Ethereum2.0になり、PoSが可能になればトランザクションの処理能力が上がり、送金手数料が下がる。
DeFi（分散型金融）を構築して、誰も人が手を加えずに自動で取引できるようになれば世界規模で事務処理が必要なくなり、人件費の削減が期待できる。
さらにAI（人工知能）が人間の代わりに確認作業をするようになれば本当に事務職というのはどんどん減っていくことになるだろう。
外部要因で仮想通貨の相場が下落しても、それはまったく関係ない。
DeFiを構築するためにセカンドレイヤーソリューションが急がれる。イーサリアムを支えるたくさんのプロジェクトが競い合うように新しい技術を開発する。
競争し、または協力して、次世代の仮想通貨を作ろうとしているのだ。
オリーブの木・黒川敦彦先生の動画では２０２５年までにドルは崩壊するかもしれないと米国経済とFRBの量的緩和政策に警鐘を鳴らしている。
黒川敦彦先生がおっしゃるように「株価が維持されているのは量的緩和政策の副作用である」という考えに僕は同意している。
実体経済を反映せずに株価だけが維持され、大手企業は優遇されているが中小企業はどんどん倒産していく。
これは世界を牛耳る支配者層の”淘汰”である。世界中の中小企業を減らし、人々の職を奪い、景気を悪くして戦争に向かわせる。
その”前準備”と云ったところか。
ステーブルコインやリブラの話にも触れられている。FRBが発行する米ドルに価値がなくなれば次は一体なにで経済を回すつもりなのだろうか？という疑問である。
米ドルが崩壊すれば日本も一緒に沈むことになる。なぜなら日本は対外純資産で米ドルを世界一保有しているからだ。
日本円が”信用”を担保にしているはずの米ドルが崩壊すれば日本円の価値も暴落する。
ハイパーインフレはあり得るのだ。
経済成長率はまったく伸びずに虚数のお金だけが増える。それはいずれ臨界点を超えることになる。
先進国だから大丈夫、資本主義だから大丈夫、というのはあまり鵜呑みにできない。人類が今まで体験したことがないことが起ころうとしているのではないか？
インフレ率２％に収まるという保障はどこにもない。
ハイパーインフレや米ドルの崩壊がなかったとしても”世界統一通貨”にすり替わる可能性は十分にある。
通貨を発行する権利と力の行使がFRBからIMFに移行して、国際仮想通貨が基軸通貨になり、世界を牛耳るのかもしれない。
そうなれば米ドルが崩壊しようが紙切れになっても問題がない。基軸通貨さえ手放さなければ支配者層のポジションは変わらないのだからｗ
そういう計画なんだろ？ロスチャイルド家の変態どもｗ
その過程で世界大戦を起こして大幅に人類を削減し、歴史をリセットする。
そういう目論見も見えて来る。
インターネットが普及していない時代、情報を手に入れることが難しかった時代では、一般人が知ることが及ばなかった世界規模で起きる計画が今の時代では、その全貌を垣間見ることが多くなった。
２００年前から繰り返されている人類を削減するための戦争は世界恐慌から起きている。
さいきん米国の大手企業や老舗がバタバタと倒れている。非常に危うい状況になってきているね。