幼少期の食べ物に対する関心の強さと、その子どもが10代前半になった時の摂食障害のリスクとの関連性を示すデータが報告された。英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）疫学・ヘルスケア研究所のIvonne Derks氏らによる、英国とオランダでの縦断的コホート研究の結果であり、詳細は「The Lancet Child & Adolescent Health」に2月20日掲載された。
この研究では、4～5歳の幼児の親に対して、子どもの食欲や摂食行動に関するアンケートを実施して食欲特性を評価。その約10年後の子どもが12～14歳になった時点で、自己申告により摂食障害の症状の有無を把握した。追跡調査の時点で、対象の約10％が過食性障害の症状を報告し、その半数が一つ以上の代償行動（食事を抜いたり絶食したり、過度の運動をするなど）を報告した。
幼少期の食欲特性と10年後の摂食障害の症状との関係を統計学的に解析した結果、以下のような関連が見つかった。
まず、幼少期に食物反応性（食べ物を見つめたり、臭いを嗅いだりするなどの行動でスコア化）が高いと、成長後に過食性障害の症状〔オッズ比（OR）1.47（95％信頼区間1.26～1.72）〕や、乱れた食行動〔OR1.33（同1.21～1.46）〕、衝動的な摂食〔OR1.26（1.13～1.41）〕、摂取制限〔OR1.16（1.06～1.27）〕、および代償行動〔OR1.18（1.08～1.30）〕が多いことが明らかになった。また、幼少期に衝動的な摂食をする傾向があると、成長後に代償行動が多いことも分かった〔OR1.18（1.06～1.33）〕。
対照的に、幼少期に食後の満腹感が高いことは、成長後の代償行動〔OR0.89（0.81～0.99）〕や乱れた食行動〔OR0.86（0.78～0.95）〕のオッズ比低下と関連していた。また、幼少期に食べる速度が遅いことが、成長後の代償行動〔OR0.91（0.84～0.99）〕や摂取制限〔OR0.90（0.83～0.98）〕が少ないことと関連していた。
論文の筆頭著者であるDerks氏は、「われわれの研究では因果関係を証明することはできないが、幼少期の食物反応性が思春期に摂食障害を発症しやすくなる素因の一つである可能性を示唆している」と総括している。ただし、「幼少期に食物反応性が高いことは極めて一般的に見られることであり、親が心配すべきことではない。摂食障害のさまざまな潜在的リスク因子の一つに過ぎないと見なすべきだ」とも述べている。
一方、Derks氏と同じくUCLの研究所に所属し、論文の上席著者であるClare Llewellyn氏は、「明らかになった知見は、子どもたちが成長過程の中で摂食障害のリスクを回避するのに役立つのではないか」としている。同氏によると、摂食障害はいったん発症すると効果的な治療が困難であり、発症を未然に防ぐことが望ましいという。
その発症予防について、論文共著者の1人で同じくUCLの研究所に所属しているZeynep Nas氏は、「親が子どもたちに対して健康的な食事環境を提供し、適切な食事を与えることが、摂食障害予防のサポート手段となる」と語っている。そして、「健康的な食事環境」とは、「体に良いとされる食品を手頃な価格で入手可能とする環境」と解説。また、「食事の時間を規則正しくすること、および、子どもにプレッシャーをかけることなく、何をどれくらい食べるかを子どもたち自身が決められるようにしていくことが重要」とも付け加えている。
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