欧米の多くの地域では医療費が日本よりもかなり高額であるため、気軽に医療機関に通いにくいという実情があります。
海外の国民には
「自分の身は自分で守る」という意識があるのです。
もちろん、
不健康な砂糖たっぷりの飲料やジャンクフードを食べて生きる人たちもいますが、
貧困層が中心であり、ヘルスコンシャスな生活を送る人とジャンクな人たちと、はっきりと二極化してきているのが外国での傾向です。
それに比べて
日本人は
病気になったら医療機関に行く
のは日本では当たり前の習慣でしょう。
お医者さんに相談したりするのを否定してるわけではありませんが
日本人は
あまりにも依存してクスリに頼り過ぎています
「医者は病気を治すのが仕事であるが、
万が一本当に病人がいなくなったら、医者は食い上げである。」
これはどの時代でも共通して言えることです。
言い方は悪いのですが、
「適度に通院してもらって検査して、診察して薬飲んでもらわないと儲からない。」
と言ったら語弊があるでしょうか？
お医者さんはまず例外なく高収入なことは言うまでもない事実です。
もちろん人の命を預かる大変な仕事であるし、リスクもあります。
医者になるまでの努力と知力が相当必要で、費用もかかります。
簡単になれるわけではなく、努力をして一般的に優秀な方がなるのですから、高収入の権利はあるでしょう。
しかし、私たち一般人は現実と向き合い、今後生きてゆく中で
どのように医療機関と付き合っていくのかについては、今一度考える必要がありますよね。
お医者の話
「サプリメントなどあまり派手に販売すると国に刺されて（要は出る杭は打たれるということ）、
何かしらの規制や取り締まりを受けて販売しにくくなる。」
からほどほどにしてくれ。というのです。
製薬会社から以前こんな話も聞きました。
とある自然の成分で、非常に有効的な成分が見つかり、医薬品になっていたかもしれないものがあります。
多数の臨床データも取って医薬品になる一歩手前まで行ったのですが、残念ながら医薬品にはならなかったのだそうです。
理由は、その分野で先行して医薬品になっているものがあり、その医薬品とは研究者の学閥が違ったのです。
先行して医薬品になっていた製薬会社が大手で国とも繋がっていたそうです。
神経内科の権威で東大名誉教授の冲中重雄氏は、
1963年、東大を退官する際の最終講義でこう述べていました。
臨床診断と剖検（病理解剖）結果を比較して出した数字で、医療関係者はその率の低さに驚嘆しましたが、
日本最高の名医でも14％も誤診があるという事実に衝撃を受けました。
それから50年以上が経過。
体の内部をチェックするMRI（磁気共鳴画像）検査などが導入され、
医療は確実に進歩しているが、誤診の割合は変わっていないようです。
神経内科医の米山医院院長の米山公啓氏が以下のように述べています。
「近年は医療の専門領域が細分化され高度になった半面、医師に柔軟性や対応力が欠けているように思います。“全体を診る医療”という意識が希薄になっており、自分の専門外の病を患った患者に誤った診断を下したり、重篤な病気を見逃してしまうケースがある。とくに、どんな変化でもかかりつけ医にまず相談をしてしまう高齢患者が“被害”に遭っているように思います」
また、2004年に世界的に有名な医学専門誌『Archives of Internal Medicine』に、
フランスの医師らがICU（集中治療室）で死亡した人々の剖検結果についての論文を掲載した。
そこには〈生前診断の約30％は誤診だった〉と書かれていた。
再び米山氏は述べています。
「最初の診断が間違っていれば、その後も誤診のまま治療が進み、自分が本当は何の病気だったかわからないまま死んでしまう人が、これだけいたということ。
医療先進国のフランスでさえこの数字です。
日本でも同様の確率で誤診が起こっていてもおかしくない」
（※週刊ポスト2017年4月28日号より抜粋）
https://www.news-postseven.com/archives/20170419_511070.html
平均的な医師の誤診率は３０%あまり。
案外
患者の自然治癒力で治っているケースも相当あるのではないでしょうか。
残念ながらまだまだ解明されていないことが多いことがうかがえます。
自分の体のことは自分が一番よく知っている。自分の体に耳を傾ける。
歯周病はないか？
腸内環境はどうか？
便と尿の色はどうか？
耳鳴りはしないか？
身体は冷えてないか？
手が痺れてないか？
浮腫はないか？
普段から体と対話するように注意を払って 普段食べてるものコンビニパンや袋菓子など添加物多くないか。
運動しているか？
タバコや清涼飲料水を飲みすぎていないか？
全てを医者任せにしない。
医者を上手に利用すること。
納得するまで医師に相談すること。
場合によってはセカンドオピニオンを利用すること。