前提として、心の病気で休職した後は、元の職場に復帰するという原則があります。配置転換などの環境の変化が、負担になるという配慮からです。ただし、職場や業務そのものがストレスの原因だった場合、同じ環境への復帰は再発のリスクを抱えることになります。
同じ職場に復帰してもらいながらも、受入れ側として環境改善や業務量の調節をはかり、いわゆる「リハビリ出社」から始めてもらうのが理想です。リハビリ出社は、「勤務」と「治療中」の境界が難しく法的に曖昧であることなどから、制度としてというより運用で実施している事業場が多いようです。このことからも、人事担当や管理監督者はもちろん、同僚などの周囲の理解と支えが不可欠となります。
参考）リハビリ勤務制度化と運用についての企業調査（関西生産性本部2006）
復職をスムーズに行うため、管理側は本人の状態を細かく把握したいものです。そのためにはメンタルヘルスの基礎知識、病気や症状、通院状況、服薬状況についての理解が必要です。本人から確認が取れるよう、信頼関係を築くことが重要です。
職場で一緒に業務を行うメンバーは、戸惑うことが予想されるので、「あたたかく見守る、必要以上に特別扱いはしない」という点を方針として周知しておくべきです。どちらかに偏っては本人のためにも、職場のためにもなりません。うまく二つの要素のバランスをとれるよう配慮しましょう。
症状が回復していくと、徐々に業務量はこなせるようになりますし、病気による「不安定さ」「プレッシャーの感じやすさ」といった面もよくなっていきます。
ただし、うつの回復には波があります。よくなったり、悪くなったりしながら、少しずつ右肩上がりになっていくという治り方をするのです。あまり大きな波があるうちは復職しないほうがベターですが、個人差がありますし、休職可能期間との兼ね合いもありますので、周囲としてもそういうものだという認識は持っていたほうがいいでしょう。
管理監督者は、本人の状態をよく把握した上で対応していきます。
つづきます。