放射線を食べ物に? !これだけある照射食品の問題 阿修羅からです。
食べ物についてですが、農作物に使用される遺伝子組み換えされた種子や農薬、化学肥料、防カビ剤などの他に放射線の照射まで気をつける必要がありますね。養殖の魚やお肉になる豚や牛、鶏などの家畜の餌はどんな物を食べているのか、どんな環境で育てられているのか、抗生物質は与えられているかなどを気をつける必要がありますね。
オイラはお肉は食べないですし、卵は牧草卵ですし、魚は養殖のものはほとんど食べないですしね、天然の魚だとしても水銀含有量の多い大型な鮪などは食べていないのですし、添加物の使われている魚も食べないですね。
買うお野菜は、無農薬無肥料のものを選ぶようにしていて、次に有機栽培のものを選びますね。たまに減農薬の果物を買うこともありますけどね。問題はお菓子ですね。有機栽培のものだけを原料にしたものにこだわると食べられるお菓子はかなり限定されてしまうので、国産の原料が使われていて食品添加物の無添加のものを選んで食べていますね。
それでも、かなり限られた食材で、いつも同じような感じですけどね。
なんでも安心して食べられる食品だけが買えるような社会になって欲しいですね。
合成保存料無添加と、うたいながら調味料として合成保存料を使っているような物もコンビニでは売っているようですが、いまはどうなのでしょうね？合成保存料などを使用しないで食品をつくるには大量生産できる限度があるのでしょうね。
＜転載開始＞
放射線を食べ物に? !これだけある照射食品の問題
http://www.asyura2.com/09/health15/msg/191.html
投稿者 地には平和を 日時 2009 年 12 月 05 日 23:17:02: inzCOfyMQ6IpM
放射線を食べ物に?!
これだけある照射食品の問題
http://www.gensuikin.org/gnskn_nws/0610_1.htm
2005年10月、内閣府原子力委員会は、「原子力政策大綱」で放射線照射食品を推進する方針を決めました。
94種類の香辛料への照射の許可を要請していたスパイス業界を後押しする形で2005年12月、食品照射専門部会を設置し､2006年７月、同部会の検討結果がまとめられました｡
これを受け、原子力委員会として正式に照射食品容認をめざし、厚生労働省や食品安全委員会に諮ろうとしています。
照射食品の問題点をまとめました。
食品の成分が変化、危険性を示す動物実験も
照射食品とは、コバルト60などの出すガンマ線、電子加速器による電子線などの放射線を食品に当てて、殺菌、殺虫、熟度抑制、発芽阻止などを行った食品のことです。
食品自体が放射能を帯びることはありませんが、放射線のもつエネルギーで食品に付いている菌、虫､蛹、虫の卵、発芽や熟成のための細胞を殺傷します。
放射線が食品に当たると、食品の成分である物質の分子から電子がはね出され、化学的に不安定になり、「放射線分解生成物」が生じます。
この生成物質の中には、発がん性や遺伝毒性をもつ成分のあることも確認されています。
照射食品は、見かけは生のように見えるのに、煮たり焼いたりした食品よりも大きな変化を受けているのです。
1998年、ドイツの「カールスルーエ連邦栄養研究センター」が照射によりできる化学物質の一つ、２-ドデシルシクロブタノンをラットに与えると細胞内の遺伝子を傷つけるという報告をしました。
その後、この生成物質は発がん物質と一緒に体内に入ると強い発ガン増強作用があることがわかりました。
放射線を食品に当てると、特有の「照射臭」が出て、食べ物として大切な風味がそこなわれます。
ＮＡＳＡ（米国航空宇宙局）が宇宙飛行士の食欲が落ちると宇宙食の放射線照射をやめました。
これも照射による成分変化が関係しています。
安全性は確立されず、悪用・乱用の危険も
照射食品を食べさせた動物実験でも、奇形や染色体異常、生殖器異常、胎児異常、死亡率の増加などが報告されています。
それにも関わらず、その食品が照射されているかどうか、また、その照射量・回数を調べる方法（検知法）も確立されていません。
1978年に、和光堂のベビーフードの原料となる粉末野菜が４年間にわたって違法に放射線殺菌されていた照射ベビーフード事件が起きました。
2004年２月には、マルハ（株）が大腸菌で汚染されたカナダ産ホッキ貝を中国で加工したところ、放射線殺菌をしていたことがわかり、東京都は回収を指示しました。
このように、悪用・乱用はいくらでも起こりうるのです。
また、食品照射施設では、数十万?数百万キュリーの放射性物質を取り扱います。
照射室の見学中に被曝した事故、作業中に被曝する事故が報告されています。
照射線源となる放射性物質の輸送時の事故も起こります。
使用済み線源は、放射性廃棄物として管理しなければなりません。
原子力発電所と同じような問題を抱えています。
照射食品を推進しているのは、原子力産業
安全性も疑問、検知法もなく、管理も不可能な照射食品ですが、これを世界的に流通させようと推進しているのは世界原子力機関（ＩＡＥＡ）です。
1980年に、放射線分解性生物の毒性試験や慢性毒性試験などを無視して、10キログレイ（100万ラド）までならどんな照射食品も問題なしとする報告を出しました。
それを1983年に、国連のＦＡＯ（食糧農業機関）とＷＨＯ（世界保健機関）で作る国際的な食品安全規格に適用され、2003年にはさらに、科学的根拠もないまま、必要なら10キログレイ以上についても問題なしとしています。
そして、貿易上のメリットや食中毒防止のための利用を喧伝しています。
安全性や管理問題を無視して、貿易上のメリットも食中毒防止のための利用といっても意味はありません。
日本は、「食品を製造し、又は加工する場合は、食品に放射線を照射してはならない」と、食品衛生法第11条で禁止しています。
唯一、例外として北海道・士幌農協のジャガイモ（年間７千トン）だけ照射が認められているだけです。
日本では1970年代から、照射食品に反対する消費者・市民の幅広い運動が行われてきました。
最近の原子力委員会の動きに対し､改めて消費者・市民団体が集まり、｢照射食品反対連絡会｣を６月に結成しました。
平和フォーラムも参加する同連絡会は､これまで、政府への｢照射食品に関する質問主意書｣の提出、原子力委員会への申し入れ、同専門部会委員への要請などを行い､さらに、食品関連の製造、流通、輸入業者に対するアンケート調査も行いました。
多くの業者からは、照射食品が認められた場合も、扱うかどうかは未定との回答があり､食品関連業界も、原子力委員会の唱えるメリットを肯定していない実態が明らかになっています。
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