親とも会えない、初詣にも行けない年明けです。
久しぶりに帰省する予定でした。直前になって、「電車を使うなら帰省をしないくていい」と言われました。親は年寄りで、新聞やテレビの報道を真に受けていますから、仕方ありません。
私は以前から多くの報道に疑問を持っています。
今回のウィルス肺炎も、一昔前まではWHOの規定で「武漢ウィルス」等の、どこで発生したものかを特定する名称を付ける事になっていました。エボラ出血熱、香港A型等、その規定に沿って地域名が付けられています。何故、今回はCODV-19とか新型コロナウィルスという地域名がなくなっているのか？
「あの国
」がこれからも起こるであろう、ウィルス由来の伝染病を見越し、マーガレット＝チャンをWHOに送り込み、”発生地を付けるのは差別になる”という理由を付け、”発生地を名前に付けないようにした工作”をしたのです。
現WHOの事務総長が、「あの国」から、自国の保険大臣・外務大臣の時に膨大な賄賂をもらっていたのです。そして、言う事を聞く長に仕立て上げられた。
なぜ、「人を大切に」している筈の報道関係各社が、こんなに重大な事を報道しないのでしょう。
本当に医療崩壊を防ぎたいなら、ウィルスの特性も解って来て、ワクチンも開発された状況を鑑み、感染症の第二類からインフルエンザと同じ第五類に引き下げて、病床に余裕を持って治療できるように、軽い症状の人はホテルに滞在してもらう。そして、病床がひっ迫しているのは公立病院だけなので、民間病院にも協力を要請する。このような解決策を、なぜ野党は国会で議論しないのでしょう。
ウィルスというものは、もともと変異するものだそうです。そして、その多くは弱毒化していく。変異種といっても、弱毒化したものかも知れないが、それは伝えない。
患者数ではなく感染者数という、前代未聞の方法で国民をあおり、「月曜日としては最多」とか、意味のない報道をし、それを受けて自治体のトップが”自粛要請”を使って、存在感をアピールする。
何故感染者が増えたのか？それはPCR検査の人数を5倍程度に増やしたから。でも、それを伝えることはありません。
悲鳴を上げている旅行業界のカンフル剤となったGO TOトラベルを、エビデンスなしに中止させたい医師会や自治体。
一方、福岡市長のように「GOTOトラベルと感染増加は関連はない」という記者会見は報道しない。
危機をあおると儲かる業界があり、それによってメリットを受けようとする輩がいると思っています。
本来、政治とはそれのかじ取りをしなければなりません。このままでは、ウィルスで死ぬ人より、経済の悪化で死ぬ人の方が多くなってしまいます。
大統領の会見を途中で打ち切る米国のメディア、それを知らせない日本のメディア。選挙権を持つ人の7.8倍も投票された選挙区、ドミニオンによる投票数操作疑惑、バイデンジャンプ、あの国からの候補の息子への巨額の資金供与、マフィアとのつながり。そのような事が”報道しない自由”と言われる所以です、
日本国内なら、外国に合法的に買われていく国土や水辺。政官財、経済団体、学校、マスメディアや芸能界、文化人。あの国とは軍事研究をするけれど、日本の防衛研究を拒絶する研究者団体。
世界中で多くの人が亡くなっている病気を、一部は意図的に広めた証拠もあるのに、既存マスメディアであの国を非難した人を私は知りません。
北の方では、幼稚園で日本語を教える前に、あの国の言葉を教える状況があります。あらゆる所に影響力が深く浸透してしまっています。
これらは、どれ一つ報道されません。
その裏には間違いなく”あの国”の関与があるでしょう。
２０年後には、北と南の島の地図が日本では無くなるのではないかと、危惧しています。
一方、何も問題のない事を、まるで打ち合わせしているかのように、横並びで、さも、問題があるかのように報道する。雑誌、報道、議員が連動しているのは間違いありません。
本来、自由に発信できる新しいメディアであるはずが、大統領選の不正選挙等について発信すると、一方的にSNSや動画サイトが削除されてしまう”検閲”は、大統領選挙戦途中から始まりました。もちろん、日本国内もです。
そして、1月初旬には、米国大統領のアカウントを一歩的に閉鎖するという、自由なプラットホームとしてあり得ない暴挙に出た、twi●ter社。米国大統領選をきっかけに、世界の民主主義が危機に瀕しています。
特定秘密保護法案で、ほぼ全てのマスメディアや映画監督、芸能人、学者等が「政府による検閲で、本が書けなくなる、映画が作れなくなる」、「日本が戦争に加担する」と大騒ぎしたのに、何故SNSや動画サイトの本当の検閲には、声一つ上げない。おかしいと思いませんか？
このような、混沌とした世界情勢で生きていくには、事実を知って自分なりに考え、そして行動するしかありません。
迷子猫捜しも、自ら情報を集めて分析して、思い込みをせずに行動しなければ見つかりません。人任せではなく、自分で荒波を超えて行く決心が必要なのではないでしょうか。
あの国から数千億円相当の金額を得て、独裁政権とビジネスをしている息子、その父親が新しい大統領です。そういう人があの国に強い態度を出来るでしょうか？同盟国の島が取られそうになったら、それを守る為に協力するでしょうか？
悲しいけれど、不安がいっぱいの新年の始まりです。
今年はどのような年にするのかは、自分次第です