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出口調査での２０時当確について。動画紹介です。
「当たり前でない」事が
「当たり前」のように報道されている。
そして、
国民は「当たり前」のように信じている。
これが、米国由来の日本における
民主主義であり選挙制度である。
国民を支配する手段、方法である。
これを手助けしているのが、
国民洗脳装置のメディアである。
日本は、米国の植民地であると声を上げながら、
最も重要な支配の道具、手段である選挙について
疑問を呈さない保守は保守ではない。
植民地である日本において
真っ当な選挙を米国が許すはずがない。
自分達の傀儡を当選させる。
もし、真っ当な選挙を許せば
遠の昔に、
日本は独立していたはずである。
国にしても、地方にしても、
法律を定める議員を支配下に置くことは
米国において必至、 必須 である。
２０時には、投票箱は投票所にある。
１票も開票されていない。
この時点で、当確を出すのは不正である。
誰が、この不正を許しているか？
誰が、この不正を当たり前のように
国民に信じさせたのか？
はっきりさせるべきである。
そして、出口調査を禁止し、
出口調査を元にした２０時当確は禁止、
そして、投票は国民の義務とし、
違反者には罰則を与えるべきである。
そして、開票作業は、すべてを公開し
不正監視のための
撮影を許可するべきである。
今回の都知事選挙の候補者において
どれだけの真の日本人がいるのでしょうか。
その殆どが帰化人かも知れません。
通名がある以上、
誰が帰化人か分からない。
選挙の通名、ペンネームは禁止すべきである。
全ての議員は、本名であるべきである。
清々堂々と名を名乗れ！
