トルコ大地震の原因究明に乗り出したエルドアン政権

本日、「日中アート交流展」は無事、最終日を迎えました。

２月１３日の開幕式から多くの皆さんにご来場頂き、小生の「創作漢字」や廣開氏の日本画「富士山」などをご覧頂けて、嬉しい限りです。
 

ところで、来場者の中には飛び込みでやってきたポルトガルの女性アーティストを始め、意外な出会いがいくつもありました。
 

中でも、トルコと近い医療関係者との出会いは驚き以外の何物でもありません。
 

小生どもの作品を見て頂いた後、会場で歓談したのですが、衝撃的な情報を共有してくれたからです。
 

何かといえば、トルコやシリアを襲ったマグニチュード７．８の大地震をめぐる不可思議な動きに関するものでした。
 

確かに強大な地震によって多くの建物が倒壊し、半端ない犠牲者が出ています。
 

日本での報道は安全性を蔑ろにした建築物が被害を拡大しているとの説明がもっぱらです。
 

しかし、エルドアン大統領は「そんな単純な話ではない。今回の大地震が起きた背景を調査するように命じた」と発言。
 

実は、犯罪の可能性を示唆するもので、何やらきな臭いと言わざるを得ません。
 

というのも、地震発生の２４時間前、アメリカなど１０か国の駐トルコ大使に国外退避命令が出されていたことが判明したからです。
 

しかも、５日前、ルーマニアの外務省はトルコ在住の自国民に対してトルコ国内での移動を控える通達を発令していたといいます。
 

そこに決定打を打ち込んだのがルーマニアのロバノビッチ上院議員です。
 

同議員曰く「今回の大地震は人工的に起こされた可能性が高い。いわゆる自然改変装置が使われたようだ」。
 

では、なぜトルコが標的になったのでしょうか？
 

ロバノビッチ議員がルーマニア議会で行った演説によれば、NATOの一員であるトルコがウクライナ戦争に関連してロシアへの経済制裁に与せず、反欧米の姿勢を崩していないため、見せしめ的にエルドアン大統領の失墜を狙ったものとのこと。
 

というのも、地震の震源地が特定できていないにもかかわらず、大きな余震が１５０回以上も続いていることは自然現象としてはあり得ないからです。
 

このところ、世界の注目を集めている「偵察用気球」問題より、はるかに深刻な「自然改変装置」の存在に目を向けるべきではないでしょうか？
 

そうした情報を持ってアートの会場に迷い込んでくれた来場者がいたことは、アメリカ上空に迷い込んだ気球より、小生にとってははるかに意外な展開でした。
 

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