こんにちわ!四田です。
コロナ真っただ中。落ち着くこともなくついに第3波がやってきましたね・・・
緊急事態宣言が発令された5月から、テレワークを行う会社が増え、
会社に行くのは数える程度という方もまだ多いと思います。
株式会社リクルート住まいカンパニーが5月に発表した「新型コロナ禍を受けたテレワーク×住まいの意識・実態調査」(調査実施時期:2020年4月17日~20日)によると
会社員/公務員のテレワーク実施率は全体の47%で、2019年11月に調査を実施した時と比べ、30ポイント増加したとあります。

※株式会社リクルート住まいカンパニー「新型コロナ禍を受けたテレワーク×住まいの意識・実態調査」から一部抜粋
全体の約7割が「新型コロナの影響でテレワークを始めた」としていて、コロナによりテレワークをせざる負えない人が増えたことにより、「仕事専用のスペースがない」「仕事用のデスク/椅子がない」などのテレワークによる不満を感じている人も増えました。


※株式会社リクルート住まいカンパニー「新型コロナ禍を受けたテレワーク×住まいの意識・実態調査」から一部抜粋
元々家で仕事をする前提がなかったことによる不便さを感じているようです
環境が変化すればおのずと人々のニーズも変化していきます。
2019年12月の調査時と比較して、「駅距離派」が10ポイント減少(30%)したのに対し、「広さ派」が10ポイント増加(52%)したことや、通勤時間の意向として「徒歩・自転車で15分以内」の割合が28%と7ポイント減少したのに対し、「公共交通機関で60分以内/公共交通機関で60分超」の割合が34%と10ポイント増加した傾向を見る限り、オフィス勤務前提からテレワーク前提で住宅を検討している人が増えていることがわかります。


※株式会社リクルート住まいカンパニー「コロナ禍を受けた「住宅購入・建築検討者」調査(首都圏)」から一部抜粋
ここ最近、首都圏から地方へ移住する人が増えているとニュースで見ましたが、テレワークが増えたことにより、毎日オフィス勤務する必要性が減ったこと、首都圏での感染リスクの高さを考えれば、高い家賃を払ってまで都市部に住む必要がないと考える人が増えるのも納得です
これもコロナ禍によるニーズの変化ですが、大手メーカーではマンション共用部にワークスペース・スタディルームの設置が増えており、新築分譲マンションではウォークインクローゼットをワークスペースに無償で変更できるメニュー(三菱地所レジデンス株式会社)が登場したりなど、現在の生活様式に合わせた、2~3畳の個室スペースを設置するプランが出始めているとのこと。

※マンション共用部のコワーキングラウンジ「ブリリアシティ西早稲田」公式サイト
また、コロナ感染対策で注目されるようになった通気性や換気性、採光やエアコンなどの空調効果を高める断熱性、そして遮音性など、テレワークにより在宅期間が長くなったことで、より在宅を快適に過ごせるこれらの住宅性能の関心が高まっているようです。
賃貸住宅なんかは持ち家(戸建てや分譲マンション)に比べて住宅性能が比較的低いので、居住快適性を重視した住み替えをする方もいらっしゃるとか

ただ、このコロナによる住宅ニーズの変化は、地域差がかなりあるとされていて、感染リスクやテレワーク率が高い首都圏や大都市圏が中心と言われています
【都道府県別・テレワーク実施率(%)】

※パーソル総合研究所「第三回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」より一部抜粋
このコロナ禍でも住宅購入者がコロナ前と比べてあまり変わらないのはなぜだろう?
と思っていたのですが、家にいる時間が増えたことにより今まで気にしていなかった事がだんだん気になるようになってきた、不便に感じてきた、それが購入を検討する大きな要因としてあるのかもしれないですね
リフォーム再販を行う弊社としてはこういった時代に合った住宅ニーズを敏感に察知して、
より良い商品をつくっていかなければいけないなと改めて思いました
ではまた