
私のブログで、
継続的に最もよく読まれているのが、
『故母里啓子医師からの大切なメッセージ』
です。
母里啓子さんの慈愛に満ちたメッセージが
共感を呼ぶのだと思います。
今日は、
札幌市で長年に渡り、ガンの方たちのために、
献身的に「断食道場」を開かれている
斉藤一治さんの記事「がんは基本的政策」を
ご紹介致します。
これまでも何度も斉藤一治さんの素晴らしい
記事をご紹介してきましたが、
本記事はガンに関係する方だけに限らず、
全ての人に是非知っていただきたい真実です。
少しでも皆さんの意識進化のお役に立てましたら
幸いです。
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「がんは 基本的政策」
斉藤 一治
2026.5.7

『インフルエンザ・ワクチンは打たないで』
の著者、母里啓子氏の言葉に
「インフルエンザは病氣ではなく、政策だ」
とありました。
まさに、その通りです。
がんも「病氣」ではなく「政策」です。
昭和35年:がん死亡者93、773名
昭和56年:がんが国民死亡順位の一位となり、
現在まで首位を「厳守」
平成2年:循環器疾患基礎調査実施
・がん死亡者217,413名)
平成8年:「生活習慣病」の概念を導入
・がん死亡者271,187名
平成18年:がん死亡者329,314名
平成27年:がん死亡者436,217名
(「がん・統計白書」で予測)
このように、
昭和35年から平成18年まで、約45年間で
「がん死亡者」は3,5倍に増加しています。
恐ろしいことに、
日本政府は、更に増大すると予想しています。
約45年間、政府は、10兆円単位の
がん対策費を税金から投下しましたが、
結局は「何もやってこなかった」、
税金をドブに捨ててきただけです。
国立がんセンターは、
2015年には、下記のごとく、
がん患者は約89万人になると予定しています。
男性:約55万4千人(1998年比 90.7%増)
女性:約33万6千人(1998年比 57.3%増)
がんに罹病する患者が増え続け、
それに伴い、がん死亡者が増え続けていく
との「お告げ」です。
これほど、
納税者・国民を愚弄することはありません。
下記は、
船瀬俊介著「抗ガン剤で殺される」花伝社刊
からの引用で、
筆者と厚生労働省・食品医薬品局審査管理課の
K専門官とのインタビュー記事での
K専門官の「供述」です。
厚労省:抗ガン剤で「ガンが治る」ことは、
たぶんほとんど無い。
現状としては、少しでも(ガンが)小さくなる
のであれば、症状が軽くなるのであれば…
それを「有効」と見ざるを得ないだろう。
そういうことで
多分これまでの抗ガン剤は審査なり承認が
行われてきたのだと思うのです。
筆者が「99%毒殺ですよ。1%は奇跡的に
(運良く)治っているかもしれないけど」
との問いかけに対し、K専門官は
厚労省:ですから、抗ガン剤の扱い方では、
厚労省としても、これからキチンとして
いかなければいけない、という風に
やっているところです。
たとえば学会でも抗ガン剤の専門医制度とか
を立ち上げているところかと思うんですけど。
筆者:それよりも、はっきり言って
禁止すべきじゃないですか?
それはクスリじゃない。
薬事法14条に書いてあるんじゃないですか?
「有効性にくらべて危険性が甚だしい」場合
「これを許可しない」。
なぜ、認可したんですか?
厚労省:……(沈黙)
同書からの引用終了
329,314名の「99%」ですから
「約32万6千人が虐殺」されている
事実を厚労省が否定しないで、黙認しています。
結局、国民の3人のうち一人が、
国の政策である「がん治療」で殺されています。
次に
「自然な療法のほうがガンを治す」
(今村光一著1991年刊)から要約引用します。
OTA(アメリカ議会技術評価局)は、1978年
「医療技術の効果と安全性」とのレポートの中で、
「乳ガンの検査は検査自体が新しいガンを
発生させている」と問題提起しています。
1990年12月、OTAが受け取った
NCI(アメリカ国立ガン研究所)からの公式文書には、
「当NCIが勧めている療法を含め、
ガン治療に”証明された療法”などは存在しない」
とあります。
引用終了
これは、
がん治療として行われている
「手術」「放射線」「抗がん剤」のいわゆる三大治療は
有効性がない、
つまり「効果」がないと「自白」したということです。
1985年、
NCI(アメリカ国立ガン研究所)デビィタ所長は、
「抗がん剤で、がんは治せない」と、
アメリカ議会で証言しました。
更に1988年NCIリポートで、
「抗がん剤は、ガンを何倍にも増やす増がん剤」
であると断定しています。
これ受けて、
1988年の日本がん学会でも、
大問題となりましたが「白い虚塔」の中に
封印されてしまいました。

少なくとも、この時点で、
日本のがん研究者および医師は、
抗がん剤は「増がん剤」であり、
決して、がんを治すことは出来ないと、
知っていました。
しかし、
厚生労働省を頂点とする
「官・大学・製薬・医療・保険・葬儀屋」共同体は、
数十兆円にも上る「抗がん剤市場」を死守して、
その犠牲として「国民の生命を奪う」ことを
選択しています。
結局、抗がん剤は、
自然治癒力・免疫力に逆らい、
自然治癒力・免疫力を低下させ、
生命の死を促進させる「増がん剤」です。
これが日本の医療を認可し、指導・管理している
監督官庁・厚生労働省の実態です。
無責任を通り越した、
この残虐な「商魂」は、同共同体の本性です。
彼らの「販売予測」436,216名を達成するため、
これからは、
二人に一人が「がん治療」で殺される時代に入ります。
何のことはない、がんを早期に発見する
「医療器械だけが、急速に進歩している」だけで、
「医学・医療」が進歩しているような「幻想」を与えて、
患者という「お客様」を増大させているだけです。
つまり
「早期に発見され、早期に殺されている」のが実情です。
がんは、放っておきますと、自然と終息していくものです。
何故か、それこそ、
恒常性維持機能、自然治癒力・免疫力が働いて
くださいまして、
少し、時間を掛けながら「恒常性」を回復していきます。
これが生命です。
感謝
ところが、
同共同体は、一人でも多くのお客様を囲い込むために、
必要以上に病氣の脅威を拡大させています。
曰く、
がんは難病だが「早期発見」すれば「早期治療」が
できるから、必ず検査を受けなさい、と。
これに、うっかり乗ってしまいますと
「早期に発見され」、受けなくても良い手術を受け、
結果、自然治癒力が低下して、再発・転移して、
今度は「抗がん剤で治療を」と言われて、泥沼に陥り、
濡れ雑巾を絞るがごとく、絞りとられた挙句
「余命〇か月です」との宣告を受けます。
この一連の流れが「政策」「国策」です。
「政策」に逆らい、
早期に発見されても、放っておいたほうが
長生きする確率は大いに高いのです。
「政策」と言うよりも「基本的な政策」です。
自民党から民主党に「政権交代」しましても
「基本的な政策」は継続・維持されていきます。
更には、
「食糧は国内で作るよりも
海外から安い物を輸入すれば良い」
「USAは同盟国なので、軍隊を駐留してもらい、
核の傘下で抑止力となっていただく」
なども「基本的政策」です。
勿論、
「放っておく」と言っても、このままではなく、
これまでの心を入換えて、食生活を改善するなど、
根性を鍛え直さなければなりません。
この根性を鍛え直すことができない人は、
病院のベットでモガキ苦しむしかありません。
同様に、
根性を鍛え直すことができない国民は、
奴隷として搾取され続けるしかありません。

がんの原因の約45%は「食」「食生活」である
ことは日本人であれば知っているはずです。
それでも、
がんに罹病し、がん治療で殺されていく人が
ドンドン増えていきます。
「自分の命を自分で決められない」のは、
最早、生命ではありません。
「自分の命は自分で決める」とは
「天寿を全うする」まで生きることです。
全うする前に亡くなることは「不自然」であり、
生命に対する冒涜であります。
ましてや「医療で殺される」のでは
「自分の生命への無知」そのものです。
医師は、
病氣を創り出すことはできますが、治せません。
医師は「寛解(かんかい」という言葉を
「一時的に治った状態」の意で使います。
つまり、
医師による「対症療法」という名の、
自然治癒力に逆らう「逆療法」で、
「症状が一次的に軽減された状態」
でしかありません。
このような言葉が存在すること自体、
「治せない」「根治できない」証拠ではあります。
つまり、
医師は決して「治る」とか「根治する」とは言いません。
それを言ってしまうと「詐欺師」になるからです。
結局、治せないのです。
彼らにとって「がんは死に至る難病」であり、
同様に「風邪も難病」なのです。
医師は病氣の原因を知りません。
知っていますと、医師は罹病することはなく、
がんにもなりません。
医師は「医学部」ではなく
「病院経営学部」で学んでいるだけです。
もともと治せないし、根治してしまったら、
医師は「商売」になりません。
そういう意味で医師は「死の商人」です。
ですから国民が「懲る」しかありません。
「幻想」から覚醒し、
病気を直すのは、自分の生命が持っている
「自然治癒力」だけであると自覚しなければ
なりません。
この「自然治癒力を高めるための処方箋を書く」
のが、国家資格としての「医師」ではなく、
命を守る「医者」であり、
一般国民(患者)は、これに従って、
精進すれば良いのです。
自分が作った病氣は、自分でしか根治できません。
自分の自然治癒力を信じます。
( 2014年5月4日 記 )
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