パリを襲った悪夢の金曜日テロの背後で笑うのは誰か？

１１月１３日はフランスにとって「悪夢の金曜日」になりました。

同日夜、パリ市内で発生した同時多発テロ。

１２８人が死亡、３５２人が重軽傷、内９９人が危篤状態という大惨事です。

オランド大統領も観戦中だった独仏サッカー試合の舞台、国立競技場もテロリストに襲われ、大統領はからくも一命を取り留めたとのこと。



同大統領の言葉を借りるまでもなく、このところ世界各地で相次ぐテロ行為は「戦争」に他なりません。

では、その原因はどこにあるのでしょうか。

なぜ、テロリストたちは自爆テロを繰り返すのでしょうか。

フランスやアメリカによる対シリア政策の失敗や、その背景となったアメリカによるアル・カイダやISに対する関与のあり方に大きな問題があると言わざるを得ません。

オランド大統領は「待ってました」とばかり、国会での協議や合意もなく、国家非常事態宣言を発し、国境の封鎖、検問の強化、通信の傍受、令状なしでの家宅捜査など、矢継ぎ早にテロ対策を打ち出しました。

今回のテロによって誰が一番得をするのかを、冷静に判断する必要があります。

メディアでは「フランス版９・１１テロ」と呼ぶほどです。



確かに共通点があります。

事件発生直後に、犯行組織を特定したことです。

ニューヨークのガレキの上で、ブッシュ大統領がテロとの戦いを宣言した時とそっくり同じ言い回しで、オランド大統領はテロに屈しない強いフランスを訴えました。

また、世界貿易センタービルの現場でハイジャック犯と目されたサウジアラビア人のパスポートが発見されたと同じように、今回も国立競技場の現場でシリアとエジプト人のパスポートが見つかっています。

自爆テロリストのパスポートが現場で回収されるとは、信じがたいことです。

テロ行為を非難することは簡単です。

その背後の真実を抉りださなければ、解決への道筋は得られません。