ここから先は、少しデリケートな話になります。
ＣＭＣは会員制です。会社に顧問税理士や顧問弁護士があるように、個人も顧問医を持つべきだという自分もガン患者だったＳ医師の願いを結実させた制度です。
日本ではどういうわけか患者の「カルテ」は患者個人のモノではなく、診察した医師の財物として扱われます。ですから病院を変えるたびに、再び診察を受け、レントゲンを取り、採血をして、その検査結果を待たなければなりません。その結果「手遅れ」になっても自己責任といわれます。
そこで、定期診断を受け普段から自分のカルテを預けておき、24時間365日、病気に関するさまざまな相談や要望を聞いてもらう…そのための契約を結んでおいた方が、手遅れになって多額の出資をするはめになるより、はるかに安くつきますよ…というのがＣＭＣの主張する「戦略的予防医学」です。
「日本の高度医療は世界最高水準」と信じている人たちには申し訳ありませんが、「日本の保健医療水準が世界最高」と言い直さなければいけないようです。
どう違うか、わかりますか？
例えば盲腸の手術を北米で受ければ200万円くらいかかります。一方、日本では4～50万円でしょうか、その上患者は３割負担ですし、高額療養費制度もあります。日本の保健医療制度は世界に冠たる仕組みだと胸を張って言えます。しかしこの制度は、病気にならないと使えません。
私たちは、10回に一回弾丸のでるピストルをこめかみに当て、ロシアンルーレットをやっている状況です。それがつまり、一番最初に申し上げた「ガン患者の10％は末期で見つかる」という日本医療の現実なのです。
CTやMRIといった世界中のモダリティの三分の一は、数だけ見れば、実は日本にあります。しかしそれを正しく読み取ることの出来る専門医の絶対数が足りません。
Ｓ医師は「遠からず日本の保健医療制度は崩壊するだろう」と言います。
日本医師会が何故TPPに反対するのか、それは日本医学は鎖国状態で、世界標準から大きく遅れてしまったからだと言うのです。
（続く）
