国際バカロレア（IB）ディプロマプログラム（IBDP）が2030年までに段階的に改定される予定です。
もちろん、それにともなってIB MYP（中学生相当カリキュラム）も変更されていきます。
どんどん変化する時代にそくした変革になりそうです。
ただし、新しいものが嫌いな苦手な拒否反応多めの偏差値至上主義的な業界や保護者にはまた国際バカロレアが新しいものにうつり、選択肢として除外されたりするでしょう。
そこに切り込んでいける生徒は大学入試でもメリットをうけ、それをできない保護者は不公平という言葉で反発する傾向は変わりそうにありません。
さて、現在分かっている主な変更点や方向性を整理しました。コアの構造や評価方法の見直しが中心で、6科目の選択自体は維持されるようです。しかし、この６科目も５科目にするか、HLとSL科目の数を調整するか、そもそもSL科目が必要なのかが引き続き議論されます。
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改定の方向性 と 主な内容
学習と評価のデジタル化：試験のオンライン化、デジタルリテラシーとAIの活用への対応が進む
コアの刷新：「常識を疑う理論（TOK）」、「研究エッセイ（EE）」、「課外活動とボランティア活動（CAS）」を含むコア科目が改訂される
新しい学習パスの導入：2つのSL科目を大規模な実世界プロジェクト（300時間、評価は14点相当）に置き換える選択肢が検討されている
コース新設：フルDPより負荷の軽い、3〜4科目のまとまった学習パスが試験的に導入される
キャリア関連プログラム（CP）： 言語、数学、デジタルスキルなどのカスタムモジュール、インターンシップや有償仕事のプログラムへの組み入れが検討される
サステナビリティと福祉の重視：カリキュラム全体を通じて、サステナビリティや環境問題、ウェルビーイング（幸福・健全性）、日常生活スキルへの焦点が強化される
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現在のIBDPの基本構造
現在のIBDPは、6つの科目グループから各1科目ずつ（計6科目）と、「コア」（知識の理論（TOK）、課題論文（EE）、創造性・活動・奉仕（CAS））で構成されます6。6科目のうち、3〜4科目を Higher Level（HL）、その他を Standard Level（SL）として学習します。
何が変わり、何が変わらないか
6科目選択の基本は維持: 現在の6グループから各1科目選択するという基本フレームワークは維持される見込みです。ただし、まだ今回の改革でそれらが変更される余地は残っています。
「コア」は「コア」の内容と評価方法、そして生徒の興味やキャリア目標に沿ったより柔軟な学習パスが導入される。
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評価方法の多元化がおこなわれます。これは、以前にも内部情報筋から確認した内容で、言語の採点官の質に問題があることをこのブログで訴えていました。それが正式発表では無視されていたのですが、実際は多くの問題が生じており、その結果動かない岩が動き始めたことになります。いくつかの国からIBOへの採点の不公平や基準のあいまいさや、点数調整が可能な現実への解決の訴えが認められたと思っています。
従来の最終試験に加え、継続的なプロジェクトやデジタルポートフォリオを通じた評価の比重が高まる可能性があります。
総合点数は変わらない予定です。これらの変更後も比較が容易になるよう、45点満点の評価システムは維持されるため、大学受験担当者への負担に対する影響はないと見られています。
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⚠️注意点
詳細は今後毎年発表される。
現時点で発表されているのは大まかな方向性です。各科目の具体的なシラバスや評価基準の詳細は、今後数年間かけて順次発表され、確定していきます。
学校による導入差は大きくなります。
新しいパス（「システム変革パス」や「コースバンドル」）は、すべてのIB校で必ず提供されるわけではなく、学校のリソースや方針によって対応が異なる可能性があります。
小規模IB校では、多方面のコースの提供が難しいため、学校によって進学できる学部が決まる傾向は強くなりますが、大学側が柔軟な対応をみせている現状、文系科目でも付加価値を加えることで理系大学への進学が可能になっていきます。
最新情報の確認が必須
特に現在Pre-DP（高校１年）やこれからIBを始める小中学生の場合は、IBOの公式発表や在籍（または進学予定）のIBスクールからの情報を常に確認するようにしてください。
まとめ
2030年を見据えたIBDPの改定は、「より柔軟で、現代的なスキルに重点を置き、デジタル化を推進する」 方向性です。
また、採点官の質の問題を分散化させ、学校への評価権限移譲を行っていきます。その分、学校への定期的評価基準均等化圧力（成績への関与）は強まります。
6科目選択の必須性そのものがなくなるわけではありませんが、その学び方と評価の方法、そして選択の幅が大きく広がろうとしています。
これらの変更は、生徒一人ひとりの興味や将来の目標に合わせた教育をさらに推し進めることを目的としているようです