半ぶりに終値ベースで史上最高値を更新し、ナスダック総合指数も連日で史上最高値を塗り替えたことを受け、朝方は買いが先行。日経平均は午前9時5分に、同511円80銭高の3万8897円53銭を付けた。ただ、買い一巡後は前日と同様に、戻り待ちの売りに押され上値の重い展開となった。外国為替市場で、ドル・円相場は1ドル=153円90銭前後と、朝方の水準からは円高方向にある。
 東証プライム市場の出来高は11億9724万株、売買代金は2兆7135億円。指数が上昇したものの、騰落銘柄数は値上がりが527銘柄に対して、値下がりは1079銘柄と6割超を占め、変わらずは43銘柄だった。
 市場では「ドル・円相場が円高方向に振れことで、輸出関連銘柄の重しとなった」(中堅証券)との声が聞かれた。
 業種別では、33業種のうち12業種が上昇、21業種が下落した。タカラトミー<7867.T>、任天堂<7974.T>などのその他製品株や、サイバー<4751.T>、リクルートH<6098.T>などのサービス株が上昇。アドバンテス<6857.T>、東エレク<8035.T>などの電気機器株や、クレセゾン<8253.T>、オリックス<8591.T>などのその他金融株も高い。テルモ<4543.T>、セイコーG<8050.T>などの精密機器株や、大和証G<8601.T>、野村<8604.T>などの証券商品先物株も堅調。一方、王子HD<3861.T>、日本紙<3863.T>などのパルプ紙株や、デンソー<6902.T>、トヨタ<7203.T>などの輸送用機器株が下落。日本製鉄<5401.T>、JFEHD<5411.T>などの鉄鋼株や、三菱UFJ<8306.T>、みずほ<8411.T>などの銀行株が下げた。
 個別では、スタティアH<3393.T>、化工機<6331.T>、エムアップH<3661.T>、ニッパツ<5991.T>、フォスタ<6794.T>などが上昇。半面、ネットプロテ<7383.T>、Eギャランテ<8771.T>、曙ブレキ<7238.T>、新光商<8141.T>、リックス<7525.T>などが下落した。
[ 株式新聞速報ニュース ]

 

NQN◇東証前引け 日経平均は続伸 米国株の最高値更新で、円高進行は重荷
 16日午前の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、午前終値は前日比283円84銭(0.74%)高の3万8669円57銭だった。米国でインフレの鈍化や景気の過熱感の後退を示す経済指標の発表が相次ぎ、米連邦準備理事会(FRB)が年後半にも利下げに動くとの見方が広がった。前日の米株式市場で主要3指数が過去最高値を更新し、東京市場でも半導体関連株などに買いが先行した。朝方は上げ幅を一時500円超に広げたが、その後は上値の重さが目立った。米長期金利の低下を背景に外国為替市場では円高・ドル安が進んでおり、株式相場の上値を抑えた。
 15日発表の4月の米消費者物価指数(CPI)は前月比0.3%上昇した。市場予想(0.4%上昇)を下回り、食品とエネルギーを除くコア指数の伸びも前月から鈍化した。同日発表された4月の米小売売上高も前月から横ばいと市場予想を下回った。インフレや個人消費の鈍化がFRBの年内の利下げを後押しするとの見方から米長期金利が低下し、株式の相対的な割高感が和らいだとの見方から買いが入った。
 朝高後は伸び悩む場面も目立った。日本時間16日午前の取引で米長期金利が一段と低下し、外国為替市場で円相場が1ドル=153円台に上昇した。自動車株などが輸出採算の悪化を警戒した売りに押され、日経平均の重荷となった。
 内閣府が16日発表した1~3月期の国内総生産(GDP)速報値は物価変動の影響を除いた実質の季節調整値が年率換算で2.0%減と、2四半期ぶりのマイナス成長となった。市場予想も下回ったが、株式市場への影響は限られた。 
 東証株価指数(TOPIX)は続落した。前引けは7.19ポイント(0.26%)安の2723.69だった。JPXプライム150指数は続伸し、6.42ポイント(0.54%)高の1203.72で前場を終えた。
 前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆7135億円、売買高は11億9724万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は527。値下がりは1079、横ばいは43だった。
 東エレクやアドテスト、信越化など半導体関連株が高い。ソフトバンクグループ(SBG)やファストリ、ダイキンなど値がさ株も上昇した。クレセゾンや三井住友FGも買われた。一方、トヨタやホンダ、スズキなど自動車株が安い。日清粉Gや三菱UFJ、ヤマハ発が下落した。
〔日経QUICKニュース(NQN)〕