義務的ワクチン接種を廃止したことによって、最低の子供死亡率を得た

 

 

【訳者注】日本政府とビッグファーマとの関係はどうなっているのか? 圧力があるとすれば、どの程度の圧力で、どの程度の攻防があるのか?――といったことに、一般の関心はあったと思われるが、これを読む限り、日本の役人たちは、結局、彼らの計略を退け、国民(特に子供)の健康を一番に考える方針を貫いたようである。これは当然のことであるが、このような心配をするのは、子宮頸がんワクチンをめぐって、当初、相当に危ない立場に我々は置かれていたからである。ビッグファーマを退けるのは当然のことだが、アメリカや西側諸国ではそうはいかないのだろう。露骨な彼らの人口削減計画を受け入れているように見える。

もう一つ気になるのはモンサント社(種子とその遺伝子操作の独占企業)との関係だが、これについては、わが国が、非常に危ないことになっているという内容のビデオを、友人から送ってもらったので、興味のある方はごらんになるとよい。

https://m.youtube.com/watch?v=2aGl8UNHu0Q

 

 

Jay Greenberg, www.neonnettle.com

August 7, 2018

 

japan has the lowest infant mortality rates and longest life expectancy in the world

 

 

日本は、世界で最低の子供死亡率と最長の平均余命をもつ

 

 

 

 

 

日本の市民は、世界で最も健康で、最も長く生きる人々であることが、統計的に証明された

 

この国はまた、この地上で最も低い子ども死亡率をもっている。

 

日本政府が、アメリカでは現在、義務になっている多くのワクチン接種を禁じ、他のビッグファーマの薬やワクチン一般の代わりに、厳しい規則を定めていることは、驚くに当たらない。

 

日本の反ワクチン政策は、ワクチン接種は公衆の “健康増進” のためだと主張する、アメリカのワクチン推進者によって、長いこと批判されてきた。

 

しかし、日本人の方がアメリカ人より長生きで、健康であり、アメリカで生まれた赤ん坊は、日本で生まれたそれより、幼時に死ぬ確率が2倍も高い。

https://en.wikipedia.org/wiki/List_of_countries_by_life_expectancy

 

ワクチン接種とか公衆衛生の問題になれば、西側諸国は日本から学ぶべきことが多いのは、明らかである。

 

日本人は要するに、ワクチン懐疑者であり、日本人の子どもが有害反応に苦しんだために、彼らは多くのワクチンを禁止した。

 

市民らは、子どもたちへの、ワクチンの過剰接種の危険をよく教育されており、MMRワクチン(3種混合ワクチン=はしか、おたふくかぜ、風疹)のような、多種ワクチンの使用には反対している。

 

髄膜炎、手足の喪失、突然死すら含む、有害反応を発症した子供たちが、記録的に多かったことに引き続いて、日本政府は、ビッグファーマからの真剣な反対にもかかわらず、MMRをそのワクチン接種プログラムから締め出した。

 

したがって日本の人々は、彼らの子供を苦しめる、健康への有害効果を償えるなら、それはどんな利益にも勝ると判断したのである。

 

3種混合のMMRワクチンは、何年も続いた論争を引き起こした。

 

最も熱烈に論じられたのは、ワクチンの自閉症との関係だった。

 

ワクチン法廷では、それが自閉症の原因だと言われる事実にもかかわらず、ワクチン支持者たちは、MMRワクチン接種と、急激な自閉症発症の増加率との関係を、いまだに否定している。自閉症は現在、子ども45人のうちの少なくとも1を侵しており、男児の間では、もっと高い診断率を示している。http://www.cdc.gov/ncbddd/autism/data.html

 

しかしワクチンには、自閉症との関係に加えて、別の深刻なリスクが伴っていて、これが日本では、MMRの決然とした禁止につながった。

 

japanese children are the healthiest in the world

 

 

 

 

日本の子供たちは、世界で最も健康だ

 

 

 

 

 

 

日本におけるMMRワクチンの悲劇の歴史

 

MMRワクチンは、19894月に日本に導入され、強制的ワクチンを拒否した両親が、罰金を科せられた。https://vactruth.com/2016/06/23/japanese-government-bans-mmr-vaccine/

 

3か月の分析の後、政府役人は、900人の子供のうち1人が、このワクチンに対して有害反応を発症することを理解した。これは予期された率より、2,000倍も高い率だった。

 

役人たちは、このワクチンの別のバーションに切り替えることで、問題を解決しようとした。しかし有害反応があまりにも多い問題はなくならず、1,755人の子供のうちの1人に、それが起こった。

 

125人の子供の脊髄液を検査した結果、ワクチンが1人の子供の神経系統に入ったことがわかり、他に2人のそれらしい症例もみつかった。

 

4年後の1993年、政府は、はしかと風疹について問題があるとして、MMRの義務接種を取り下げた。

 

日本の厚生省のある医師は、はしかと風疹のワクチンの別々の投与は、2倍の経費がかかるが、それでもその決定に賛成して「しかし、それは実行に値すると思う」と述べた。

 

のみならず、厚生省のある職員は、「これを禁止したことで、はしかによる死亡が増加したわけではない」と述べた。http://news.bbc.co.uk/2/hi/asia-pacific/1808316.stm

 

日本の役人はまた、MMRワクチンが、さらにその上に、おたふくかぜ症状を引き起こすことに関心をもち、医学誌The Lancet研究を多く引用している。

http://www.healthy.net/Health/Article/UPDATES/7591

 

おたふくかぜとB型肝炎ワクチンは、日本では、国家的免疫プログラムの一部ではない。

http://www.japantimes.co.jp/life/2014/10/04/lifestyle/vaccination-choice-two-unknowns/#.V2GZnc6XGkg

 

多くの親がMMRワクチンについて知らないこと

 

MMRワクチンの有害反応は、Merckのワクチン報告から直接引用すれば長くなり、驚くべきものであることがわかる。

 

MMRにつながるワクチンの害を要約したものを見ると、嘔吐、下痢、過敏症、耳の痛み、神経性難聴、糖尿病、関節炎、筋肉通、脳炎、熱性けいれん、肺炎、それに死がある。

 

・・・(十数行の詳細な記録は省略)・・・

 

ワクチン接種から起こる有害な症状がいかに多いかは、大きく過小報告されており、これはCDCが認めている。http://www.cdc.gov/vaccines/pubs/surv-manual/chpt21-surv-adverse-events.html

 

全国ワクチン情報センターは、ワクチンに対する有害反応の1から10パーセントしか、報告されていないと推計している。http://www.nvic.org/faqs/vaccine-reactions.aspx

 

the people of japan put children s health before big pharma profits

 

 

日本の人々は、子供の健康をビッグファーマの利益に優先させている

 

 

 

 

日本は他のワクチンに対しても保護的スタンスを取っている

 

インフルエンザ・ワクチンもまた、2009年末までに、100人の死亡がワクチンによって起こって以来、論争の主題になってきた。

 

日本の厚生省は、ワクチンに対する用心深いスタンスのために批判されてきた。しかしこれまでのところ、政府役人たちは彼らの立場を賢明に防衛し、国民の安全を最優先させるのだと言っている。

 

日本政府はまた、その若い少女たちのために、ワクチンに対する防衛的なスタンスを取った。それは2013年に、多数の深刻な有害反応が報告された後、ヒトパピローマウイルス・ワクチン(HPV、子宮頸がんワクチン、など)を保留処置にしたことによる。ある報告は、1968件もの有害反応を報告し、そのうち358件は “深刻” と分類された。

 

日本の役人たちは、その若い市民たちの福祉に強い関心があり、そのプログラムに1憶8,700万ドルを投資することも厭わない。

 

HPVワクチンの有害反応に苦しむ犠牲者の、ほんの一部に対する損害賠償だけで、600万ドルに達している。http://www.tokyotimes.com/side-effects-in-young-girls-take-gardasil-out-from-japanese-market/

 

更に言えば、日本の厚生省の記録によれば、2011年以来、少なくとも38人の子供が、ヘモフィルス・インフルエンザBや、肺炎レンサ球菌に対するワクチンを接種した直後に死んだと報じられている。

 

日本の役人ははっきり発言する

 

日本はワクチンに関しては時代遅れだと批判されてきた。ワクチン推進者たちは、日本は他の先進国と歩調を合わせていないと言う。

 

ある政府の帳簿には、110種の伝染病がリストされているにもかかわらず、日本はそれらの22種に対するワクチンしか提供していない。

 

しかし、日本の保健の専門家の何人かは、この議論に反論する:——

 

ワクチン研究者のモリ・ヒロコは、そういう専門家の一人だ。彼女は、日本の国立衛生研究所の伝染病部門の元ヘッドだった。

 

彼女は、日本は世界で最低の子供死亡率の国の一つだと言い、ワクチンは少ない方がよいと考えており、この国のすぐれた衛生と栄養状態が、子供の健康を高めているのだと主張する。

 

「医学は治療するものということになっているにも拘わらず、話せない赤ん坊が必要でもない注射を打たれるのは、親の恐怖のためです。子どもは自然に治癒する能力を失いつつあります。

 

「副作用に苦しむ非常に多くの人々がいます。我々が求めているのは、〈ノー〉と言う権利を確立することに尽きます。選択する権利は、基本的人権として認められるべきです。」

 

ナカヤマ・テツオは、北里大学の伝染コントロールの大学院長で、ワクチンを支持する専門家ではあるが、ワクチン接種の危険を認め、こう言った:——

 

「あなたの子供が、1,000人の中のその1人でないという保証はありません。あなたは、その副作用と、自然にその病気にかかったときに起こることの間の、リスクを比較しなければなりません。

 

「現行法の下では、あなたの子供に接種を受けさせるか否かの決定は、基本的に両親に任されていますが、納得できる選択ができるほどの、十分な情報がないのです。」

 

日本消費者連合の前代表、コガ・マサコは、大規模ワクチン接種プログラムの背後にある、隠れた動機が心配だと言っている:——

 

「ワクチンは、それを必要とする人々にのみ与えるべきなのに、そうなっていません。

このグローバルな産業は、VPD(ワクチンで防げる病気)を流行らせる戦略によって動かされています。

 

「それは、やめさせねばなりません。ワクチンは、お金と深くかかわっているのです。

発症から蔓延へ、そこから副作用の研究へと、そこには大量のカネ儲けが関わっています。」

 

                            ――以上

 

PDF: http://www.dcsociety.org/2012/info2012/180809.pdf