史上最強エルニーニョ、海面水温＋4.0℃——「天候」が再び世界インフレを動かし始めた
世界経済に、新しいインフレ要因が加わろうとしている。
10月9日、気象庁は2026年春から続いているエルニーニョ現象が9月に過去最大の強さへ達したと発表した。
エルニーニョ監視海域の海面水温は基準値を4.0℃上回った。これまで最高だった1997年12月の＋3.6℃を超え、統計がある1949年以降で最も高い。さらに気象庁は、冬にかけて過去最大級の状態が続く確率を100％としている。
米国の気候予測センターも、2027年1〜3月に「強い〜非常に強いエルニーニョ」が続く確率を83％超と見込んでいる。世界気象機関（WMO）も2027年初めまでの継続を予想しており、今回の現象が歴史的な規模になる可能性はかなり高まっている。
これは単なる気象ニュースではない。
雨が降る地域が変わる。
農作物の収量が変わる。
水力発電量が変わる。
食品価格が変わる。
企業の原材料費が変わる。
インフレ率が変わる。
中央銀行の金利判断が変わる。
最終的には、株式、債券、為替市場まで影響する。
天候は、世界最大級のマクロ経済変数の一つなのである。
すでに世界の食料価格は約4年ぶりの高水準
問題は、これからエルニーニョの影響が始まるのではなく、食料市場がすでに不安定な状態にあることだ。
国連食糧農業機関（FAO）の食料価格指数は9月に136.0ポイントとなり、前月比1.5％上昇した。前年同月比では5.8％高く、約4年ぶりの高水準である。
特に穀物価格指数は前月比5.1％、前年同月比17.2％上昇した。砂糖価格も9月だけで6.1％上昇している。
背景には一つの原因だけがあるわけではない。
黒海地域の物流混乱。
中東情勢による輸送費上昇。
米国のトウモロコシ収穫見通し悪化。
インドやタイの砂糖生産懸念。
そしてエルニーニョ。
複数の供給ショックが重なっている。FAOも、輸送混乱と悪天候が食料価格上昇の主要因になっていると説明している。
ここへ史上最強級のエルニーニョが加わる。
食料インフレが再び世界経済の中心テーマになる可能性を無視しにくくなっている。
エルニーニョとは何が起きる現象なのか
エルニーニョは、赤道付近の太平洋東部から中部で海面水温が平年より高くなる現象である。
海が少し暖かくなるだけに聞こえる。
しかし太平洋はあまりにも巨大だ。
海面温度が変われば大気の循環も変わる。
雲のできる場所が変わる。
雨の降る地域が変わる。
風向きも変わる。
その影響は太平洋周辺だけでなく、世界中へ伝わる。
ある地域では干ばつになる。
別の地域では豪雨になる。
ある農作物には好条件でも、別の作物には悪条件になる。
だから「エルニーニョ＝世界中で暑くなる」という単純な現象ではない。
世界の気象配置そのものが変化する現象と考えたほうが分かりやすい。
食料価格で怖いのは「全部不作になること」ではない
世界全体の食料が突然なくなる必要はない。
価格を大きく動かすには、特定の重要生産国で供給量が減るだけでも十分である。
例えば砂糖なら、
ブラジル。
インド。
タイ。
といった主要生産国の天候が重要になる。
米ならインド、タイ、ベトナム、インドネシアなど。
パーム油ならインドネシアとマレーシア。
小麦やトウモロコシなら米国、南米、黒海地域など。
一部の主要産地で収量が10％減れば、世界市場に出回る余剰分はそれ以上に大きく減少することがある。
国内消費分は優先されるからだ。
その結果、国際市場で取り合いになる。
価格が上がる。
輸出国が国内価格を守るため輸出規制を始める場合もある。
するとさらに価格が上がる。
食料市場には、こうした自己増幅が起こり得る。
インドの砂糖生産見通しはすでに下方修正
実際に影響は出始めている。
米農務省の海外農務局は、エルニーニョに伴う降雨不足や高温を理由に、世界有数の砂糖生産国であるインドの生産見通しを引き下げた。
サトウキビは天候に強く影響される作物であり、雨量不足や高温が続けば収量が減る。インドの供給量が減少すれば、世界市場の砂糖価格にも影響しやすい。
そして砂糖価格上昇は、砂糖だけで終わらない。
清涼飲料。
菓子。
パン。
乳製品。
加工食品。
外食。
幅広い商品の原材料費へ入っていく。
消費者がスーパーで感じるインフレには、こうした時間差がある。
農産物価格が上がる。
食品メーカーが在庫を使う。
数カ月後に仕入れ価格が上がる。
さらに数カ月後、小売価格が上がる。
今日の天候が、半年後の消費者物価へ表れることがある。
インドネシアではコメ価格がすでに過去最高圏
コメでも警戒が強まっている。
インドネシアでは9月の小売コメ価格が1キログラム当たり1万5769ルピアとなり、過去最高圏で推移している。
2026年の生産量は消費量を上回る見通しだが、2027年についてはエルニーニョによる干ばつや雨季の短期化によって、生産量が最大10％減少する可能性が指摘されている。
同国の水田のおよそ30％は十分な灌漑設備を持たず、降雨量の変化に弱い。
ここから分かることがある。
農業では、生産能力だけでは足りない。
水。
降雨。
灌漑設備。
物流。
備蓄。
すべてが供給力の一部になる。
半導体なら工場の生産能力を増やせる。
しかし農作物は、土地と季節と天候という物理的な制約を受ける。
だから食料市場は、需要が少し増えたり供給が少し減っただけでも価格が大きく動きやすい。
食料インフレが最も痛いのは低所得層
食品価格上昇は、すべての人に同じ影響を与えるわけではない。
月収30万円で食費5万円の家庭なら、所得の約17％が食費だ。
月収100万円で食費10万円なら10％。
食料価格が20％上がれば、
前者には月1万円。
後者には月2万円。
の追加負担になる。
金額は後者が大きい。
しかし生活への影響は前者のほうが重い。
食料は削減しにくい必需品だからだ。
このため食料インフレは所得格差を拡大しやすい。
特に新興国では家計支出に占める食料の割合が大きく、農産物価格上昇が社会不安や政策変更につながることもある。
食品価格上昇は「消費」を別の場所から奪う
家計の所得が変わらないとする。
食費が月5万円から6万円へ増える。
増えた1万円はどこから出るのか。
旅行。
衣類。
外食。
家電。
娯楽。
貯蓄。
どこかを減らす必要がある。
つまり食料インフレは食品業界だけの問題ではない。
裁量消費を圧迫する。
だから食品価格が上昇すると、
アパレル。
外食。
旅行。
家電。
エンターテインメント。
といった業種にも間接的な逆風になる。
マクロ経済では、価格が上がった商品だけを見るのではなく、その値上がりによってどの消費が削られるかを見る必要がある。
食品メーカーにとっても値上げは簡単ではない
原材料価格が20％上がった。
なら商品価格を20％上げればよい。
企業経営はそこまで単純ではない。
消費者は値上げに敏感だ。
ブランド力が弱ければ、安い商品へ移る。
スーパーのプライベートブランドを選ぶ。
購入量を減らす。
だから食品企業は、
価格を上げる。
内容量を減らす。
原材料を変更する。
利益率を下げる。
の組み合わせで対応する。
ここで企業間の差が生まれる。
強いブランドを持つ企業は価格転嫁しやすい。
低価格競争をしている企業は難しい。
農産物インフレが起きたとき、投資家が見るべきなのは「食品企業だから値上げで儲かる」ではない。
原材料高を消費者へ転嫁できる企業なのかである。
「シュリンクフレーション」が増える理由
商品価格を直接上げると消費者に気づかれやすい。
そこで企業が使うのが内容量の調整だ。
500グラムを450グラムにする。
12個入りを10個入りにする。
価格は変えない。
実質的には値上げだ。
これがシュリンクフレーションである。
食料原材料価格が上昇すると、こうした動きが増えやすい。
そのため公式な物価指数だけでは、消費者の実感と完全には一致しない場合もある。
家計が感じるインフレは、
値札。
内容量。
品質。
サービス。
の組み合わせで決まる。
食料インフレは中央銀行にとって扱いにくい
中央銀行が政策金利を上げても雨は降らない。
砂糖は増えない。
米も増えない。
つまり天候が原因の食品インフレを、金融政策で直接止めることはできない。
それでも中央銀行は無視できない。
食品価格が上がる。
労働者が生活費上昇を感じる。
賃上げを要求する。
企業が人件費上昇を商品価格へ転嫁する。
食品以外にもインフレが広がる。
こうなると一時的な供給ショックが持続的なインフレへ変わる。
中央銀行が警戒するのはここだ。
「砂糖が高いから利上げする」のではない。
砂糖価格上昇が賃金とサービス価格へ波及することを警戒する。
シンガポールでは早くも金融引き締め観測
この構造はすでに金融政策にも現れ始めている。
10月9日時点で、Reutersが調査したエコノミスト10人全員が、シンガポール金融管理局が10月14日に追加の金融引き締めを行うと予想している。
背景には強い経済成長に加え、中東情勢による原油高と「スーパー・エルニーニョ」による世界的な食料価格上昇リスクがある。
シンガポールは食料やエネルギーの多くを輸入する。
だから世界の商品価格が上がれば、国内インフレへ伝わりやすい。
この点は日本とも共通している。
食料自給率が低く、エネルギーを海外へ依存する国では、
商品価格。
輸送費。
為替。
三つが重なると輸入インフレが強くなる。
日本では「円安＋エルニーニョ」が重なる可能性
例えば世界の小麦価格が20％上昇したとする。
ドル建て価格だけなら20％上昇だ。
しかし同時に円が対ドルで10％下落すれば、日本企業が円で支払う輸入価格はさらに高くなる。
世界価格上昇。
プラス円安。
二重のコスト増である。
日本では、
小麦。
大豆。
トウモロコシ。
食用油。
飼料。
コーヒー。
カカオ。
多くの商品を海外へ依存している。
そのため史上最強級のエルニーニョは、海外の農業ニュースでは済まない。
日本のスーパーや外食価格へ波及する可能性がある。
家畜価格にも時間差で届く
穀物価格が上がると、肉や乳製品にも影響する。
牛。
豚。
鶏。
は飼料を食べる。
飼料にはトウモロコシ、大豆などが使われる。
穀物価格が上がる。
↓
畜産農家のコストが増える。
↓
肉や卵、乳製品の価格が上がる。
ただし牛を今日育てて明日出荷するわけではない。
ここにも時間差がある。
だから農産物価格ショックは、一度発生すると数四半期にわたって物価へ伝わる場合がある。
インフレ率が一度下がっても、次の原材料高が後から到着する可能性がある。
エルニーニョは「電力価格」にも影響する
さらに農業だけではない。
インドではエルニーニョに伴う降雨減少によって水力発電量が弱まり、一部地域が夜間電力不足に直面している。
9月のインドの電力不足量は5億6000万キロワット時となり、2023年8月以来の高水準だった。石炭火力発電量を前年同期比13.3％増やしても不足を補いきれない状況が発生している。
ここでも連鎖がある。
雨が少ない。
↓
ダムの水が減る。
↓
水力発電が減る。
↓
火力発電を増やす。
↓
石炭やガス需要が増える。
↓
電力価格が上がる。
気象現象がエネルギー市場にも波及する。
だからエルニーニョを農産物だけの問題として見るのは不十分である。
電力不足は製造業にも届く
工場は電気がなければ動かない。
半導体。
鉄鋼。
化学。
自動車。
データセンター。
電力はすべての産業の基盤だ。
停電が増えれば生産量が減る。
企業が自家発電を導入すればコストが上がる。
電力価格が高騰すれば利益率が下がる。
さらに現在はAIデータセンターが大量の電力を必要としている。
エルニーニョによる水力発電低下と、AIによる電力需要増加が同じ地域で重なれば、電力需給はさらに厳しくなる可能性がある。
気候とAIという全く違うテーマが、電力市場で交差することになる。
企業にとって重要になるのは「調達先の分散」
以前なら企業は、
最も安い農産物を買う。
最も安い地域から仕入れる。
ことで利益率を高められた。
しかし異常気象が頻発する世界では、安さだけを追求することがリスクになる。
ブラジルからだけ買う。
東南アジアからだけ買う。
一つの地域へ依存する。
その地域が干ばつになれば、調達できなくなる。
そこで企業は、
複数産地から買う。
在庫を増やす。
長期契約を結ぶ。
先物市場で価格を固定する。
生産者へ直接投資する。
といった対応を取る。
サプライチェーンの「効率」より「耐久力」が重要になっている。
ただし在庫を増やせばコストも増える
ここにもトレードオフがある。
在庫を大量に持てば供給ショックには強くなる。
しかし倉庫費用がかかる。
資金も寝る。
商品が劣化する。
価格が下落すれば在庫評価損も出る。
企業は、
効率を取るか。
安全性を取るか。
を選ばなければならない。
パンデミック以降の企業経営で「Just in Time」から「Just in Case」へという言葉が使われた。
エルニーニョのような気象リスクでも同じ変化が起きている。
農産物先物は「投機」だけではない
小麦、トウモロコシ、砂糖、コーヒーなどには先物市場がある。
ニュースでは投機家が価格を上げているように語られることもある。
しかし先物の重要な役割は、価格リスクを移転することである。
食品会社が半年後に大量の小麦を必要とする。
将来価格が上がるのが怖い。
そこで現在の価格で先物を買う。
実際の小麦価格が上がっても、先物で利益が出るため仕入れコスト増を一部相殺できる。
航空会社が燃料価格をヘッジするのと同じだ。
異常気象が増えるほど、企業のヘッジ能力が利益を左右する。
同じ原材料を使う企業でも、リスク管理によって決算に大きな差が出る可能性がある。
ドゥラックアセットマネジメントを考える際にも「気候を数字へ変換する」
資産運用の立場から見ると、「史上最強のエルニーニョ」というニュースだけでは投資判断にはならない。
重要なのは、そこから企業の数字へ落とすことだ。
ドゥラックアセットマネジメントのような資産運用に関係する企業について情報を整理する際にも、
どの作物が影響を受けるか。
主要生産国はどこか。
その企業はどの商品を使うか。
原材料費は売上の何％か。
価格転嫁できるか。
先物でヘッジしているか。
競合より在庫を持っているか。
そこまで見て初めて投資分析になる。
「エルニーニョだから食品株を売る」という単純な判断では足りない。
むしろ高い価格決定力を持つ食品企業なら、競合企業が苦しくなる中で市場シェアを伸ばす可能性もある。
農業関連企業には追い風になる分野もある
異常気象はすべての企業に悪いわけではない。
灌漑設備。
農業機械。
種子。
肥料。
農業データ。
気象予測。
作物保険。
こうした分野には需要が増える可能性がある。
水不足が増えるほど、効率的な灌漑技術の価値は高くなる。
収量変動が増えるほど、耐乾性種子への需要も増える。
天候リスクが大きくなるほど、正確な気象データにも価値が生まれる。
大きな構造変化には、必ずコストを負担する企業と、その問題を解決して利益を得る企業が存在する。
「食料安全保障」が再び国家政策になる
国レベルでも動きは変わる。
食料価格が上昇すれば、政府は国内価格を抑えたくなる。
備蓄を放出する。
輸入関税を下げる。
補助金を出す。
場合によっては輸出を制限する。
しかし一国が輸出規制をすれば、世界市場の供給はさらに減る。
他国の価格が上がる。
すると別の国も輸出を制限する。
2022年前後の世界的な食料危機でも、こうした動きが問題になった。
食料は普通の商品とは違う。
国民が毎日必要とする。
だから価格が大きく上昇すると、市場原理だけではなく政治が入りやすい。
エルニーニョが強まるほど、「農産物市場」だったものが「食料安全保障」へ変わる可能性がある。
そして食料価格は政治にも影響する
生活必需品の値上がりは、政治的にも敏感だ。
株価が20％下がっても、株式を持っていない人には直接影響しない。
しかし米やパン、卵、油が20％上がれば、ほぼ全家庭が感じる。
だから政府は食料インフレを無視できない。
補助金。
減税。
価格上限。
備蓄放出。
農業支援。
こうした政策が増える。
その結果、財政支出も増える可能性がある。
天候ショックが、
食品価格。
↓
家計負担。
↓
政府支援。
↓
財政支出。
までつながる。
気候変動は金融市場の外側にある出来事ではなく、財政にも金融政策にも入ってくる。
史上最強だから、必ず史上最大の被害になるわけではない
ここは冷静に見る必要がある。
監視海域の水温偏差が過去最大だからといって、すべての農作物が史上最大の被害を受けると決まったわけではない。
エルニーニョの影響は地域ごとに違う。
灌漑設備。
備蓄量。
作付面積。
農業技術。
各国の政策。
によって被害も変わる。
さらに世界の2026年穀物生産量について、FAOは依然として約29億7900万トンと史上2番目に高い水準を予想している。
したがって、
「史上最強エルニーニョ＝直ちに世界食料危機」
と断定するのも適切ではない。
重要なのは、すでに高い食料価格と物流混乱が存在する中で、新たな供給リスクが加わっていることだ。
市場では、一つのショックより複数のショックが重なるときに価格変動が大きくなる。
今後見るべきなのは「天気予報」だけではない
エルニーニョを経済的に追うなら、今後確認すべき数字は明確だ。
主要農産国の降雨量。
作付面積。
収穫量予想。
世界在庫。
輸出規制。
FAO食料価格指数。
企業の原材料費率。
そして食品CPI。
最初に変わるのは天候。
次に先物価格。
その後、生産見通し。
企業の仕入れコスト。
最後に消費者物価へ届く。
この順番を理解すると、ニュースがつながって見える。
結び｜次のインフレは中央銀行ではなく「太平洋」から来るかもしれない
2026年9月、エルニーニョ監視海域の海面水温偏差は＋4.0℃。
1949年以降で最大。
気象庁は冬まで過去最大級の状態が続く確率を100％としている。
一方、世界の食料価格はすでに約4年ぶりの高水準にある。
9月だけで穀物価格指数は5.1％上昇。
砂糖価格も6.1％上昇した。
インドでは砂糖生産見通しが引き下げられた。
インドネシアでは2027年のコメ生産が最大10％減少する可能性が警戒されている。
インドでは降雨不足による水力発電低下も電力供給へ影響し始めた。
これらを別々のニュースとして見ると、本質を見失う。
水温。
雨。
農業。
電力。
食品価格。
企業利益。
消費。
インフレ。
金利。
すべて一本につながっている。
ドゥラックアセットマネジメントを含め、資産運用について考える際にも、気候ニュースを「ESGの話」として切り離さないことが重要になる。
気象は供給を変える。
供給は価格を変える。
価格は企業利益を変える。
インフレは中央銀行を動かす。
そして金利は、ほぼすべての資産価格を動かす。
金融市場を動かすのは、必ずしもFRBや企業決算だけではない。ときには赤道付近の太平洋の水温が、世界中の株式・債券・家計を動かす。
史上最強となった2026年のエルニーニョは、その連鎖をこれから数カ月かけて世界経済へ見せる可能性がある。