小倉は保険も見直し、長男が生まれた際は日本の学資保険に入ったが、二男が生まれてから、より利率のよい海外の貯蓄型ドル建て終身保険に入ったという。
それをさらに見直し、「米国社債」としてGoogle、Apple、Amazonなど大手企業の社債を購入。小倉によると「病気で働けなくなったときには保険料を支払わなくていい」という。
死亡時の保険も手厚く、「私がもしものとき、3人の子どもたちがお金に困らないようにしたい」と、わが子の将来も考えてのことだと明かした。
個人型確定拠出年金iDeCoにも入っており、全世界株式と米国株式（S＆P500）を選んだという。
「保険の商品もどんどん変わっているので、信頼できるファイナンシャルプランナーの方を探して、家計の見直しをするのはすごくいい」と熱弁していた。
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「小倉さんは2021年7月1日放送の『ダウンタウンDX』（日本テレビ系）で、子供のために月25万円貯蓄していると明かしました。
当時から子供の保険の積み立てを『円建てとドル建てでしている』と説明。『生命保険代わりにもなるんですね。私に何かあったらお金も下りるので』と話していました」（芸能ライター）
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だそうですが
学資保険は1990年代までで予定利率が3％～5％程度あった頃（当時は国債利回りもインフレ率も同程度だった）に20年程度の長期契約を結べたら「お宝保険」でしたが、既に30年以上前の昔話なので、今残ってる長期契約お宝保険は個人年金か終身生命くらいで、高い手数料払って間接的に保険会社を通じて国債を買ってもらってるだけの商品だから、解約するのは良いとして
次に買った商品が「貯蓄型ドル建て終身保険」とはヒドイです「利率のよい」って「金利平価説」を知らないんでしょうか？外貨建て商品は将来の金利収入と将来の為替がセットで販売されていますが、利率のよい外貨を利率の悪い円貨と交換してくれる取引相手（相対取引なので売り手と買い手は1対１のタイマン勝負）は何の得があって取引に応じているのか考えるべきだと思います
それを更に見直して今度は「米国社債」だそうですが「社債」も相対取引なので、売り手の利益が載った価格でしか取引できませんし、ドル建てなので、これも将来得られる利回りと将来の為替とセットで売られているし、何よりも「個人が買える社債」という存在自体が「機関投資家にリスクと利回りが悪すぎて見向きもされなかった劣悪条件」と考えられます
市場取引されてる株式のような金融商品であれば、機関投資家であろうが、個人であろうが、売買手数料以外は同じ条件で取引できるのでフェアな勝負ができますが、金融機関との相対取引でしか買えない社債は裏でどれだけ手数料を取られているか判らず、情報のない個人は機関投資家とくらべてアンフェアな価格でしか取引できません
ところで「米国社債」だと「病気で働けなくなったときには保険料を支払わなくていい」ってどういう意味なんでしょう？「社債」は各企業に資金ニーズが生じた時に募集が出て一括購入するもんで、月払いするようなもんではありませんが、学資保険だってドル建て終身保険だって、月払いではなく一括購入していたら、健康だろうが、病気だろうが、死亡してようが、保険料を支払う必要はありません
iDeCoで全世界株と米国株式を買って、わざわざバランスを崩す意味も分かりませんし、2024年から始まった新しいNISAを使ってないのも不思議です
保険販売手数料は6～8%と異常に高いので「保険の商品もどんどん変わっているので、信頼できるファイナンシャルプランナーの方を探して、家計の見直しをするのはすごくいい」との発言から、腹黒い保険販売FPに数年置きに商品見直しで6-8%の販売手数料を毎回払う回転売買をかけられており、そのFPは信頼できなさそうです(;'∀')
投資信託の「倍以上」
それにもかかわらず、銀行で資産運用の相談を行うと真っ先に勧めてくるのは、銀行が得る販売手数料が群を抜いて高いからだ。販売手数料は円建て保険では保険料の２～３％、投資信託は基準価額の０～３％程度なのに対し、外貨建て保険は保険料の６～８％にものぼる。以前は、販売件数の多い銀行には手数料をさらに上乗せする保険会社もあったが、現在は自粛傾向にある。