僕が、投資を本格的に始めたのは、世界の中心である米国市場にともかく参加したかったからで、多少損をしても、全く構わないという、純粋な気持ちだった。しかし、現在、独裁者、いや暴君（以下Tと略記する、「暴君」の英語tyrantの頭文字T、念のため）重要な地位に就いてから、すっかり米国投資への意欲が減退してしまった。
これまで、僕は、一時的な揺れ動きはあるにせよ、円安基調が続くものと信じていた。ドルの強さにはこれまで疑いを全く向けなかった。しかし、現在、関税による脅迫（政策といえるようなものでは到底ない、理由はいたって簡単、すぐに変更したり、延期したりとちっとも一貫性がないからだ）は、長期的に米国経済の成長を阻害するのは間違いない。どんな経済に疎い人でも、現代は国際的な協調が何よりも肝要ということはわかるであろう。Tは、40（？）年も前から、米国は他国に「搾取」され続けており、巨額の貿易赤字はそのためである、という強引な「持論」を唱えている。客観的で綿密なデータ分析を行ったうえでの結論では毛頭ない。客観的なエビデンスを全然無視して、主観的に「暴走」するだけなのだ。
依然強固と言われてきた米国経済も、ここのところ、景気悪化を示す経済指標が次々と出てきている。スタグフレーションの懸念さえささやかれ始めている。現在市場株価もかなり落ち込んでいる。割高な株価の調整の段階と捉えるアナリストもいるが、はたして全面的にそうだと信じてよいのだろうか。僕は、そう楽観的には考えられない。Tの関税による脅迫は、世界経済を不安定にさせ、結局は、米国経済の弱体化に終わる、と考える。世界経済が悪化する中で、米国経済のみが成長するとは、どんな経済に関して素人であっても、信じがたいであろう。Tの独裁者、暴君としか言いようのない強硬姿勢は、つまるところ、現在の基軸通貨であるドルへの信頼を損なわせ、ドル安に向かわせるのではないか。確かに、どんな優秀な専門家でも、株価、為替の予想的中は困難だ。未来は誰にもわからない。しかし、しかるべき事態が到来する可能性がある以上は、被害は最小限に済むよう備えなくてはならない。
これまで、米国一辺倒の投資を続けてきたが、今回のTが暴れまくる事態を考慮して、ヨーロッパ、新興国投資やＪリートにも目を向けたい。僕は、今や一人一人ができる限りの危機管理を行わなくてはならない時代に突入したと考えている。投資においても、地域分散、資産分散は、基本中の基本だ。大地震に備えるのと同様に、今後の経済混乱にも備えよう。備えることも大きな「学び」なのだから。