厚生労働省は11月28日、第一三共が開発した新型コロナウイルスのオミクロン株派生型「XBB・1.5」に対応したワクチンの製造販売を承認した。厚労省は承認後に140万回分を購入することで同社と合意しており、初の国産ワクチンとして12月4日の週にも自治体に発送され、無料接種で使われる見通し。(共同通信)
「やった〜、国産ワクチンなら安心だ〜、この日を待っていたんです」と喜ぶそこのあなた！
手放しで喜ぶにはまだ早いですよ〜
それでは、第一三共株式会社の株主構成（2023年9月30日現在）を確認してみましょう。
順位
株主名
持株数（千株）
持株比率（％）
1位
日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）
325,838（千株）
16.99%
2位
株式会社日本カストディ銀行（信託口）
166,205（千株）
8.67%
3位
JP MORGAN CHASE BANK 385632
129,005（千株）
6.73%
4位
日本生命保険相互会社
85,863（千株）
4.48%
5位
STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001
56,183（千株）
2.93%
6位
SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT
43,383（千株）
2.26%
7位
STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234（千株）
34,847
1.82%
8位
みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口
再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行
31,698（千株）
1.65%
9位
JP MORGAN CHASE BANK 385781
25,606（千株）
1.34%
10位
GOVERNMENT OF NORWAY
25,324（千株）
1.32%
ちなみに１位と２位は日本という冠が付いていますが歴とした外国企業です。
如何でしたか、株主の殆どが外資系企業で占められているということが分かりますね。
ということは、当然、働いている方が日本人であったとしても、製造方法などの運営方針は全て”害国人“たちによって決められることになります。
なんてことはない、ワクチンそのものはPfizerやModernaと何ら変わりません。国産ワクチンという触れ込みに騙されて、打つ人は少なからずいらっしゃるかもしれません。でもお気をつけください、ビッグファーマーからすれば日本人は実験台と見なされているに他なりません。
これらは直ちに“効果“が現れることはありませんが、数年後にはその“効果“を身を持って知らされる事態が訪れるかもしれません。
連中は手を変え品を変えては、ビジネスを仕掛けてきます。
日本人が抱く「国産品なら安全」という神話はもはや遥か昔のことになっています。（特に薬品は）
何事もよく調べる習慣を身に付けましょう。現代のミクロの分野は想像を絶するほど進化しています。そもそもワクチンそのものが人間には不必要なものであるとご理解ください。
なお、レプリコンワクチンを開発したのは、米国バイオベンチャーのアークトゥルス・セラピューティックスという企業です。日本はそれを売る代理店といった立ち位置でしょうか。
どうか明治製菓という名称に「国産なら安全」と騙されませんように。
分子生物学者のクラウス・シュテーガー氏（Klaus Steger）は、少量の自己増幅 mRNA がより多くの抗原産生に繋がると語った。
「抗原レベルの上昇により」
「直線状であろうと環状であろうと」
「saRNA の 1 回の注射は」
「modRNA のブースター注射に匹敵する」
「有害事象を引き起こす可能性があります」
と、同氏は警告した。
https://x.com/BABYLONBU5TER/status/1729408084966281388?s=2