プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパンが「小学校における環境教育の実態調査」を行い、この度その結果を公表しました。
小学校における環境教育の実態調査
それによると、先生の環境教育の必要性に対する意識は非常に高く（99％が必要と回答）、また、子供達の環境に対する意識も高い（78％が環境に興味がある、83％がもっと環境について学びたいと感じている）ことが分かりました。
なお、環境教育には年間平均19.6時間が確保されており、先生の7割が適切と考えているそうです。
ところが、先生が授業をする際の情報源は「テレビ、雑誌、新聞など（81％）」、「インターネットの関連サイト（66％）」に対し、「教材」（54％）となっており、環境教育のための情報の多くは先生が独自に集めていることも分かりました。
先生に必要なサポートをたずねたところ、「授業に使える教材」（73％）、「企業の協力」（56％）、「NPOの協力」（48％）と続き、民間企業などのサポートの必要性が明らかになったとありました。
公の機関と民間のコラボで社会の様々な問題を解決することがエシカルであり、これからの教育に必要だと思います。