前回も記したことだが、今回の首相訪米を、僕の知る限り、ニュース解説者や識者等はおおむね上出来、よくぞ乗り切った、と高評価を下している。果たしてそうだろうか。好意的に受け取っても、当座は凌げた、と精々言えるぐらいだ。ホルムズ海峡への艦船派遣に関しては、憲法九条を盾にして、応じなかっただけで、毅然として拒否したわけではない。例の「ドナルドだけ」発言は、どう見てもTにおもねる姿勢にしか思えず、僕には卑屈な態度としかうつらなかった。
Nato諸国に拒否の姿勢を見せつけられたTは、日本の支援に期待すると会談後口にしている。つまり、無理難題を次々にふっかけるTは今後ますます日本に過大な圧力をかけることは目に見えている。今回、現首相はTにいい顔を見せた、その代償が、さらなる悪い方向に向かうのではないか、と僕は懸念する。
米国との同盟国関係はきわめて重要だから、Tの御機嫌を損ねてはいけない、と識者はよく口にする。しかし、今回のホルムズ海峡の事実上封鎖による（日本のみならず）世界経済の危機を脱するために、平和的な方策を追い求めるのを最優先すべきではないのか。第一次オイルショックの経験から、エネルギー安全保障が、最重要課題の一つと学んだのはなかったか。かつてあの田中首相は、日米の同盟関係よりも、アラブ寄りの外交姿勢をとった。非常に難しい決断を強いられたわけだが、今にしてみれば厳しい難局を乗り切ったわけだ。そうした良き前例があるのに、現在の状況は、同盟関係を至上視して、思考停止しているとしか僕には思えない。「暴君」のようにふるまうTに追従することが同盟関係の強化につながるとでもいうのか。僕は、投資を始めて、いろいろと学んだが、経済の専門家でさえも、時におかしな判断をするということを知った。識者の言うことだからといって、鵜呑みにしてはいけないのだ。
今のメディア報道を考えると、自国のことにとらわれすぎて、国際的な視点が欠けているように思える。今回の海峡の事実上の封鎖により、日本のメディアは、自国の経済危機に主な焦点をあてているが、今、より困難な経済状況にあるのは、アジア諸国であり、湾岸諸国なのだ。僕はインド株にも投資しているが、このところ株価の下落は著しいし、Gold価格の急落も、湾岸諸国が、原油、天然ガス、尿素などからの収入が見込めないことから、保有するGoldを売っているという憶測が飛び交っている。自国の利益のみに目を向けているかぎり、世界平和を願う心は生まれない。経済危機の問題を取り上げる際にも、一番大切なのは、平和なのだということを忘れてはならない。平和であることが繁栄をもたらすのであり、戦争は数多くの人命を奪い、甚大な経済損失を出すということを胸に刻むべきだ。
最後は舌足らずになってしまったが、僕の今の思いがほんの少しでも伝わればよい、と考えている。前回の記事に思いがけず、いいね！をつけて下さった方には深く感謝している。今回の事態に対して、私たち一般人にできるのは、平和を祈ることだけだが、その心は貴重だと思わずにいられない。
