株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 5048.42 -23.21 -0.46%
ダウ工業株30種平均 38085.80 -375.12 -0.98%
ナスダック総合指数 15611.76 -100.99 -0.64%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 37,890.00JPY
＋280.00 ＋ 0.74%
寄付きから9時６分現在
NY株式は下落。225先物は小幅高。
現物指数は反発のスタートです、半導体関連が強い。
ＲＳＩ銘柄はレゾナック、光フード、出光興産、ＧＸ半導体、ＱＰＳ研、ディスコ、東京エレクトロン、が高い。
日経平均は４４円程度高、買い先行後は上値が重いもよう＝２６日前場
株式新聞
２６日午前１０時１７分すぎの日経平均株価は、前日比４４円程度高い３万７６７３円前後で推移する。朝方から、米国で通常取引終了後、アルファベット（グーグルの持ち株会社）とマイクロソフトの決算を好感し、時間外取引で米株価指数先物が上昇したこともあり、買いが先行。寄り付き直後の午前９時１分には、同１５８円１６銭高の３万７７８６円６４銭を付けた。その後は、戻り待ちの売りに上値は重いもよう。現地２５日米国株式市場では、ＮＹダウが続落し、ナスダック総合指数は４日ぶりに反落。シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、２５日の大阪取引所清算値比５５円高の３万７６６５円だった。
業種別では、３３業種のうち１３業種が上昇、２０業種が下落している。パイロット<7846.T>、任天堂<7974.T>などのその他製品株や、ＩＮＰＥＸ<1605.T>、石油資源<1662.T>などの鉱業株が上昇。第一生命ＨＤ<8750.T>、東京海上<8766.T>などの保険株や、アドバンテス<6857.T>、東エレク<8035.T>などの電気機器株も高い。出光興産<5019.T>、ＥＮＥＯＳ<5020.T>などの石油石炭製品株や、アステラス薬<4503.T>、第一三共<4568.T>などの医薬品株も堅調。三井不<8801.T>、住友不<8830.T>などの不動産株や、大和証Ｇ<8601.T>、野村<8604.T>などの証券商品先物株もしっかり。一方、信越化<4063.T>、花王<4452.T>などの化学株や、東電力ＨＤ<9501.T>、東ガス<9531.T>などの電気・ガス株が安い。
個別では、ゼオン<4205.T>、ユアテック<1934.T>、明星工<1976.T>、インソース<6200.T>、キーエンス<6861.T>などが上昇。半面、東光高岳<6617.T>、愛三工<7283.T>、フタバ<7241.T>、柿安本店<2294.T>、ジェコス<9991.T>などが下落している。
東京外国為替市場は午前１０時１７分時点で、１ドル＝１５５円台の半ば（２５日は１５５円６２－６４銭）、１ユーロ＝１６６円台の後半（同１６６円８３－８７銭）で取引されている。
［ 株式新聞速報ニュース ］
NQN◇東証前引け 日経平均、反発 国内長期金利にらみで売買交錯
26日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発し、午前終値は前日比151円87銭（0.40％）高の3万7780円35銭だった。前日に831円安と、大幅に下げた反動で自律反発を狙った短期筋の買いが相場を押し上げた。もっとも、日銀の金融政策決定会合の結果発表を控えて、国内長期金利が上昇する局面では株売りに押されて日経平均は下落に転じる場面もあった。
午前の東京株式市場は国内長期金利にらみの展開となった。日銀の金融政策決定会合を巡って時事通信が25日夜に「国債買い入れ縮小の方法を検討することが明らかになった」と報じた。買い入れ減額への思惑が広がるなかで朝方の国内債券市場では長期金利が0.930％と、2023年11月以来の高水準を付ける場面があった。金利上昇への警戒感から日経平均は80円近く下げる場面もあった。その後は長期金利の上昇が一服すると、目先の上昇を狙った株買いが増えて日経平均も11時過ぎには一時200円超上昇した。
足元で円安・ドル高が加速するなか、日銀会合でなんらかの政策修正があるとの観測が株式市場で広がっている。海外勢を中心とした短期筋を除けば様子見の投資家も多かったとみられる。
前日の米半導体関連株が上昇した流れで東エレクや、きょう大引け後に決算発表を控えるアドテストが上昇した。だが、米インテルは決算内容が市場予想に届かなかったことで時間外取引で急落しているとあって、半導体関連を積極的に買う展開にはならなかった。金利上昇の恩恵を受けやすいとされる保険や銀行株の上昇が目立った。
共同通信などは「自民党は、所得に応じて徴収される医療や介護の保険料の算定に株式配当などの金融所得を反映する仕組みの徹底に向けた議論を始めた」と伝えた。個人投資家による現物株式の買越額は4月第3週に9085億円と週間ベースで過去最高を更新。新ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）経由のマネー流入も指摘される。具体的な議論はこれからだが、金融所得によって保険料が増えることになれば個人投資家の心理を萎縮させかねないとして懸念する声も市場では出ていた。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は反発した。前引けは9.54ポイント（0.36％）高の2673.07だった。ＪＰＸプライム150指数も反発した。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で2兆77億円、売買高は7億4752万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は704、値下がりは879、横ばいは66だった。
ソフトバンクグループ（ＳＢＧ）、第一三共、ダイキンが上昇した。一方、信越化、中外薬、テルモ、エムスリーが下落した。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕