（現物取引の場合）

３０万円(元本)→３０万円(取引額)

（信用取引の場合）

３０万円(元本)→3.3倍→約１００万円(取引額)

・相場が下落している局面でも投資が可能

　→一般的に株価は上下の値動きがあり、下落局面では現物取引では待つしかできないタイミングを、利益獲得のチャンスに変えることができる。

・株価の急上昇による損失

　→株価が下落する場合に利益が出る空売りだが、株価が上昇した場合では上昇した分だけ損失が発生する。

・賃株料(金利)や逆日歩の負担

　→株式を前借するので、レンタル料として”貸株料”が発生する。

　　さらに、借りる株式が不足した場合”逆日歩(品貸料)”も発生する。