好きなファッションブランドに携わる仕事がしたい、そんな憧れと情熱を持って業界を目指す人は多いだろう。しかしファッション業界の裾野は広い。まずは自分がどんな仕事をしたいのか、きちんと知っておくことが就活の第一歩だ。そのために役立つ業界情報を、詳しく紹介していこう。
■ファッションビジネスの成り立ち
日本にファッションが、本格的にビジネスとして根付いたのは戦後のこと。景気の回復に伴い、百貨店を通じて世界のブランドが一気に市場に流れ込んだ。日本女性の間に「ファッション」という新しい概念が誕生したのである。
■トレンドセッターだった百貨店からスーパーまで
パリをはじめとする世界のトレンドを、日本に紹介する重要な役割を果たしたのは百貨店だった。1950年代半ばには海外有名デザイナーと提携し、日本におけるファッション開花の土壌を作るとともに、自らもトレンドを仕掛けていくようになる。1960年に入ると東京オリンピックを皮切りに高度成長期に突入した日本では、それまでのイージーオーダーから既製服が一般的になり、ファッション市場は庶民へと浸透し、裾野を広げていった。1970年代には、既製服のメーカーも増えていく。こうしたメーカーは専門店として、百貨店とは別の流通スタイルを確立する。一方の百貨店もオリジナルブランドを開発してこれに対抗、さらに低価格大量販売のスーパーが登場して、現在まで続く流通スタイルは、ほぼ出揃った。
一方的に世界の流行を追うだけだった日本が、ファッションの発信地として注目され始めたのも1970年代のことだ。日本のデザイナーたちが海外で高い評価を受けるようになり、「TOKYO」は新しいファッションの中心地となった。さらに1980年になるとDCブランドがブームになり、日本の市場は成熟期を迎える。1985年から始まった「東京コレクション」は、パリ、ミラノ、ロンドン、ニューヨークと並ぶ五大コレクションとなった。
■１９９０年代から現在２０１２年まで
バブル絶頂期には消費者の購買意欲も盛んで、男性ファッション誌の創刊が相次いだり、ボディコンシャスが一世を風靡したり、ファッションは社会の風潮を映してめまぐるしく変わっていった。バブルが弾け、日本全体の景気が落ち込んだ時期も、ファッション業界はストリートファッションなどカジュアルな路線に目先を変えながら、柔軟に成長を続けていく。そうした中で、1990年代の終わりには、低価格、低コストを実現しながらデザイン性に優れたブランドが市場を席巻するようになった。綿密な市場調査に基づいて商品を開発し、徹底的な在庫管理を行い、ロスを可能な限りなくす。このビジネスモデルは瞬く間に全国に普及した。こうしたブランドはまた、従来のような百貨店ではなく、あえて郊外の大型ショッピングセンターや主要駅、スーパーの衣料品売り場などを展開の場に選ぶことで、ターゲット層を確実に取り込んでいる。近年では、デザイン性に優れ、低価格な衣料品を短いサイクルで大量に販売するファストファッションと呼ばれる業態の海外ブランドが日本に相次いで出展し、大きな話題となっている。
■多様性の時代 消費者から選ばれるために選ばれる商品を
現在、ファッション産業の消費市場規模は約19兆円に達するという（日本アパレル産業協会調べ）。衣料品は、百貨店・スーパー・専門店・インターネットなどの幅広い販売チャネルを持っているが、そのいずれにおいても主要なアイテムだ。特に百貨店では総売上高の４割以上が衣料品によって支えられている。近年では男性向けの商品にも力を入れる企業が増えたが、女性向け商品の４分の１程度に留まっており、ファッション産業の主流はやはり、成人女子およびティーン向けの洋服となっている。
不景気でも堅調だったファッション業界だが、1996年以降、家計における消費支出の構成の中で、「食」と「衣」に関する支出が全体に占める割合は、じりじりと下がっていく。景気の低迷により消費者は、住居や光熱費、保険・医療などの必要不可欠な支出を優先する傾向があるようだ。ファッションに対する選択眼も厳しくなり、コストパフォーマンスがより重要視される時代になってきた。そうした状況の中では、いち早く市場の動向を読んで的確な商品を提供できるスピードとパワーを備えているかどうかが、企業の明暗を分ける鍵となる。