こんにちは、ヒューマンライフケア採用担当です。
皆さんがこれから働く介護業界、そしてご家族や今後自分自身にもかかわる介護。
現在、世界的に医療技術が進歩してきたことにより、介護を必要とする人の絶対数が増えています。中でも日本はトップクラスの長寿大国とされ、より質の高い効率的な介護対策が、国家的に急務となっています。
それでは世界の介護事情についてみてみましょう。
スウェーデン
福祉大国と呼ばれるスウェーデンは、国が積極的に介護サービスを提供しています。
その歴史は1970年代まで遡り、早期から高齢者福祉が実践されてきたことがわかります。
国が計画的に介護政策を実行しており、特に地方自治体であるコミューンを中心に、在宅介護のサービスや訪問ケアサービスが充実しています。
このため、ホームヘルパーの公的地位は安定し、多くの高齢者が住み慣れた自宅で生き生きと生活しています。
ドイツ
高齢化率が2割を超えているドイツは、少子化の進行もあり、日本と似たような厳しい状況下に置かれています。そのため世界で初めて社会保険の仕組みを作り出し、介護保険を導入した国でもあります。ドイツの介護制度は「在宅介護優先」の方針がとられており、日本で転換を目指している「地域包括ケアシステム」の手本とも言われています。
イギリス
イギリスは公的年金の支給額が低いため、それを是正するための年金の繰下げ制度が設けられています。国民ひとりひとりが元気に働くことを支援し、老後のための経済的な基盤づくりをサポートしています。
ここでもやはり在宅ケアを重視する対策が進んでおり、民間会社が地方自治体から委託されてサービスを提供することによって、ホームヘルプやデイセンター、ソーシャルワーク、配食サービス、福祉用具の提供、移送サービス、リフォームなどといった多様なサービスの質を高めています。
デンマーク
寝たきり患者がほとんどいないとされる北欧の小国デンマーク。すでに高齢化率が15%を超えていますが、高齢者福祉は非常に発達しており、高齢化対策のモデル国として話題に挙がっています。
デンマークでは特別養護老人ホームのような『プライエム』が多数存在していましたが、現在はこれらの新規建設を禁止し、在宅介護を重視する方向に転換しています。デンマークでは、訪問介護スタッフが必要なときに何度でも無料で訪問します。高齢者の自己決定や今ある能力を活性化することを重要視しており、また、市や病院が責任をもって適切な住居・治療を提供する義務が課されています。
アメリカ
アメリカは、高齢者の割合は10%を超える程度に留まっています。しかし、ベビーブーム世代の高齢化が始まり、高齢化対策に関心が集まっています。アメリカには日本の介護保険制度のような公的制度がないので、民間の保険に加入している人など、一部の人が施設を利用している状況です。また、低年収の人を対象に、食事や身体ケア、ハウスキーピングが受けられる「サポート付き住居」があります。
高齢者の多くが自宅に住み続けることを希望しているので、高齢者が住みやすい住宅の整備に向けて動き始めています。
高齢化の進行レベルや財政状況によって異なりますが、おおむね諸外国においては次のような傾向になっています。
・在宅ケアを中心とした介護制度
・介護予防への取り組みなど
それでは長寿大国の日本はどうでしょうか？？
少子高齢化でどのように支えていくのかも課題とされています。
日本の介護施設は世界的に見ても手厚く、介護職員が率先してサービスを行うことが当たり前になっています。
しかし、一から十まで介護者が手を差し伸べてしまうと、利用者の要介護度を進行させ、寝たきり患者を増やしてしまうというデータもあります。
諸外国での介護職員の基本姿勢は「セルフヘルプ(self help)」、＝「自らの自助努力を助ける」。高齢者ができるだけ自立して暮らせるように支援が必要です。
日本はチームワーク力に長け、チームプレーを得意とします。
よって各諸国からチームでは強いが個の力が弱いと言われるときもありました。
もちろんチームとして強くあることも大切ですが、一人一人が自立し、自分の力をつけていくことも必要なってきたと感じています。
介護、就職、勉学、スポーツでも共通すべきことです。
日本の良さを受け継ぎ、世界の変化にも対応できるように正しい情報を得て行動していきましょう。
これからの介護業界を創っていく皆様へ
引用：https://www.careshikaku.com/feature_guide/globalcare
小野