ビットコインの安定的な価格と市場規模の拡大が起きて相場全体が盛り上がる「黄金の波」がやって来そうだね。
１ドル１２８円になり、株価も堅調。
輸入するコストが高くなるが輸出で収益を上げている企業は儲かっているね。
日本企業は日本円以外にドルやXRPを保有するべきだ。
もしくは海外と貿易しているのなら仮想通貨の決済を打診してみてはいかがだろうか？
XRPの決済なら取引手数料はほぼタダに等しい。
半年遅れの手形決済をやめて即時決済に切り替えれば取引先の企業が倒産しても「未払い」を防ぐことができる。
１０年後にはメタバース（仮想現実）で商談したり決済する時代になっているさ。
スマートフォンを今の時代、誰でも持っているのと同じように社会に浸透するときは必ずやって来る。
過去にメタバースのような社会現象を起こすサイトはあった。しかし、その当時はブロックチェーン技術もなくNFTもなくスマートコントラクトもなかった。
もしその当時からそれらの技術があればきっと今頃はメタバースが主流の世界になっていただろう。
そして、その当時の規模とは比べ物にならないほどの資金をかけて今回はメタバースが作られる。
いくつもメタバースができる。それらはいつか統合される。
「インターネット」も「たくさんあるサイト」を「つなぐためのツール」なのだ。
ブラウザというソフトが「インターネットの窓口」になっている。
ブラウザソフトを立ち上げなければインターネットにアクセスできない。
メタバースも同じようにたくさんできる。そして、人気が出たメタバースが巨大マーケットに変わる。
日本国内だけだったら１億人しかいないが世界に目を向ければ８０億人もいるんだ。
ネットを通じて、８０億人をターゲットにビジネスを展開できるなんてステキなことじゃないか。
いずれあと数年のうちにJVCEA（一般社団法人・日本暗号資産取引業協会）が財務省に仮想通貨の税率を下げるように交渉してくれるだろう。
仮想通貨の税率を下げなければ日本国内に於いて、仮想通貨のプロジェクトと企業との提携や発展はない。
あったとしても限定的。コインチェックが強引にがんばっているけどそれは顧客から手数料を多く取って、我田引水しているだけだよ。
もっと幅広く日本の企業と仮想通貨のプロジェクトが提携していけるようにインフラ整備を行う必要がある。
麻生バカ太郎が財務相だったときにトチ狂ったことを言ったのがきっかけで仮想通貨の税率は最大５０％になった。
信用取引のレバレッジは２５倍から２倍までダウンしたのに税率は最大５０％のまま。
不自然すぎるだろｗ
国民の貧困化を狙っているから当たり前かｗ
自民党が目指しているのは憲法９条の改正と「飯が食いたければ自衛隊に入れ」ということである。
やりかたがいつも卑怯。公文書を改ざんするような自民党のような組織が憲法を改正できるようになったら、それこそやりたい放題になる。
それは”日本の終わり”を意味しているのかもしれない。
僕が想定している「黄金の波」は、このJVCEAによる税率の引き下げ交渉からの→雑所得扱いから譲渡益（申告分離課税）への変更も含まれている。
安心して長期投資されたし。
ADAとXRPとXLMはどんなときでも強いよ。
ちなみに上の一覧に載っている仮想通貨は僕がお気に入りにまとめているものなのでどれを買ってもハズレはない。
長期保有されたし。