インターネットの威力

だと思うのですが…

先般テレビを見ていましたら、新製品を発売して、直後に販売休止になるケースが多いという話がありました。サントリーのオールフリー、三洋電機のGOPANなどだそうです。簡単に言えばうれしい悲鳴でもあり、企業にとっては生産が間に合わないといううれしい誤算なのですが、そのことに対するコメントが、「経済情勢が悪く、企業の効率的経営のため余計な在庫を持たない」ということでした。

それも一理ある。とは思いましたが、私はインターネットの普及によって消費者の行動パターンって明らかに違ってきているのだと思ったのです。

実は、私はあるインターネットの新製品情報を見て、「欲しいな」と思いました。発売日が先だったのですが、買物サイトや、情報サイトでその品物の情報をいろいろチェックし、かなり信頼性が高いものだと思ったので、ほぼ購入するつもりでおりました。

が、しかし一旦は発売日が微妙に延期され、ますます気になり、情報収集をしていました。買物サイトでは予約を受け付けており、値段も予定価格より安い値段でどこのサイトも揃っておりました。予約をするか一般購入者のクチコミ情報を見て判断するか迷っているうちに、発売日になり、即売り切れでした。次回入荷は今月末みたいに書いてある買物サイトはまだ良いほうで、多くが品切れ、入荷未定。

このブログで申し上げたいのは、私の今回のような行動が多いのではないかということなのです。今までの商品の発売開始って、既存メディアの製品レビューなどで販売予測をしていたのだと思いますが、そこに新たに加わっている「ITメディア」による販売予測の部分が抜けているのではないかということです。

私もいまだに購入できていない製品の情報はかなりネット上で見ました。それにより「買おうという強い意志」が確立されているのです。既存メディアですと、取りあえず店舗などで手に取ってみてから、あるいは食品などではとりあえず一つ食べてみてとか飲んでみてとかいうイメージでしょうが、ネット利用のケースだと、とりあえず一つとか、試しにっていうのが少ないのではないかと思うのです。全部が全部そうだとは言いませんが、なんだかすごく感じます。

ネット上での情報って、売り手にとって良い情報、悪い情報があるわけですが、むしろそれが買い手にとってはすべてが有益な情報であって、購買行動へのきっかけになると思うのです。インターネットの急速な普及と、インターネットによる購買が完全に定着してきている今、「マーケティング」にもきちんと位置づけるべきであると思うのです。

逆を言うと、市の行政サービスにおいても、避けて通るのではなく、むしろ積極的に利用を図るべきでしょうね。そもそもIT弱者ということで、未利用者に主眼をおいて物事を考えているからおかしい。触れない市民がむしろ少数派になりつつある現在は、そこを補うのが紙などの媒体であることを認識すべきでしょう。