第２の真珠湾攻撃に備える旧思考のアメリカ

明日、１２月８日は日本軍が真珠湾への奇襲攻撃を行い、太平洋戦争を勃発させた１９４１年から８０年目となる日です。

当時、日本ではラジオを通じて、「帝国陸海軍は本８日未明、西太平洋において米英軍と戦闘状態に入れり」との大本営発表を伝えました。

終日、ラジオからは日本軍を称える軍歌が流されたものです。

とはいえ、この先制攻撃はアメリカ国民の戦意をかきたて、「リメンバー・パールハーバー」は合言葉になりました。

今では日米両国は最大の同盟関係を築くまでに関係改善と強化を達成していますが、アメリカ人、特に、軍人の間では「リメンバー・パールハーバー」は深層心理に刻まれています。

２０１６年、５月、オバマ大統領が広島を訪問し、同年１２月、安倍晋三首相がハワイの真珠湾を訪問しました。

日米が戦火を交えた悲劇的な歴史の起点と終点となる場所を双方の首脳が訪問したことで両国の歴史には新たな１ページが開かれたものです。

さて、今、米軍が最も懸念し、その対策に神経を尖らせているのは「第２の真珠湾攻撃」に他なりません。

その主体は中国であり、舞台は台湾海峡でしょう。

米第７艦隊のトーマス司令官曰く「次の戦いは海戦になる。我々が現有する４隻の空母は優秀だが、これだけでは十分とは言えない。できれば8隻の空母がほしい」。

海軍力を強める中国との戦いを念頭に置いての発言でしょう。

しかし、先のアフガニスタンからの撤退やイラク戦争での失敗など、アメリカの軍事戦略には超大国意識からもたらされた「物量作戦重視」の弊害も見られます。

アメリカはアフガンとイラクにおける戦争に6兆ドルを投入しました。

しかし、不名誉な結果に甘んじたわけです。

トーマス司令官の発言からは、空母を増やすことで中国との戦争に勝てる、との思いが伝わってきます。

果たして、そう思ったように行くでしょうか。

同盟国ということで日本への負担要求も年々、増大する一方です。

現代の戦争はこれまでとは違い、物量戦ではなく、ハイテク・サイバー化しています。

8隻の空母があったとしてもGPSや通信衛星を破壊されれば、無用の長物となることは火を見るよりも明らかです。

日本はアメリカの弱点を冷静に分析し、真の同盟国としての「戦う知恵」を共有すべきと思います。

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