インフルエンザワクチンを打った方が良い、もうひとつの理由

こんにちは、内科医ひとちゃんです

12月最初の日曜日の午後

昨日、降り続いていた雨もあがり

薄曇り空が広がっています

皆さまの体調は、いかがでしょうか？

(筆者撮影）

新型コロナウイルス感染は拡大しているようで、「医療崩壊」なとと物騒な言葉も

耳にすることがら多くなっています

Google社の出している

国内の感染者数の予測では

となっています

もちろん、現状のままの状況が続けば・・・

というAI(人工知能)が予想しているわけですね

医療従事者の多くは、このようなデータを日頃から確認しているので・・・

かなり、厳しい状態だなと感じるのだと思います

ところで、インフルエンザワクチンは

もう既に打ちましたでしょうか？

インフルエンザワクチンについて、最近、新しい考え方が提唱されています

まず、ウイルス感染防御について

以前、NK細胞という免疫細胞が有効だというお話をしたと思います

更に免疫グロブリンG抗体(IgG抗体)というものが

ウイルスに対する感染防御の作用があります

これから、国内に入ってくる新型コロナウイルスのワクチンも

この抗体を産生させることが目的ですよね

このIgGは、4つのタイプに分類ができます

これをサブタイプというのですね

IgG1,IgG2,IgG3,IgG4の4種類があります

これまでは、ウイルス蛋白に対して作られるIgG1抗体が重要だと考えられてきました

詳細なことは省きますが・・・

ヘルパーT細胞とB細胞に結合することで

より、ウイルスに対して高い結合能を持つ抗体が作られるというわけです

一方で、IgG2抗体は・・・

4種類のIgG抗体のなかで、ウイルス感染を阻止する作用(中和活性)が強いと知られています

マウスの実験ですが、次のような結果がでました

このIgG2抗体は、ウイルス蛋白に親和性が低い・・・・(つまり、ウイルス蛋白に結合する力は小さい・・・ということです)・・・

のですが、十分な中和作用を持っているので

ウイルス感染予防に大きな役割を

果たしている・・・ということになりますね

では、インフルエンザワクチンを投与すると

どのような免疫機構が動き出すのか？

これは、T細胞のひとつであるI型ヘルパーT細胞(TH1細胞)が活性化され

抗ウイルス性のあるサイトカイン・・・インターフェロンガンマ(IFN-γ)を産生します

もうひとつ、インターロイキン21(IL-21)も作られるのですが

インターフェロンガンマ(IFN-γ)とIL-21を産生するI型ヘルパーT細胞(TH1)細胞の助けによって

B細胞から産生されるIgG2抗体は

ウイルスに高い抵抗性を示すのですね

このIgG2抗体は、あるウイルスだけに効果を示すというよりは、ウイルスの種類に関わらず

高いウイルス感染防御の効果があると考えられるのです

つまり、インフルエンザワクチンを打つことで、新型コロナウイルス感染を防ぐ効果が期待できると考えてよい・・・

ということになりますね

理化学研究所からの論文からですが

素晴らしいことですね

インフルエンザワクチン・・・私はもう接種しましたが、皆さまも打ちましたか？

まだの方は、お早めに・・・

素敵な1週間をお過ごしください

それでは、また

<ブログ後記>

新型コロナウイルスの感染が拡大していますね。

冬の時期には高い確率で、感染が拡大してくるだろうと思っていました。

しかしながら、これまでの広範囲でクラスターが生じるとは考えていませんでした。

自衛隊の看護官も災害派遣をされたというニュースや医療従事者が退職しているというニュースも聞きますね。

ワクチンが異例のスピードで完成し、英国では接種も始まったというニュースと同時に

国内では、医療崩壊や介護医療の崩壊などの暗いニュースが多いのは、残念なことであると思います。

「Go to〜」を中止した方が良いという訴えも各所から聞こえ、ある大学の研究グループからは

「Go to 〜」を利用したグループでは、感染率が高かったという論文が出たというニュースもあります。

もちろん、査読前ということで科学的に正しいとは認められないわけですが。

査読というのは、海外の論文の場合、少なくとも2人の感染症(ウイルス感染)の専門家の意見で、論文として掲載されるに値するという評価をもらうことを指します。

通常は、掲載に値すると判断されても1〜2回は戻され、記載の修正や追加データを余儀なくされますので、現段階では「正式な知見」とは言えないかもしれません。

なので、「エビデンス」とならないという主張も妥当な答えと言えるのかもしれませんね。

しかしながら、この主張も若干の無理を感じるのは、多分、私だけでしょうか？

ちょっと長くなりますが

ご興味のある方は是非、読んで頂けたらと思います。

私もこの文章をどのように国内の感染と結びつければ良いのか、今、勉強しているところです。

あなたは、どのように考えますか？

今回もお読み頂きまして、ありがとうございます

世界各国で事業や個人の活動に厳しい制限が課され続けているため、一般市民も選挙で選ばれた当局者も当然ながら、いつまでこの制限を続けるべきかを疑問に思い始めています。さまざまな意見が交わされていますが、そのほとんどはエビデンスや確かな疫学的根拠ではなく、通常の生活に戻りたいという個人の希望に基づいた意見です。

しかし、時期尚早な規制緩和は壊滅的な結果を招くことになります。では、感染抑制における決断はどのような情報を基に下すべきなのでしょうか？

常識的には、規制の緩和が感染者数の増加につながらない状況で、一部の地域のみ制限を緩和するのが合理的です。具体的には、次の条件がいくつかそろえば妥当と言えるでしょう。

地域内で発生する感染者数が少数またはゼロになった場合
地域に流入する感染者数が少数またはゼロになった場合
地域内で十分な数の人が（以前の感染または最終的にはワクチン接種によって）免疫をもつようになり、人口の大半に感染の可能性がある状況と比べて感染率（R0）が大幅に低下した場合（すなわち、ある程度の集団免疫が形成された状況）
感染者が迅速に特定され隔離されている

他者に感染を広げる可能性のある人が少ないかゼロであることが最も分かりやすい要素です。感染者ゼロという目標は理論的には望ましいですが、実務レベルでは非現実的です。スコット・ゴットリーブ博士の研究チームとアメリカン・エンタープライズ公共政策研究所が最近（2020年3月29日）、基準案を発表しました（https://www.aei.org/research-products/report/national-coronavirus-response-a-road-map-to-reopening/）。

そこでは、14日間にわたり1日当たりの感染者数が減少する、地域の病院が危機時の治療基準に切り替えることなく入院を要するすべての患者を安全に治療することができる、COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の症状があるすべての人に対して州が検査を実施し、すべての感染確定者とその接触者を積極的にモニタリングできるなど、いくつかの要素が基準として提唱されています。

ただし、最終的な基準がどのようなものになっても、地域内の感染者数がゼロではなく、感染する可能性のある人が相当数いる状態では、ウイルスの増殖を公衆衛生対策で抑制できないと、感染者数が指数関数的に増加するリスクが残るということは覚えておかねばなりません。

同様に、公衆衛生上十分な距離を確保する措置を安全に緩和するには、以下のことが必要になります。

新たに規制を緩和した地域にリスクの高い地域から流入する人の流れを最小限に抑える
感染が再び持ち込まれないよう、新たに規制を緩和した地域からリスクの高い地域に流出する人の流れを最小限に抑える

米国では移動制限が特に困難で、というのは、現在議論されている計画は、社会的／商業的なネットワークによって決まる自然な人の往来や交流の範囲ではなく、町や都市、郡や州など人為的に引かれた行政上の境界線に基づいているからです。隣接する地域や都市とその周辺は通常、密接な交流があるため、片方で緩和し、もう一方で緩和しない場合には、実施と監視の面で大きな課題に直面するでしょう。地域内の通常の人の往来パターンを考慮して地域を定義する計画とすれば、安全に成功を収められる可能性が高くなります。