「働けるのに働かない」方についての考察 | メンタルヘルス ~希望へ向かって~

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メンタルヘルスナビゲータによるカウンセリングの提供と、「ホリスティック医学」の概念を基盤とした「次世代型 療院構想」について発信しています。

皆さん、こんにちは!

メンタルヘルスナビゲーターのK・HAMANO

です('◇')ゞ

現在、日本の労働人口の中で

「働けるのに働かない人」

というのが、実に350万人もいるそうです。

いわゆる、引きこもりやニートと呼ばれてる方々などもそれに含まれてます。

心や身体の病で「働きたくても働けない」方が大勢いらっしゃる中で、「働けるのに働かない人」つまり「働く意思がない」方が、こんな大勢いらっしゃることは、どういった背景があるのでしょうか。

 

実家暮らしや生活保護で、食べてはいけるのでお金の為に働く必要がない事。

働くことに喜びや意味を感じられなくて、人間関係が煩わしく働かない事など。

 

こういった方々は、医師に病名こそ付けられてないにしろ、社会に適合できなくなってしまった「適応障害」

だと言っていいでしょう。

ある意味、複雑化した社会の時代の犠牲者でもあると言えるでしょう。

 

人間という生き物は、本来「怠け者」です。

しかし、子ども時代に学校や家庭で、「怠け者」はいけないことであると教育を受けてきたので、理性で「怠け者」にならないための努力を払ってきて、現在の私たちがあります。

 

「働けるのに働かない」人も、理性では皆さんと同じように「怠け者」はいけないことだと知っています。

 

気を付けなければならないことは、こういった方々を単に

「あいつは怠け者だから駄目な人間だ。」

と安易に一概に決めつけることは、誤った認識で差別や偏見を生み出し、社会的な悪循環をつくってしまうため、してはならないことだと思います。

 

確かに、「働けるのに働かない」方を目にすると、心配や不快感を感じる気持ちは十分わかります。

 

でも、それは「働けるのに働かない」人なりの「働かない」原因と理由があり、今は現時点での経過であり、その方の人生の結果ではないのです。

 

ある意味、彼らは時代の犠牲者であるという認識に立ち、このような方々を更生させるには、周囲の方々は傍観者であってはならないと考えます。

 

家族に於いては、単に「家でゴロゴロしてないで働け!」と感情的に指導するのではなく、なぜそうなってしまったのか、そのプロセスを聴き、直接聴くことができななければ、就労支援センターなどの社会資源の支援を利用することで、まず「働かない」理由を否定するのではなく、どうすれば働く意思になれるのかという「協力」をするという気持ちになることが大切になると考えます。

 

「働きたくても働けない」方が大勢いる中で、ちゃんと納税をして社会の構成員として労働の義務を果たしている我々労働者が働けているのは、毎日次々と倒産している会社やリストラにあっている方が大勢いる中においても、奇蹟的に今日も働く場があり、生きていく為と、QOL向上のために消費することによって経済の発展に貢献できる環境にあり、家庭でもその家庭を支える責任ある立場を選択出来たからであって、働くことへの義務を果たし権利を享受できているので、「働かせてもらっている」という認識をもつことが大切であるという理解に立つべきことは言うまでもありません。

 

しかし、通勤電車に揺られ、出勤するサラリーマンの眼は、そのほとんどが険しく無表情で、喜びの雰囲気を感じられません。

在宅ワークの方は、自分のしたい仕事を自分のペースで出来ているので例外ではありますが。

「働く」ことに「喜び」を感じられないほど、命の時間を無駄にしていることはありません。

しかし多くのサラリーマンは、自分の命の時間の自己犠牲を払い、働く「行動」をしていることは大変尊いことであると思います。

そういう方々から見れば「働けるのに働かない人」は怪訝な感情しか生まれてこないのは仕方ないかもしれません。

 

しかし、彼らは単に怠慢で

「働けるのに働かない」のではないのです。

 

 

あるアンケート調査で分析された資料から抜粋した「働かない理由」を挙げてみました。

 

 

①「働く意思を持ちたいが、自分の社会に於けるポジショニングが見つけられない。自分の適性、職業への魅力、働くことで得られる喜びがイメージできない。」

 

②「モラトリアムの中で生かされているので、お金を稼ぐことに充実感や喜びを感じられず、働くモチベーションが上がらない。」

 

③「急速な情報社会の流れの速さについていけていない。」

 

④「嫌な人間関係に巻き込まれた経験があり、それがトラウマになっていて、会社(事業所)で、他の社員と働くことが不安である。」

 

⑤「マスコミの無責任なロジックに踊らされている。」

 

⑥「家でゲームをしていても一銭の収入にもならないことは認識しているが、ゲームをしていることの方がバーチャルの世界の中でオンラインで様々な見知らぬ人と共有できるコミュニケーションを取れるので、集中して楽しめ、孤独感を紛らわせるツールを持っているから、働く中で、違う価値観を持つ人と関わることで、自分を否定されるのではないかという不安がある。」

 

⑦「自分の存在価値に気づいていない。」

 

⑧「仲間(コミュニティ)を持つことの共有体験を感じられなくなってしまっているので、自己承認ができていない。」

 

⑨「家族や周囲の人の意見を受け入れられない程、労働に対して不快な体験や先入観があり、自己防衛本能が働いて、働こうという思考になれない。」

 

⑩「働かないことで生じる危機感を予測したり、デメリットを自分のことに置き換えられない。」

 

など・・・。

 

これらは、いわば「心」の在り方が問題であって、積極的に「働かない」ことを選択したのではないというのはお分かりいただけるかと思います。

 

また、単に「怠慢」という一言で片づけられる背景ではないということもお分かりいただけたでしょう。

 

今後、日本の労働人口は減少の一途を辿ることは間違いありません。

その中で、このような「働けるのに働かない」人が増加していくことは、日本の経済に壊滅的なダメージを生じさせてしまいます。

 

生産性が低下し、物価が高騰し、消費が減少する。大恐慌の時代になる恐れも十分考えられます。

 

これから増々減少していく労働人口のうち「働けるのに働かない」方を支援していかなければ、世界における日本の経済大国としての位置づけは衰退していくことは明かです。

 

私が提唱している「次世代型 療院構想」では、このような「心」の問題で「働けるのに働かない」方を対象にして、政府の

「働き方改革」に参画していき、カウンセリング事業や就労支援事業の提供の斡旋を行ってまいります。

 

また、総務省の調査によれば、今の子供たちや、まだこれから誕生してくる子供たちが働く世代になった時、「現在存在していない職業」に就く割合が65%を占めると言われています。

 

ちなみに現在の子供がなりたい職業の第2位は「ユーチューバー」だそうです。ほんの10年前には存在しなかった職業です。

 

AIの開発など、物質的には目まぐるしい発展を繰り広げている日本の産業ですが、「メンタル」に焦点をあてた産業は発展途上と言わざるを得ません。

 

いくら物質的に便利さを追求しても「メンタル」の分野で活性化を図っていかなければ、生産性の向上にはつながらず、一部の富裕層だけがその商品を購入でき、あとは輸出に頼らなくてはならないことになるでしょう。

 

「働けるのに働かない」のには、言わずもがな「心」の問題を解決していかなければなりません。

 

精神科医による「自然療能力」を軽視した西洋医学一辺倒な医療の在り方や、臨床心理士によるマニュアル通りのカウンセリング、一元化された認知行動療法、作業療法士によるマニュアル通りの自立に向けた訓練などだけでは追いつかないのは、既に、現時点で分かりきっています。

 

そこで「補完・代替医療」のセラピスト・ヒーラー・カウンセラー等が、そのスキルを使って「統合医療」の観点から、クライアント様に全人的医療の提供をしていけるシステムを構築しなければなりません。

 

そのためには「健康保険証」を、所得に応じて「補完・代替医療」にも使えるように法整備を行い、クライアント様の自己負担分を減らすことで、高単価なサービスも保険で受療できるようにし、多面的な治療を受けることで「心」の問題解決を図ることが出来、「働けるのに働かない」方も減少していけることが期待できると考えます。

 

そして新しい「メンタルヘルス」の産業が誕生し、子どもたちがなりたい職業になれるようクオリティーを高めていく必要性が生まれてサービスのレベルアップを図れるように、西洋医療の「薬物療法」や既存の「自立に向けた訓練」に、その枠組みを限定するのではなく、クライアント様自ら、治療を選択・統合し

「ホリスティック医学」の定義を実践し広げていくことで、「自分らしさ」を顕在化でき、高度経済成長期の時のように「働くことの喜び」を復活することができるのではないでしょうか。

 

「次世代型 療院構想」では、「メンタルヘルス」における新しい産業を開発していき、「スピリチュアル」の面も含めて、「薬物療法」だけに依存しない、全人的な次世代型の医療産業をマーケティングして拡大していき、システム化を図り、プロダクト・ローンチしていく構想を持っています。

 

「少子高齢化社会」の中で、限られた労働人口で、高い生産性を生み出すために「働けるのに働かない」方々を減らすための、労働人口を充足にする具体的な取り組みとして、医師や代替医療の療法士などの専門職と、バリューチェーンに精通した経営マーティングのコンサルタントが手を組み、普く、国民が上質のメンタルヘルスを受けれるように、国が法整備を行っていくことが喫緊の課題となってくると予見します。

 

最後まで、ご高覧ありがとうございました。

 

 

  メンタルヘルスナビゲーター K・HAMANO

 

 

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