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今日のテーマは「映画館、回復に光明」
コロナ禍で大きな打撃を受けた映画館に、回復の兆しがうかがえます。
TOHOシネマズやイオンシネマなどを中心とした2021年度の国内映画館市場は、前年比約20%増の2100億円となる見通し。
過去10年で初めて3千億円を超えた19年度からは6割ほどの水準にとどまるものの、前年比半減と大幅に市場が縮小した20年度の1783億円を約400億円上回る予想で、コロナによる影響は一服感が出ています。
コロナ禍の感染拡大対策として時短営業や休業を余儀なくされ、長期にわたり売り上げが立たない期間が続いた映画館。
営業の全面再開後も公開予定作品の延期や収容定員の大幅引き下げ、館内飲食の制限など、大型スクリーンによるスケールメリットが生かせない営業を強いられたことが減収の要因になりました。
一方で、20年後半からは興行収入が400億円を突破した『鬼滅の刃 無限列車編』のメガヒットを皮切りに、『シン・エヴァンゲリオン劇場版』『竜とそばかすの姫』などアニメ映画のヒットが追い風となって、ファミリー層や若年層を中心に映画館への「回帰」の動きが見られました。
また、座席の間引き営業なども徐々に緩和・撤廃されたことも重なり、1スクリーン当たりの入場者数も前年の2.9万人から3.2万人へと増加しました。
競合ともいえるNetflixやHulu、Amazonプライムビデオといった定額制の動画配信サービスは、コロナ禍の中で21年度は6年前の4倍超に拡大。
タブレットなどで視聴可能な手軽さと、コロナ禍で外出できないことによるエンターテインメント需要を獲得したことも、急拡大した要因となりました。
一方で、映画などの支払額は大きく低迷。
コロナ禍が直撃した20年度はコロナ前から約3割の水準へと急減、21年度も6割前後と、コロナ前の水準には届いていない現状。
こうしたなか、ミニシアターなど小規模運営業者は依然として厳しい運営を強いられていますが、大手シネコンなどでは、1回当たりの映画チケット代は反対に上昇を続け、21年度の料金は過去最高に。
4DXやIMAXなど、入場料が高額な体感型シートが人気を集めたことで、全体の料金水準を押し上げました。
動画配信サービスの拡大で一度は「映画館離れ」が懸念されたものの、大画面による迫力や音響など「リアル」 体験のニーズが回復し、来場機会の減少を付加価値による客単価の上昇で補う構造へと変化しています。
新たな局面に入ったのかも知れません。
今後の推移に注目です。
ほはば飯塚