元日早々
能登半島で震度７
アメリカの科学兵器HAARP
人工地震の悪夢再来
国内最上層部に対する、日本経済縮小を早くしろとのメッセージ。
2016.6月熊本地震と、2018.9月北海道胆振東部地震に続き、五年ぶりの大地震。
2018.7月西日本豪雨や、2020.7月人吉豪雨もありましたが、アメリカからの「忠告」で、実力行使ではないようです。
大雨洪水は、避難できる時間の猶予があるので、一撃必殺の大地震とは違い、サービスだと。
それが今回の能登半島地震では、年始から一撃必殺。2024年は、実力行使の年なのかも。
あたかも2022〜2023年の惨事への報復。ウクライナ戦争、安倍元総理の暗殺、トルコ地震、モロッコ地震、リビア洪水、パレスチナ戦争と。
それらは全て、アメリカ軍最上層部がスイッチを押したり、事前に情報を掴んでるのに止めず敢えてやらせています。
しかし、それがホワイトハウスの民意だというのです。アメリカ国民と日本国民の民意だと。
国民が経済縮小したくない、高額経済を続けたいと言うので、アメリカ国家がお金を工面せねばならずそうなると。
確かにそうですが、でもアメリカ最上層部は、2020年以降、インスタグラム等でわざと国民の民意を煽りました。
2020〜2021年頃、約1割以下のユダヤ系アンテナの、多くの人々の民意。日本はアメリカからお金をもらってないとか。
さらに最悪なのは、アメリカ軍と世界中の戦争被害から、もっとお金がほしいと居座ったり。
そして日本国民の約9割は、耳が聞こえず事態を知りません。
アンテナの低い不可抗力も、上記の約1割以下のサイコパスと外観が変わらないとか。
じつは、元日早々とは、①実力行使の年である事の他に、もう一つ顕著な意味があります。
一月一日は、
②私の父の誕生日。
意味は、a.世界最悪のアンテナ障害者。
しかも、b.貧しく育ちが悪すぎて、理解力が乏しく、今の状況を理解しません。
父はテレビで、ウクライナやパレスチナを心配そうに見てるのに、日本経済との関連性を私が言っても聞入れません。
こんな時勢に夫婦で旅行に出かけたり、悪目立ちする行動を繰返す。外観が、完全にサイコパス。
グラブル社会で長年、うちの父と母の実物は、有名人。父はサイコの象徴、母は人格障害の象徴。日本国民の象徴だと。
サイコとは、約9割だけでなく、約1割以下のユダヤ系アンテナの a.確信犯や、 b.意味の理解できない馬鹿も。
多くの日本人は、うちの父とは違い、お金と環境に恵まれた育ちなのに不思議。
その約1割以下の一部b.に、最近やっと話が伝わったのです。
じつは、銀行金融システムの話のうち、「売現先勘定」の内訳を示す統計は、2023年11月上旬に発見したばかり。
筆者の恩師にお手紙を書く為に、資料をオンライン検索した時、偶然発見できたのです。
日本証券業協会の統計に、高確率でアメリカから、52〜70兆円もの大金を借りてる証拠。大発見だったのです。
それ以前は、b.約1割以下のユダヤ系アンテナの中に、アメリカからの借入は少ないと主張する連中が、何割も。
グラブル説明会で、銀行金融の仕組みを何度説明しても、彼らは全然、ぴんと来なかったわけです。
なんとそれは、安定した学力の公安警察にも大勢いました。
さらには、超高学力の警察官僚も。世界最強アンテナの旧財閥家にも大勢いたのです。
それで連中は、日本経済縮小を提唱した筆者に集団リンチしたり、金融再編やろうとした安倍元総理を暗殺したり。
統一教会はダメな詐欺ですが、それとは別問題。そもそもあの詐欺は、韓国最上層部が勝手に。
そうして手に入れたお金を、韓国最上層部がアメリカに横流ししたので、統一教会は米軍の資金繰りに役立ち、権力を持つ事に。
米軍にとっては、戦争で殺されて日本人に奪われたお金が戻っただけ。私利私欲でなく、全て経済運営の資金繰りの為に。
日本の銀行金融システムは、本当にアメリカからお金を引出してるのに、反対派は認めず、メディアを使って詐欺などと大騒ぎ。
そんな連中の一部が、2023年11月、日本証券業協会の統計という見えやすい証拠で、やっと事実に気づいたのです。
何割かの警察官僚たちと、筆者は、現在に至るまで、定期的に、グラブル説明会をやっています。
公安警察組織を中心とした日本全国に説明会を。それで最近、長い眠りからやっと目覚めた連中が居るわけです。
しかし、いったい何度、何年、説明したでしょうか。彼らの思考回路は似通っています。
つい最近も、A君との事例を目撃。筆者を「目立ちたがり屋で喋ってる、障害者の変なおばさん」だとか。
話の肝要が、頭に入らないわけです。「日本の銀行金融システムが、アメリカからお金を引出しすぎ、米軍と世界中の戦争原因」
「それで報復攻撃と、日本経済縮小しろとの命令で、科学兵器HAARPで大災害が頻発し、戦争の危機も」
日本人の何割かは、どうにも事態を把握しない。他人の戦争や災害や犯罪被害を、気の毒と思わない様子。
なぜか、話が全然伝わらない。そんな彼らが、警察官僚らの度重なるアプローチの結果、年末にやっと起きたところ。
まさに、日本経済縮小を長年妨害してきた何割かの公安警察組織の実物。
A君の事例と、日本証券業協会の統計。年末、グラブル社会に衝撃が走った、まさにそんな直後でした。
多くの日本人がサイコパスなので、長年苦しめられたアメリカ軍最上層部も、サイコに目覚めてしまったとか。
日本国民の民意のせいとは、確かにそうですが、それ以外にも、目的や事情や願望はありそうです。
事情とは概ね、第三章の章末の。欧米社会が、世界の覇権を握り続ける事と、世界経済運営の都合。
願望とは、気持ち。アメリカ軍最上層部は、長年の戦争被害でひどく苦しめられたせいで、日本人を憎んでいます。
だから力一杯殴りたいぐらいの気持ちは当然だし、人によっては殺したい気持ちがあるそう。
欧米最上層部よりも遺伝子の劣る日本人が、馬鹿で意味が分からないとか人間性が劣悪とか、軽蔑と嘲笑の物笑いの種。
数年拝見した、アメリカ最上層部の何割かの、個人的なお気持ち。
長年の戦争被害と、近年の日本人の言動からは仕方ありません。
2. 大災害の予兆
他にも、目的がありそうです。
能登半島地震により、南海トラフ地震などの時期が早まったかもしれません。
従来は、2035年±5年に70%の確率で南海トラフが起こると云われましたが、それが前倒しになった危険性。
そもそも、2026〜2030年が30%と元々。その危険性が、更に高まったかもしれません。
何%の確率に上昇したのか、まだ具体的な数字は出てないようですが。
そもそも、科学兵器HAARPは、①天然の地震を悪化させたり、②日時を調整するのが得意。
(中略)
アメリカが、南海トラフの時期を前倒しする為に、能登半島地震を前倒ししてきたように見えます。
その理由が、こちら。記事は、神戸県立大学の教授が、スーパーコンピュータで被害額想定したそう。
経済規模GDPは一年あたり134兆円減少するようです。数年間、毎年そのぐらい下がるでしょう。
日本のGDP総額590兆円(2023年時点)なので、数年間は450兆円まで下がる見通し。
日本はアメリカから長年、日本経済を縮小しろと怒られています。
南海トラフ地震は、まさに、その為の手段といえるでしょう。
日本が長年命令に従わず、経済縮小しなかったので、まるで天罰という外観。
でも、この画像を思い出してください。元々、科学兵器HAARPさえも、天然の周期の大地震を止められないのです。
だから、日本が命令に従おうが逆らおうが、いずれにせよ南海トラフ地震は起こるものでした。結果は同じ。
そこで、いくつかの疑問が。①じゃあ何故、アメリカ軍最上層部は日本に声を掛けてきて、忠告してきたのかと。
大災害の脅しで、早く日本経済縮小させ、なおかつ西友方式で日本に溜まったお金を回収するためでしょうか？
でも、もし日本が従っても、2030年代には天然の大地震が来て、すぐに露呈する事でした。
南海トラフ地震と、首都直下型地震。すると、日本側は「命令に従ったのに約束が違う」と怒って騒いだはすです。
というか、そもそも、アメリカ側は忠告してきたものの、日本経済縮小をあまり望んでいないようでした。
それよりも、日本人の民意による自業自得との状況に誘導したようでした。
天然の大地震に合わせて、そうあるべきだったのでしょうか。いかにも日本人の自然な性質なので。
しかし、①それなら何故、日本に声を掛けて、忠告してきたのだろうかと再度。
この疑問は、次の②以降に持ち越すと、分かるような気がします。
もう一つの疑問は、②何故、今まで南海トラフを起こさなかったんだろうかと。
今回の能登半島地震の通り、アメリカはもはや、確実に殺しに来ました。元々、殺すのを躊躇ってなかったのかも？
少なくとも、今まで南海トラフが無かったのは、単に天然の地震のエネルギーが足りなかったから。
天然の地震のエネルギーが足りず、科学兵器HAARPでさえも、南海トラフを起こせる水準では無かったと。
それが、今回の能登半島地震で、その水準に近づけられた危険性。
能登半島地震から南海トラフ地震へ。それぞれの地震が、科学兵器HAARPで前倒し。
アメリカは今まで、天然のひずみが大地震を起こせる水準まで、待ってたようです。
その間に、ホワイトハウスの民意だとして、軍事的に済ませたかった事を、済ませたのでしょう。
トルコ地震、モロッコ地震、リビア洪水、ウクライナロシア戦争、パレスチナイスラエル戦争など。
それらは世界経済運営の資金繰りの為ですが、地中海付近の軍事的な事情もあったのは明らかです。
それで、アメリカが現実に、日本経済縮小をあまり望んでいなかった事も説明がつきます。
そして核心はコレ。
南海トラフではGDP減少が一年134兆円と云うけれど、それも数年で回復するはずという事。
銀行金融システムがあるかぎり、経済規模GDPはすぐ回復。多くの銀行が倒産しないかぎり、銀行預金が無くならないかぎり。
経済規模GDPの減る可能性があるとすれば。街の壊滅具合により、銀行がお金を貸出す相手が居なくなった場合。
そもそも、銀行の経営は意外と、会社としての利益は少ないです。下記は、メガバンクの、三菱UFJ銀行の決算書。
銀行預金から多くのお金を貸出し、それを基準額にアメリカからお金を借り、売上高は多いが費用支払も多い。
地方銀行もそう。下記の北海道銀行の例の通り、最も多い費用は、営業経費。要は、業務以外の費用ということ。
というのは、銀行業務の費用は、役務取引費用･業務費用･貸倒引当金等。また預金利息の費用も少ない。
つまり営業経費とは、それ以外の、銀行の社内のこと。本店支店の地代家賃や人件費。役員報酬や従業員給料やボーナス等。
地方銀行は特に、貸出金利息が多くの収入源。そのうち多くの割合が、営業経費として支払われています。
銀行も会社であり、銀行自身の経営の為に、お金が貸出されているのです。
なので、もし大震災でお金を貸出す相手が居なくなり、貸出金利息(売上金)が不足すれば、まず銀行自身の費用削減が必要。
それで支店ATMを閉めたり人員削減。役員報酬･従業員給料も下がり、それでも対応できぬほど貸出金利息(売上金)が減れば、銀行は倒産。
そうして多くの銀行が倒産すれば、①富裕層の銀行預金が溶ける。また②銀行自体が無くなり、金融再編のように費用削減になります。
しかし一方、復興で、銀行がお金を貸しまくる可能性が高いようにも見えます。東日本大震災の事例がこちら。
東北最大の地方銀行の七十七銀行も、貸付金を回収できぬおそれで、貸倒引当金を計上し大赤字。
金融庁が、金融機能強化法に基づく公的資金の投入。多くの金融機関で、金融再編を進めるとも記されています。
事例の七十七銀行の、当時の決算書が上記(一部省略)。2011年3月11日。平成23年3月31日〆に、震災のダメージが。
貸倒引当金繰入と、特別損失の「災害による損失」が顕著。下記はその後数年の推移。貸倒懸念が減り、貸倒引当金戻入(利益計上)しています。
震災の翌年度には、下記の説明があります。被災地の状況は、特に前半の記載が顕著。
震災ダメージの大きい地域や業種は減益し貸倒不安もあるが、それ以外は復興の為にお金を貸しまくったという事。
翌年度には東日本大震災による保険金と、翌々年度には復興交付金も流入。
銀行預金の増加が、貸付金の原資に。(翌年のは掲載省略)
震災の翌々年度には、凡そ沿岸部以外は、復興事業の増勢等に伴い、経済活動が総じて高水準で推移していると。
つまり銀行がお金を貸出しまくっています。すると銀行は倒産しないし、経済規模GDPも縮小しません。
東日本大震災の時の、日本のGDPの推移。2011年だけ少し減り、二年後には元の水準に。
ちなみに、その前の2008年から大きく下がったのは、アメリカ発のリーマンショックの影響で。
南海トラフは、東日本大震災よりも大規模でもっとGDPが減少。一年あたり134兆円との試算も。
しかも復興が遅れるでしょう。亡くなってしまう人が多いし、広範囲で物流等が切断されるので。
しかし同時に、日本人は、被災地をすぐに復興して同じ場所に建物、会社を建てる可能性も高いです。
そして銀行金融システムを考えても、銀行自身の経営の都合で、お金を貸出さねばならず、復興のためにお金を貸しまくるでしょう。
そのようにして、南海トラフや首都直下型地震の、数年後には問題が再発。
銀行金融システムにより、日本の経済規模GDPが復活するでしょう。アメリカから引出すお金も元通り。
3. 日中戦争か内戦か
だから2026〜2030年に、南海トラフなど大災害があっても、それだけでは終わらないでしょう。
2030年代には、中国等との戦争になる危険性が高い。ちょうど、それらの発生順序が入れ替っただけ。
アメリカは、主に日本などの世界経済運営の資金繰りに困っています。
アメリカ軍がもう戦争しないのは良いけれど、ウクライナロシアや、パレスチナイスラエルが戦争地獄。
アメリカ軍と世界中の戦争問題を解決せねばなりません。銀行の費用削減か、金融再編か、銀行預金を減らすのが必要。
さもなくば大震災の数年後、日本は再び、アメリカと世界中の邪魔者にされ、中国等との戦争へ。
だから中国等との戦争を回避する為に、日本経済縮小を強行するとします。
たとえば一大勢力が、大災害を機会に日本経済縮小を強行したとします。復興させない、銀行を倒産させようと。
すると、理由を知らない人は、当然に激怒。また今まで通り、理由を聞いても意味の理解できない人も出てきます。
さらには、意味を知っても、キレる人が出てきます。既得権益が失われ、破産したり社会的地位を失うのが辛いと。
今までも、犯罪者性格ベースの、いろんなパターンが散見されましたが、今後その問題がさらに激化するでしょう。
日本経済の縮小を強行すれば、ベトナム戦争のような内戦まで発展する危険性が高い。
当サイトでは2023年まで、それを記載せず。でも、じつは以前から云われてました。
アメリカ最上層部が、SNSで多かれ少なかれ忠告した事の一つ。中国等との戦争と内戦の危険性も。
日本経済縮小で貧しくなり、幼少から生活費も教育費も減少。知性教養が下がる。しかも仕事が無く、不満でテロや内戦に。
または安倍元総理のように、金融再編など日本経済縮小を実行しようとして暗殺された前例も。
だから経済縮小は無理だし、昨年までは、南海トラフの前倒しの危険性は考えなかったし。
2030年代までアメリカの資金繰りが保つわけもなく。米軍事分析機関が、日中戦争が2026年だと発表していたし。
それで昨年まで、内戦の危険性は遠のき、当サイトでは専ら、中国等との戦争をクローズアップ。
しかし一月一日の能登半島地震で、がらっと見通しが変わりましたね。
中国等との戦争の前に、南海トラフなど大災害が続くかも？
もしかしたら、中国等との戦争は2030年代まで、先延ばしになったかも？
しかし外国移住の準備は、続けた方が宜しいでしょう。
2026年頃に結局、中国との戦争の危険性も。台湾侵攻の後、そのまま日本侵攻してくる説。
トランプ氏は、普通の大統領ではなさそう。アメリカ軍やCIAと密接な、権力中枢の最上層部の一人。
ロスチャイルド財閥の、主要な家系の一つか。才色兼備の娘イヴァンカ氏の夫も、イスラエル最上層部の家系の様子。
前大統領だった時、トランプ氏のご一家は、アメリカ軍CIAと連携しインスタグラムで、日本への忠告を発信。
日本経済を縮小すべき、もうすぐ中国等との戦争になると。また筆者が日本の銀行預金の推移を調べるよう、重要なキーワードを与えました。
アメリカ軍最上層部は、以前日本に多くの忠告を与えました。
長年、日本国と友好関係だったので、キリスト教の精神で、最後まで助けてくれたようです。
しかし一月一日の能登半島地震からすると、その助けも終わりかも。トランプ氏も最近は、不穏な言動がちらほら。
この先どんな経過を辿っても、日本が無事で助かる可能性は低いでしょう。外国移住の準備を進めましょう。
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