株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 4308.50 50.31 1.18%
ダウ工業株30種平均 33407.58 288.01 0.87%
ナスダック総合指数 13431.34 211.51 1.60%
株式 終値 前営業日比 変化率
Ｓ＆Ｐ500種株価指数 4335.66 27.16 0.63%
ダウ工業株30種平均 33604.65 197.07 0.59%
ナスダック総合指数 13484.24 52.90 0.39%
Nikkei 225 FuturesNK1:IND 31,270.00JPY
＋250.00＋0.81%
寄付きから9時15分現在
NY株式は続伸、225先物も高い。つれて現物も反発のスタートです。
寄り後も上げ幅を拡大しています。銘柄別にも全般的に高い。
ＲＳＩ銘柄は少なくなりました。デイスコ、イトーキ、カバー、デンヨー、が高い。
日経平均は６７７円高、米株上昇で買い優勢 株式新聞
３連休明け１０日午前１０時時点の日経平均株価は前週末比６７７円２６銭高の３万１６７１円９３銭。朝方は、買い優勢で始まった。９日の米国株式市場では、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）高官の発言などを手がかりに金融引き締め観測が後退し、主要株価指数がそろって上昇。この流れを受け、日経平均は上げ幅を拡大し、一時３万１６８３円８０銭（前週末比６８９円１３銭高）まで上伸した。その後も高値圏で推移している。
業種別では、ＩＮＰＥＸ<1605.T>、石油資源<1662.T>などの鉱業株や、ＥＮＥＯＳ<5020.T>、出光興産<5019.T>、コスモエネＨ<5021.T>などの石油石炭製品株が上昇。商船三井<9104.T>、川崎汽<9107.T>、郵船<9101.T>などの海運株や、丸紅<8002.T>、三井物産<8031.T>、三菱商<8058.T>などの卸売株も高い。フジクラ<5803.T>、三菱マテリアル<5711.T>、住友鉱<5713.T>などの非鉄金属株や、日本製鉄<5401.T>、ＪＦＥＨＤ<5411.T>、神戸鋼<5406.T>などの鉄鋼株も堅調。日産自<7201.T>、トヨタ<7203.T>、ホンダ<7267.T>、ＳＵＢＡＲＵ<7270.T>などの輸送用機器株も買われている。
半面、ＪＡＬ<9201.T>、ＡＮＡ<9202.T>などの空運株が軟調。水産・農林株では、サカタのタネ<1377.T>が安い。
個別では、三陽商<8011.T>、ワキタ<8125.T>、大阪チタ<5726.T>などが値上がり率上位。半面、マルマエ<6264.T>、マツオカ<3611.T>、ワタミ<7522.T>などが値下がり率上位。
［ 株式新聞速報ニュース ］
NQN◇東証前引け 反発、772円高 米株高が追い風、米金融引き締め巡る懸念後退
10日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発し、３連休前の前営業日比772円08銭（2.49％）高の３万1766円75銭で前場を終えた。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の金融引き締めの長期化観測が和らいだことなどを受けた９日の米株高を背景に、東京市場でも買いが先行した。日本時間10日午前の取引で米長期金利が低下したことも日本株の支えだった。
ＦＲＢのジェファーソン副議長が９日公開した講演の原稿で、米長期金利上昇により追加利上げの必要性が低下するとの見解を示唆した。これを受け、11月の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）における金利据え置き観測が高まったとして、米長期金利が低下。これまで金利上昇局面で相対的な割高感が意識されていた株式には売りが膨らんでいただけに、買い戻しの動きが優勢だった。
前週末発表の９月の米雇用統計では非農業部門の就業者数が市場予想を大幅に上回る伸びとなった一方、平均時給の前月比の伸び率は予想を下回り、賃金インフレへの過度な懸念が後退している。市場では「雇用統計の発表前にリスク回避姿勢を強めていた投資家が多かっただけに、イベントを無難に通過したとの受け止めから買い戻しが広がった」（国内証券ストラテジスト）との声が聞かれた。
パレスチナ自治区ガザを実効支配するイスラム組織ハマスとイスラエル軍との戦闘で中東情勢を巡る地政学リスクが高まっている。情勢が一段と悪化した場合にはリスク回避の動きから株安要因になるとの見方は多い。ただイスラエルは主要産油国ではないことなどから「現時点では世界経済への影響は大きくない」（同）との声もあり、日本株相場への影響は現時点では限られている。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は続伸した。ＪＰＸプライム150指数は反発し、前引け時点で19.78ﾎﾟｲﾝﾄ（2.00％）高の1009.49だった。
前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で１兆7269億円、売買高は７億3083万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1602と、全体の９割弱を占めた。値下がりは198、変わらずは37銘柄だった。
中東地域の戦闘激化を背景にした原油高でＩＮＰＥＸや石油資源など資源関連株が大幅高。ファストリやソフトバンクグループ（ＳＢＧ）、ＫＤＤＩなど値がさ株が上昇した。東エレクやアドテスト、信越化など半導体関連株も買われた。一方、ＡＮＡＨＤが安い。資生堂や高島屋が売られた。
〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕