登輝元総統、東日本大震災の被害者に哀悼の意を示し、日本を励ますメール

江南浪人-現代日本が学ぶべきところは多い

手紙は、地震に伴う津波で家屋や車が流される様子をテレビで見て、「日本の皆様の不安や焦り、悲しみなどを思い、私は刃物で切り裂かれるような心の痛みを感じている」と心情を吐露。

 さらに、総統時代の1999年9月、死傷者約1万3千人を出した「921大地震」で復興を指揮した経験を踏まえ、「自然の猛威を前に決して運命だとあきらめず、元気と自信、勇気を奮い起こしてほしい」と励まし、「台湾元総統 李登輝」と結んでいる。


昨日近くの外資系スーパーまで夕飯の食材を買いに行った時のことです。

1Fの入り口から地下の売り場までエスカレーターに乗っていると、後ろにいた2名の中国人女性の話し声が聞こえました。

「今回の日本の津波ねぇ、私日本で起きたって聞いたら、全然かわいそうとは思わなかった...」

私は一瞬立ち止まって後ろを振り向きましたが、彼女達は悪びれもせずそのままおしゃべりを続行しています。

おそらく彼女は私を日本人とは思わなかったのでしょう。

私の住んでいる某市はそれほど日本人が常住しているわけではありませんから。



その一方で日本に住んでいる中国人の友人からは、早速義援金を募金した、という連絡もありました。

上述した中国人女性の発言は少数である、と思いたいです。



台湾の李登輝元総統から日本の新聞社に対して、哀悼と励ましの手紙がメールで送られてきたそうです。

今回台湾は最も早く支援の表明と派遣をしてくれた国です。

日本は台湾と国交を断絶したというのに。



日本はこんな素晴らしい友人がいます。決して孤立なんかしていません。

そして私たち日本人が一致団結して復興し、もっと素晴らしい国を創りあげましょう。
1000年に一度と言われる大地震が発生した。

先の大戦で敗戦以来、最大の国難が日本を襲っている。

こんな状況の中、救助隊等支援の手を差し伸べてくれる各国には国民のひとりとして、感謝の意を表したい。

その一方で各国の支援の内容やそれぞれ自国での報道を見れば、本当の友好国、友人とはどの国なのか、はっきり判明したのではないだろうか?
                      インド・アーメダバードの学校での日本への祈り

江南浪人-台湾ネットユーザからのメッセージ
                      台湾ネットユーザからのメッセージ

戦後から今日まで、日本は特定の国々に対して過分な援助を続けてきた。しかし結果として、友好心を育むことはできなかった。

財政危機が叫ばれて久しい中での今回の震災。限られた国家予算はまずは震災復興に向けられるべきである。

その上で日本の海外への援助は、本当に必要としている国々に限定するよう方針を変更すべきなのではないだろうか。



明けない夜はない。

日本は絶対に天災に負けない。

日本人一人一人が団結、協力してこの国難に打ち勝とう。

私も日本人のひとりとして復興に向けて力を捧げたい。

以前出張で鉄道を使うことはあまりありませんでした。



理由は時間がかかる(車両の速度が遅い)、汚い、ダイヤが乱れるからです。



ところが上海-江蘇省エリアでは上海-南京高速鉄道が開通したことに伴い、現在では時速250㎞以上の高速鉄道車両が1時間に何本も上海-南京間を運行しています。


江南浪人-CRH2というより東北新幹線

これは滬寧高速路線で主力のCRH2、まんま東北新幹線です。




この路線が正式に開通したことにより、上海以西の蘇州、無錫が上海の通勤圏となりました。


結果、各都市の高速鉄道停車駅周辺は地価も上昇しています。


しかも今年中には前倒しで北京-上海高速鉄道が開通するそうです。


北京-上海間1300㎞の距離を4時間(!)で運行予定ということは、走行速度は300㎞以上ですか!?


現在北京-上海間の航空時間が2時間ですから、北京、上海中心部まで4時間ということは、高速鉄道の方がトータルでの移動時間が短縮されそうですね。


私ですか、運行速度250㎞の上海-南京高速鉄道でも乗車時は心配なんですから。個人的には開通しても当分は様子見だと思います。


江南浪人-撮影しても怒られません
これはCRH3の運転席です。CRH3はドイツ設計らしいです。




現在中国では全土で高速鉄道の計画が目白押しで、一部高速鉄道は運行が開始されています。


この高速鉄道の主役である鉄道車両は日本、ドイツといった海外から車両を輸入し、現在では国産化しています。


ただ中国国内ではこれら高速鉄道車両は中国独自の技術だと宣伝していますから、一般の中国人は海外からの技術導入とは思っていないようです。


いずれこれら中国の高速鉄道が本格的に海外市場へも進出するでしょうから、日本の鉄道業界にとっても脅威となるかもしれません。