ディサビリティー申請を
オンラインでやってみた。
住所などの基本情報、
学歴、職歴、収入などの
バックグラウンドを提出してから、
障害に関する通院歴や検査名、
処置や処方箋の情報を入力する。
(学歴は
仕事につける可能性を
見るために必要なのかな?
普段も
病院とか、
関係なさそうなところでも
最終学歴を
聞かれることもあり、
意外とアメリカは学歴社会かも。)
(あと、敬称もいちいち、
書く欄があったりして、
博士とか医者とか裁判官とか、
それなりの身分を主張できたり。
格差社会よね。)
3年も
医者をたらい回しだったから、
かかった先生も
検査の数も膨大。
記憶は曖昧。
しかも、
検査結果に異常なし、
と書いたり
薬の効果なし、
と書くたびに
複雑な気持ちになる。
(理学療法士が
「神経内科で
診てもらったほうがいい」
というのに、
「いちいち理学療法士の
言う事を聞いていたら、
あっちこっち
検査を受けなきゃいけなくなる」
と、主治医にいわれ、
主治医の方針に従ったら、
そっちのほうが
とおまわりだったり。
そのかわり、か、どうか、
申請がみとめられなかったら、
援護射撃的なレターを一筆、
したためてくれると、
約束してくれた。)
ちなみに
脊髄小脳変性症や
多系統萎縮症を含む
いくつかの難病には、
Compassion Allowance
という特例措置があり、
通常より迅速な審査、
可能ながぎり
迅速な保障支給開始が
約束されている。
日本には
社会労務士が存在し
申請手続きに関する
アドバイスをあおげるが、
アメリカでは
弁護士に依頼する事になる。
私たちは、
まず全部自分でやって、
付き返されたら
弁護士に
相談することにした。
一番の懸念は、
私の年齢に必要な
社会保障の
支払い要件を
満たしていない事。
アメリカ移住が
2012年6月から、
職歴は5年3ヶ月。
通常の要件には
ちょっと足りない。
でも、
日本の年金を
2016年まで支払っていたので、
そのへんが
どう考慮されるのか、
吉とでるか凶とでるか。
さっき、
ユマの年金事務所から
電話があり、
やはり
今のままでは
要件を満たしていない
扱いになるので、
今回の申請は認められない、
と言われたのですが、
日本での加入期間を
合算できるのでは、
と聞いてみたところ、
国際年金機関に
問い合わせをするための
書類を追加で出すように、
ということでした。
そこで初めて、
アメリカ側から
日本での
年金制度加入状況が
わかるそうです。
（担当者、
結構親身だった。）
合算してもらうには、
アメリカでの
最低6か月の勤務実績が
必要だそうで、
下手をしたら、
年金の受給資格が
もらえないことも。
その場合は、
日本に帰国、
住民登録もして
国民年金再開後、
日本で受診、
その日を初診日とすれば
いいのかな？
米国の障害者年金が
もらえなかったら、
日本で社会労務士に
相談したほうが良いかも。
ちなみに、
オンライン申請での
漏れはなかったそうです。
ただ、
「働けなくなった日」を
退職日にしていたのですが、
療養期間として
長期にわたる休みを
取り始めた日で
よいとのこと。
先方で、
11月25日に
書き換えてくれました。