こんにちは！
家を建てる際に、最も重要なことの一つが、その家がどれだけ安全かですね。
特に日本のような地震多発地域に住んでいる私たちにとって、耐震基準は無視できません。
1月1日にはこちら石川県の能登地方でで大きな地震がありました。
いつ建てる場合でも・何処に建てる場合でも・危険性を考え対策すべき大きな要素です。
これから数回に分け、耐震等級3を中心に、家を建てる際に考慮すべき重要な耐震基準について詳しく解説していきます。
●耐震基準の目的
耐震基準は建物が地震による損傷から保護し、住人の安全を確保するために、国の基準として設計されています。
これは、建物が大きな揺れに耐えられるようにするための技術的なガイドラインです。
建築基準法により、最低基準値が定められています。
●耐震性の基本（基準法）
建物の耐震性は、その構造が地震の力にどのように対応するかによって決まります。
耐震設計には、建物が地震のエネルギーを吸収し、それを効果的に分散させる能力が求められます。
基準法では、震度7の地震が来た時に、「損壊は仕方ないが、命の危険から守る」ことが決められています。
●日本の地震リスク
日本は世界でも特に地震が多い国の一つです。
特に、2011年の東日本大震災・2016年の熊本地震や2007年の能登地震は、
地域によって異なる地震の特性とその影響を浮き彫りにしました。
更に、2024年1月1日の能登地震は、能登全域にわたり7万個以上の住宅被害を出し、
多くの人命、そして住宅と言う資産がなくなってしまい、
それと共に「住むべき地域を放棄するかどうかの選択を！」させられるという、何とも言えない現実を突きつけられています。
●国の地震データと統計
1995年の阪神・淡路大震災や2011年の東日本大地震、
そして熊本地震や能登地震のような過去の大規模な災害から、我々は多くの教訓を得ています。
これらのデータは、今後の耐震設計の基準を高めるために非常に重要です。
実は、大地震が起こる都度に「耐震基準が厳しくなっています」＝「法規制が厳しくなっている」のです
ですから、1981年の新耐震以降・2001年の基準法改正だけでなく、
それ以降も耐震基準がデータに基づき、変化していますから
「2001年の住宅と2024年の住宅では実際の耐震性は違う」のです
●地震に耐える家の資産価値
地震に強い家は、その安全性だけでなく、経済的な価値でも非常に優れています。
耐震等級が高い住宅は、将来的にも高い市場価値を保持しやすく、売却時にも有利なポジションに立てることが多いです。
保険料の削減やメンテナンスコストの低減も大きなメリットです。
特に、耐震性➕省エネ性能を加えた「長期優良住宅」は、安全性もさることながら
《固定資産税などの税法上のメリット・保険料・将来の資産価値として高い》などの大きなメリットがあります。
次回のブログでは、「耐震等級3の概要とその重要性」について詳しく掘り下げていきます。
家を建てる際に最も重要な判断材料の一つである耐震等級について、
さらに深く理解していただけるようになるでしょう。
お楽しみに！
