昨今は、何でも彼でも「貧すれば鈍する」、金をかければ解決するような風潮がまかり通っている。
本当にそうだろうか。
そうであるなら、自分たち以前の極貧世代は、皆馬鹿ということになってしまう。
その馬鹿が、日本をQCD(品質・コスト・納期(工期))&軽薄短小世界一の技術立国&世界第二位の経済大国にのし上げたのは、間違いのない事実だ。
自分たち以前の極貧に比べれば天国を謳歌している高学歴だという次世代以降の人たちが、国際競争力を低下せしめ、技術立国も経済大国も放り投げてしまったのはどういうことなのだろうか。
きっと自分たち以前の世代のように、本当に窮していないから解決策を見いだせず、即ち窮すれば通ずに至らず、ただただどこかの避難民のように(国に)もっとよこせと喚いているだけなのだろう。
現状は失われた30年といわれているのだから、窮すれば通ずの状態になるには、きっと相当な意識改革と真面な教育が必要なのだろうから、少なくとも失われた分の30年はかかるということになるのだろう。
その頃には、日本はどうなっているのだろうか。
今35位まで落ちた国際競争力は70位まで、国民一人当たりGDP(32位)やビジネス効率性(51位)なども100位くらいまでは落ち込み、ドルは固定相場制時代の1ドル360円に限りなく近づいていることだろう。
そこでは、食の自給率などが大きく改善されているだろうが、それは買えないから必然的に輸入できないという結果でしかない、極貧時代に陥っていることだろう。
そんな日本をどうするかは、はっきりいって生産年齢世代の責任であることは間違いない。
今の日本では、「貧すれば鈍する」なんて馬鹿をいっている余裕はないのだ。
今の日本に必要なのは、「窮すれば通ず」に至る意識改革と真面な教育なのだ。
それが行われない限り、日本の凋落は留まることを知らないであろう。
*国民一人当たりGDP100位付近の国々:92位タイ、95位ジャマイカ、100位リビア、102位南アフリカ、106位イラク、109位モンゴル