「スピード経営」の社内推進
まだ、「スピード経営」に全社的に対処されていない会社は、まず、社長直属の「スピード経営推進委員会」（仮称）でも設置され、社内の組織並びに意識改革から着手されることを推薦したい。
狙いは、社内のありとあらゆるところで、スピーディーな経営と権限・責任の委譲を実行するには具体的にどうするか徹底的に追求することにある。
社長自ら社内のあらゆるチャンスを利用して、スピード経営の重要性を強調し、会社全体のベクトルを一つにする必要がある。２１世紀の社長（ＣＥＯ）の仕事は、まさにマネジメントよりもリーダーシップであり、その最も大事な仕事の一つは「スピード経営」の推進・実行にある。そうしなければ、次々生まれてくるベンチャー企業に勝ち続けることは不可能となる。