TRONの屈辱から我々が学ぶべきこと

1980年代後半、日本発祥のOSがアメリカによる日米貿易摩擦(スーパー301条)により、BTRON(超漢字)というパソコンOSの未来が破滅的危機に立たされることになる。
これは濡れ衣だったのだが、時既に遅し、パソコンOS市場は既にWINDOWSの天下になってしまっていたのだった。
TRONは当時の通産省が日本の学校で使うという方針を固めていた矢先だった。
学校で学べば、当然日本の市場はTRON優位になる。
それを見越してTRON潰しを意識的に狙ったものだった。
TRONは軽く、小型化が出来、しかも仕様書が無料で公開されている上、OSとしても極めて優れた性能を持っていた。
OSを海外に握られることは日本のメーカーのパソコンの利益率低下を意味する。今日日本のメーカーがいずれもパソコン市場において極めて苦戦しているのとは無関係ではないだろう。
当時の日本は牛肉やオレンジの問題に必死でTRONどころではなかったというのが真相だろう。
しかし国際市場においてはそれぞれの国の国益がぶつかり合う経済戦争の意味合いもある。
そこでしたたかに渡り合うには、株価や為替といった目に見えるものだけにこだわっていれば、取り返しの付かない事態になってしまう。
幸いTRONは組み込み式OSの分野で、奇跡の大逆転勝利を納めたことで日本にとって計り知れないほどの効果をもたらした。
TRONの問題において反省、学ぶべきことはたくさんあると思う。